「中国映画のクレジット、「ますますややこしくなった」と話題に」　中国SNSの微博（ウェイボー）で「出演者のクレジットがますますややこしくなっている」という話題が注目を集めた。この話題のきっかけとなったのは、中国で今年の春節（旧正月、今年は2月17日）に公開されるユエン・ウーピン（袁和平）監督の武侠映画「鏢人：風起大漠」。19日に公開日発表と同時に予告編がリリースされたが、その最後に表示される出演者の紹介が思わぬ注目を集めることになった。具体的に見てみると、最初に名前が登場するウー・ジン（呉京）、ニコラス・ツェー（謝霆鋒）ら7人は「領銜主演（※領銜は筆頭などの意）」、続くレオン・カーフェイ（梁家輝）は「特別演出」、ジェット・リー（李連杰）は「特別友情出演」と紹介されている。![]実に出演者30人の紹介に「領銜主演」「特別演出」「友情主演」「友情演出」「友情客演」「特別友情出演」「主演」「友情出演」の文字が登場するという状況で、これを取り上げた中国メディアは「作品の内容よりも先に『この作品で何番手か』を巡る無言の競争が人々の視野に入る形となった」「ここまで細かな分類は、クレジットに対する一般の観客の基本的なニーズを明らかに超えている」と指摘した。さらに、「こうした何が何だか分からないキャスト紹介は『鏢人』だけの話ではない」として、同じく春節に公開されるチャン・イーモウ（張芸謀）監督のスパイ映画「驚蟄無声」にも言及。その上で、「興行収入と話題性という二重のプレッシャーの下、スターの市場価値はさまざまな肩書きや順位として数値化され、作品の宣伝や交渉における重要な材料になっている」と述べ、クレジットには制作側、俳優側、ファンそれぞれの思惑が絡み合っているとの考えを示した。「業界が俳優の演技よりも名前の順番に過度に関心を寄せ、宣伝が内容より肩書きに集中するようになれば、芸術創作の本質がゆがむ危険性に直面してしまう」とも指摘しており、中国のネットユーザーからは「『鏢人』に始まった話じゃない。こうした状況はもう何年も前から」「映画祭やテレビ祭の最優秀助演賞はもう廃止していい。だって、もう『助演』というポストがなくなっているんだから」などの声も聞かれた。（翻訳・編集/野谷）

「台湾に嫁いだ日本人女性のある「苦悩」に共感続々―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は25日、台湾に嫁いだ日本人女性があることへの「苦悩」を明かしたところ、SNS上で多くの共感を集めたと報じた。記事は、「家族が集まって食卓を囲む一家団らんは、華人社会における旧正月の重要な家庭行事だ」とした上で、台湾のネット掲示版PTTで台湾に嫁いだ日本人女性の投稿が注目を集めていることを紹介した。それによると、女性は夫の実家で旧正月に「拝拝」用の料理（祖先や神様に供えるための料理）を大量に買い、「拝拝」が終わると冷蔵庫にしまっておいて、後日温め直して食べることに抵抗感を覚えるという。女性は「おいしい年菜（正月料理。日本で言うおせち）を購入して食べるのはどうか」と提案したものの、家族からは「『拝拝』用には向かない」との理由で拒否されたという。この投稿に、台湾のネットユーザーからは「だから大みそかが嫌い」「大みそか以降はずっと残り物を食べている感じだからな」「何度も温め直すと超まずくなるんだよね」「温め直して食べるのはせいぜい一度。食べ切れなければ捨てた方がいい」「何度も温め直し、さらに残り物を次々と足していく。外国人どころか自分だって耐えられない」「これは悪習。しかも残り物を食べないと年長者が不機嫌になることもある」「拝拝用の料理は量が多くておいしくないし、毎年旧正月にこれを処理するのが本当に大変」など、賛同の声が多数上がったという。一方で、「金持ちは旧正月はみんな外食してる。家庭が貧乏なら残り物を食べ続けるのも仕方ないさ」「旧正月はもともとたくさん料理を用意して、余ったものを食べ続けるものだ」「残り物、おいしいけどね」「単純に文化的に合わないだけだろう」といったコメントも寄せられていたと記事は伝えている。（翻訳・編集/北田）

「中国の山村で10時間停電、生きたブタをつるして運搬していたドローンが電線に引っかかる」　中国メディアの九派新聞や封面新聞によると、四川省巴中市の山村で24日、10時間にわたる停電が発生した。生きたブタをつるして運搬していたドローンが電線に引っかかったことによるものという。ドローンを使用した農家によると、夜明け前に飼育していた数頭のブタを処理するため山から下ろそうとしていたところ、視界が悪く1頭目の運搬中に電線に引っかかってしまった。警察によると、この場所はドローンの飛行禁止区域で、過積載の疑いもあり捜査を進めている。違法行為が確認された場合、この農家は行政処分や電力設備の損害賠償責任を負う可能性がある。この報道について、中国のSNS上では「このブタは運が悪いな。初めての飛行機旅でトラブルに遭ってしまった」「このブタは無事だったのか？」「この農家はブタ以下だ」「賠償金はいくらになるのだろう」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/19kPkxfe5R— 中国動画 (@RC00547555) January 26, 2026

「トランプ氏が韓国からの輸入品への関税25％に引き上げの意向＝韓国ネット「国会のせい」」　2026年1月27日、韓国・MBNニュースは「米国のトランプ大統領が自動車など韓国からの輸入品すべてについて、相互関税を25％に引き上げると発表した」と報じた。トランプ氏は現地時間26日、SNSへの投稿で「韓国国会は韓米間の貿易合意を履行する上で必要な法的手順を進めていない」と主張し、「自動車、木材、医薬品、その他すべての相互関税を15％から25％に引き上げる」と明らかにした。また、李在明（イ・ジェミョン）大統領と昨年7月に「両国のための偉大な合意」に至り、10月の訪韓時には条件を確認したとした上で、「なぜ韓国立法府は合意を承認しないのか」と指摘した。「立法府の承認」とは、韓国が米国に約束した投資を履行するために韓国国会が可決する必要がある「韓米戦略的投資管理のための特別法案（対米投資特別法）」を指すと思われると記事は説明している。韓米両国は昨年、安保・貿易分野の首脳間の合意内容をまとめた共同説明資料（ジョイント・ファクトシート）を発表した。韓国が3500億ドル規模の対米投資を行う条件で、米国は韓国産自動車などへの関税引き下げ、韓国のウラン濃縮・使用済み核燃料の再利用、原子力潜水艦の導入を支援または承認するという内容が盛り込まれていた。この記事に、韓国のネットユーザーからは「合意文書も要らない交渉だったんじゃないのか。口を開けばうそばかり」「どこに転がるか分からないラグビーボールだな」「米国製品に1000％の関税を」「クーパン問題のせいじゃないだろうね」「国会の法案成立が遅れているせいだ。大統領のせいじゃない」「国会議員の皆さん、仕事ができないのはともかく、経済の足を引っ張るようなことをするなよ」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「中国新興EVメーカーの理想汽車に「約100の販売店閉鎖計画」―中国メディア」　中国の新興電気自動車（EV）メーカーの雄として知られた理想汽車（リ・オート）が今年上半期に業績不振の約100の販売店を閉鎖する計画を進めていると報じられた。中国メディアの時代財経によると、理想汽車の納車台数は2021年が約9万500台、22年が約13万3200台、23年が約37万6000台、24年が約50万500台と順調に伸びていたが、25年は約40万6000台に落ち込んだ。理想汽車は25年12月31日時点で全国159都市に548の販売店を擁している。![]時代財経は、中国の調査会社、艾媒咨詢（iiMedia Research）のアナリストの話として、中国で「造車新勢力」と呼ばれる新興メーカー群は、過去数年間の規模の奪い合いを経て効率性での競争へとシフトしていると伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「東京の店員のある行動に外国人衝撃！「これが日本」と絶賛―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは26日、「東京の店員のある行動に外国人衝撃！『これが日本』と絶賛」と題する記事を掲載した。記事によると、日本で長年生活しているインド人女性のウルヴァシ（Urvashi）さんがこのほどSNSに「これが日本！」とつづり、ある動画を投稿した。動画は東京都内の飲食店の前の通りで、店員の男性が嘔吐物を処理している様子を撮影したもの。たまたま通りかかってこの光景を目にしたというウルヴァシさんは、「てっきり行政の清掃員が来るのを待つのかと思ったが、店員は何も言わずに道具を手に取り、清掃を始めた」「こうした心構えが日本の清潔さを保っている」と絶賛した。この投稿に他のユーザーからは「これはこういう規則なのか、それとも日本人の価値観が清潔な環境を生み出しているのか？」「（日本人にとって）公共空間については共同責任なんだ」「まさにこうした意識が、この公共の空間を特別なものにしている」「日本人とその考え方を尊敬する」といったコメントが寄せられたという。記事は、「この動画は日本社会が公共の環境をいかに重視しているかを浮き彫りにしている。誰かに任せるのではなく、自発的に清潔さを守ろうとする姿勢は、多くの外国人観光客に強い印象を残している」と伝えた。（翻訳・編集/北田） 在 Instagram 查看这篇帖子 Urvashi in Japan ⛩️🎏 (@uruchan_in_japan) 分享的帖子

「「ここは韓国です」英語お断りの貼り紙が米国で物議＝韓国ネットは擁護「どこが問題？」」　2026年1月26日、韓国・SBSニュースによると、韓国の飲食店で外国人観光客向けに貼り出された注意書きが、米国のネットユーザーの間で物議を醸している。米国のオンラインコミュニティに25日、ソウル市内のカフェで見たものだという英文の貼り紙を撮影した写真が投稿された。文章はやや不自然な英語ながら、「ここは韓国です。英語を使う所ではありません。韓国語が分からないなら翻訳機を使用してください」と読める。投稿者は韓国旅行中だといい、「カフェの店員たちは観光客に疲れている様子だった」としながらも、「店員たちの態度は無礼だった」と指摘している。この投稿には「現地の言葉が分からないなら注文する前に翻訳アプリを準備しておくのが基本的なマナーだ」といった反応があった一方で、「でたらめ英語の注意書きは失礼に見える可能性がある」という指摘もあったという。![]この記事に、韓国のネットユーザーからは「外国人お断りと言ってるわけでもなく、英語が分からないから翻訳アプリでも使って注文してくれと言ってるだけなのに、なぜ物議？」「悪くない貼り紙だと思うけど？『お互い不完全でもコミュニケーションに努めようよ』と読める」など、貼り紙に問題はないとするコメントが多数寄せられている。その他、「英語圏のあんたたちは韓国人観光客が来たら韓国語で応対するのか？」「わざわざこんなことを書かずとも、英語で話されたら無視すればいいんじゃない？」「日本に行った時、下手な日本語で注文したけど、むしろよく理解して応対してくれたことを思い出す」「いまだに英語が一番だという考えは捨てるべき」などの声も見られた。（翻訳・編集/麻江）

「「災害級…」北海道で大量欠航、コンビニの棚ガラガラ、多くの中国人が足止め―中国メディア」　中国メディアの銭江晩報は27日、日本の北海道の記録的大雪で多くの中国人が空港や鉄道駅に足止めされたと報じた。記事はまず、北海道の新千歳空港で25日、風雪などの影響で計56便が欠航し、足止めされた約7000人が空港で一夜を過ごしたことや、札幌で交通機関がまひしたことを伝えた。![]その上で、ある中国人がSNSに「空港で寝るのはこれが初めてだ」とし、足止めされた多くの人が横たわる様子を写真で共有したことを紹介した。また、別の中国人がSNSへの投稿で、JR札幌駅で5時間待ったが列車に乗ることができず、食べ物を買うためにコンビニエンスストアに4回行ったところ、行くたびに棚の食品がどんどん減っていったと記したことも紹介した。さらに、毎日新聞によると、X（旧ツイッター）には「（タクシー乗り場が）200人以上の長蛇の列 こりゃ災害級だわ…」とする投稿があったことも伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「続く韓国ウォン安、中国人観光客が高級ブランド品を爆買い＝韓国ネット「円安の時の韓国人と同じ」」　2026年1月26日、韓国メディア・韓国経済は「ウォン安が続く中、多くの外国人観光客が韓国内の主要百貨店を訪れ、高級ブランド品を買い求めている」と伝えた。記事は業界関係者の情報を基に、昨年は主要百貨店の外国人売上高が軒並み増加したと報道。新世界百貨店は本店が前年比82％増、江南店が52％増、ロッテ百貨店本店も40％増加したという。現代百貨店はザ・現代ソウルと貿易センター店の外国人売上高が全体の約20％を占めるまでに拡大した。ある百貨店従業員は「以前はここまでではなかったが、最近は高級ブランド売場前に並ぶ外国人客が増えている」「多い時には列が外の大通りまで続く」と話しているという。記事によると、25日、ソウル市中区の百貨店では午前9時、氷点下8度という寒さの中、ルイ・ヴィトンの前に約20人、カルティエの前には約40人、外国人が開店を待つ様子が見られた。ルイ・ヴィトンの列の先頭に立っていた中国人観光客は「バッグを買うため、8時間前から待っている。韓国なら中国より40万～50万ウォンほど安く買える」と話している。![]ルイ・ヴィトンの人気商品「ネヴァーフルMM」は、中国公式サイトでの販売価格が1万5100元（約316万ウォン＝約34万円）、韓国での定価が280万ウォン（約29万円）。韓国で購入すると約11％安くなる。シャネルの新作「ミニクラシック」も、中国では5万700元（約1062万ウォン＝約113万円）だが、韓国では1008万ウォンと約5％安い。外国人向けの付加価値税還付（タックスリファンド）サービスもあり、消費者が体感する価格差はさらに広がると記事は伝えている。韓国のネットユーザーからは「中国人が安い安いと乗り込んでくる国になったなんて…」「韓国人が円安の時に日本で買い物しまくったのと同じだよ」「爆買いしたうえに税金も取り返していくのか」「中国人がどれだけ大勢押し寄せても何のプラスにもならない」「この寒さの中に8時間も並んでバッグを買うような貧乏人が高級ブランド消費者と言えるのか」「金持ちほど節約家だと言うし」「バッグ1個しか買わないと思ってる？」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「中国、2月は日本行き49路線で「全便運休」―中国メディア」　中国メディアの第一財経は26日、航空アプリ「航班管家」のデータを基に、2026年2月の日本行きの航空便は49路線で欠航率が100％（全便運休）になったと報じた。これには、北京大興国際空港発の関西空港及び新千歳空港行きの路線や、深セン宝安国際空港発の新千歳空港及び中部地方へ向かう路線などが含まれる。報道によると、1月の中国から日本への航空便の欠航率は47．2％に達し、25年12月から7．8ポイント上昇していた。2月はさらに高まるとみられている。一方、台湾メディアの自由時報は、中国国際航空が同日から北京首都国際空港と成田空港を結ぶ便を、28日から成都天府国際空港と成田空港を結ぶ便をそれぞれ運休とし3月末まで継続すること、中国東方航空や中国南方航空、四川航空などでも一部の日本便が運休になっていることを伝えた。その上で、こうした状況に日本と台湾のネットユーザーから「永久に（日本に）入国禁止でもいい」「関西はすでに中国人がかなり少なくなっていて、旅行が快適」「4月に大阪にライブに行く予定だから、中国人が少ないのはうれしい」「中国が民主国家への全ての航空便を禁止してくれたらいい」「日本便を全部止めて、日本に滞在している中国人も連れ帰ってほしい」といった声が上がったと紹介した。このほか、香港経由で日本に入国する旅行者が多いことを挙げ、「（今回の措置の）効果はまだ分からない」「中国は香港で乗り継いで日本に行く人も規制すべき」などとするコメントも寄せられていると、自由時報の記事は伝えた。（翻訳・編集/北田）