「福岡のホテルのクチコミに「台湾式コメント」、見て即予約キャンセル―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は28日、日本のホテルのネット上のクチコミに書かれた「台湾式コメント」を見て予約を即キャンセルしたとの投稿が話題になっていると報じた。記事によると、SNS・Threads（スレッズ）のあるユーザーは、友人と福岡のホテルを予約していたものの、何の気なしに同ホテルのグーグルマップのクチコミを見てみた。すると、星一つのレビューの中に、一般に使われる中国語ではなく台湾語（閩南語から派生）で記されたコメントを発見したという。そのコメントの大まかな意味は「このホテルは非常に狭く、全体的に宿泊環境が快適ではないため、行かない方がいい」だった。同ユーザーは「このコメントを見てすぐにキャンセルして別のホテルを探した」といい、クチコミを投稿した台湾人に感謝を示した。この投稿に、他のユーザーからは「台湾人にしか分からないレビューだね」「（台湾語は）暗号みたいでめちゃくちゃ面白い」「台湾人にとってのモールス信号だ」「めっちゃ笑った。台湾人専用の秘密のコード。かわいすぎる」といった声が上がった。一方で、「ホテル側が意図的に情報を隠していない限り、『部屋の広さ』を評価項目に入れるべきではない」「予約時に自分で部屋のタイプを選んでいるのに、宿泊後に狭いと不満を言うのは合理的ではない」といった冷静な意見も見られたという。なお、同ユーザーがもともと予約していたホテルの部屋は15平米で1泊1万5000円ほどだったが、新たに予約したホテルは同じ料金で22平米だといい、同ユーザーは「本当にたくさん見て比較した方がいい」とつづっている。（翻訳・編集/北田） Threadsで見る

「＜サッカー＞男子中国代表元監督の李鉄氏ら73人を永久追放―中国メディア」　中国国営新華社通信によると、公安部、国家体育総局、中国サッカー協会は29日、サッカー界の八百長や賭博、汚職の問題に関する共同記者会見で、裁判所を通じて犯罪構成認定された中国サッカー協会元会長の陳戌源（チェン・シューユエン）氏や男子中国代表元監督の李鉄（リー・ティエ）氏ら73人を永久追放処分にすると発表した。また天津津門虎など13のクラブについては、関連する不正取引の金額や経緯、社会的影響に基づいて2026年シーズンのポイント減点と罰金の処分にするとした。中国メディアによると、陳氏は2010～23年に自身の地位を利用して関係企業や個人に便宜を図り、総額7703万元（約16億円）の賄賂を受け取ったとして、24年3月に収賄罪で無期懲役を言い渡された。20～21年に男子中国代表監督を務めた李氏は、22年11月に「重大な法律違反」の疑いで汚職摘発機関の調査を受け、23年8月に湖北省の検察当局により収賄や贈賄などの罪で起訴された。湖北省咸寧市の中級人民法院が24年12月、李氏に懲役20年の一審判決を出すと、李氏は判決を不服として上訴。湖北省の高級人民法院は25年4月、上訴を棄却し一審判決を維持した。（翻訳・編集/柳川）

「日本円の行方は？市場は日米による協調介入に注目―中国メディア」　中国メディアの第一財経は28日、「日本円の行方は？市場は日米による協調介入に注目」とする記事を掲載した。記事はまず、「2026年に入り、世界の外国為替市場に大きな変化が見られる」とし、米ドル指数が22年2月以来約4年ぶりの水準まで低下したことや、日本円も24年8月以来最大の3日続伸を記録したことに触れた。その上で、市場関係者は来月の日本の衆院選の結果が出る前に「高市トレード」が加速し円安リスクが依然として存在することを懸念していると同時に、市場は日米協調介入の可能性にも注目していると伝えた。記事は「米国は数十年にわたり、ドルの相対価値に関して概ね非介入主義的なアプローチを取ってきた。しかし、米財務省は約2000億ドル（約30兆6000億円）規模の為替安定化基金（ESF）という容易に利用可能な手段を保有しており、これを用いて外貨を売買することで為替レートに影響を与えることができる。円高を目的とした介入を行う場合、この基金を利用して円を購入し、公開市場でドルに交換する必要があるだろう」と伝えた。そして、投資銀行エバーコアISIのエコノミスト、クリシュナ・グハ氏の話として「米国が現状において介入する可能性が高いのは、円の過度な下落を防ぎつつ、間接的に日本の債権市場の安定化に貢献したいという共通の目標を持っているからだ。いずれにせよ、米国が為替介入する可能性があるという事実は、たとえ米国の介入が実際に実現しなかったとしても、円のショートポジションの急激な解消を加速させる可能性がある」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「フランスの移民報告書が話題、中国人も上位に―仏メディア」　仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（中国語版）は28日、「フランスの移民報告書が話題に、中国人移民が上位に」との記事を掲載した。記事は、フランス内務省がこのほど発表した移民に関する報告書を取り上げた仏紙ル・モンドの報道を引用。それによると、同紙は分析の中で、フランスの新規移民のうち半数以上が学生または難民であると指摘している。25年にフランスで新たに在留許可を取得した非EU市民は38万人超だった。これは、前年比で約11％増となり、11年比では2倍に増えているという。![シャルル・ド・ゴール空港]フランスで合法的に居住している非EU市民の総数は約450万人で、国籍別では北アフリカ諸国が最多。次いでトルコ人、英国人、中国人、コートジボワール人の順となっている。人道主義的な観点から新規に在留許可が認められた件数が大幅に増加しており、主な取得者はアフガニスタン人女性、ウクライナ人、ハイチ人だという。学生では、25年は前年比6．4％増の約11万8000人がフランスに入国した。主な出身国は米国、中国、カメルーン。また、在留許可を持つ親族の身分でフランスに入国したのは約9万1000人だったが、うち半数はフランス人の家族だった。高度技能労働者、科学者、企業創業者などの「職業移民」は4．4％増だったという。（翻訳・編集/北田）

「靖国神社でポケモンのイベント、中国ネットで物議」　2026年1月28日、中国のSNS・微博（ウェイボー）で、東京の靖国神社でポケットモンスターのイベントが行われるとの情報が紹介され、注目を集めた。注目を集めたのは、「ポケモンカードゲーム トレーナーズウェブサイト」に28日ごろ掲載されたイベントの情報。今月31日に靖国神社内でキッズ向けのポケモンカード体験イベントを行う旨が告知されていた。これは株式会社ポケモンの公式イベントではないが、中国を含め世界で大人気のポケモンに関連するイベントが中国人にとってセンシティブな場所である靖国神社で行われること、そしてこの情報が株式会社ポケモンの運営するウェブサイトに掲載されたことを、多くの中国のネットユーザーは問題視しているようだ。なお、このイベント情報は29日現在すでに削除されており、閲覧できない状態になっているが、微博ではなおも多くのユーザーが情報画面のスクリーンショットを貼り付けた上で、ポケモンの中国語名「宝可夢」をもじった「靖可夢」とやゆしたり、批判的な書き込みを行ったりしている。トレンドワードランキングにも「ポケモン 靖国神社」が上位に入った。微博のユーザーからは「築き上げてきたブランドイメージを自ら壊している」「中国市場を捨てたのか」「金を稼ぎ過ぎてもう（中国など）要らないということか」「これで、ポケモンは子ども時代の思い出の中だけに留まることになった」「わが子が持っていたポケモン関連のブラインドボックスを捨てさせた」など、痛烈な批判が寄せられている。また、「日本は著作権に厳しいはずなのに、こうしたデリケートな場所でのライセンス許可はガバガバなのか」など、公式サイトに今回のイベント情報がすんなり掲載されたことへの疑問を呈する声も。「単なるチェック漏れではなく、中国人がどこまで忍耐できるかを試しているのではないか」というコメントまで見られた。（編集・翻訳/川尻）

「＜サッカー＞U-23日本代表・大関友翔が中国SNSで爆発的人気＝「生理的に好き」「カッコ良すぎ（泣）」」　サッカーJリーグの川崎フロンターレに所属するU-23（23歳以下）日本代表・大関友翔（19）が、中国のSNS上で話題になっている。今月24日に行われたU-23（23歳以下）アジアカップ決勝では日本と中国が対戦。大関はこの試合で先制ゴールを挙げるなど活躍し、4-0の勝利に貢献した。この試合をめぐってはサッカーファンが試合に関するコメントを投稿する中、中国のSNS・小紅書（RED）ではその整ったルックスに関する投稿が相次いでいる。あるユーザーは、大関が笑顔で映った短い動画を添付し「大好き！」と投稿。別のユーザーは「横顔が似てる」とつづり、俳優の妻夫木聡との比較写真を投稿した。また別のユーザーは「U-23日本代表の彼らはなかなかのイケメン（ハート）」と題し、8枚の写真を投稿している。佐藤龍之介らも写り込んでいるものの、8枚すべてに大関が写っていた。さらに、大関のシーンばかりを集めた18秒の動画を投稿し、「18秒でオオゼキを好きになっちゃった」とたくさんのハートの絵文字と共につづるユーザーや、大関の写真を7枚投稿して「＃生理的に好き」「＃ひとめぼれ」などのハッシュタグを付けたユーザーもいた。小紅書にはこのほかにも大関に関する投稿があふれており、ほかのネットユーザーからも「めっちゃイケメン」「カッコ良すぎる（泣）」「ひと目見た時に『わっ、イケメン』と思った」「これは確かに」「確かに（中国は）いろんな面で差があるな」「試合前の整列の時に見つけた。レベルが違った」「イケメンってすぐに気付いた」「しかもサッカーもうまい」など賛同の声が多数寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「ロシア・バイカル湖で中国人観光客5人死傷、中国ネット「これが日本で起きていたら…」」　ロシアのシベリア南西部に位置するバイカル湖で事故があり、中国人観光客5人が死傷した。中国メディアの新京報が28日に伝えた。報道によると、同日、凍ったバイカル湖の上を走行していたオフロード車が横転する事故があった。車には中国人観光客10人が乗っており、このうち75歳の女性1人が死亡、4人が軽傷を負った。観光客らは浙江省からツアーで現地を訪れていたといい、警察が事故原因について詳しい調べを進めている。中国のネットユーザーからは「75歳で海外旅行。しかも雪国に」「私が70や80になった頃には、たぶん団地の中を散歩するくらいなものだろう」「旅行先の選択には注意が必要」といった声が上がる一方、「75歳で冬にここへ行けるということは、もともと体はとても元気だったはず。旅行に出ると、80歳の高齢者が楽しそうに外で遊んでいる姿もたくさん見かける。年を取ったからといって家にいるべきだとは思わない」との意見も見られた。また、「ご冥福をお祈りします」「浙江省で生まれてバイカル湖で死ぬなんて、ものすごい運命」「凍った湖面を走行するのはめちゃくちゃ危険」「これがビザ免除の効果だな」「（この年で海外旅行できるのは）金持ちなんだろう」との声や、「バイカル湖は歴史的にわが国固有の領土だ」「おい。バイカル湖はわれわれのものだ」などと主張するコメントも散見された。このほか、中国当局が日本への渡航自粛を要請し、日本の治安の悪さなどが盛んに喧伝されていることもあり、「これがもし日本で起きていたらまた大騒ぎだっただろうな」との皮肉めいたコメントにも多くの共感が集まっていた。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/QxxwZBjkWs— 中国動画 (@RC00547555) January 29, 2026

「同じ会社で働いて70年、日本の90代の女性が中国で話題に」　中国SNSの微博（ウェイボー）で、90代の日本人女性の話題が大きな注目を集めた。その女性は、ロシア・トゥデイ（RT）の微博アカウントが27日の投稿で紹介した玉置泰子さん。2020年、90歳の時に「世界最高齢総務部員」としてギネス認定された人物だ。同アカウントが「玉置さんは同じ会社で約70年にわたり働き続けてきた。1956年、玉置さんは現・サンコーインダストリー（大阪市）に入社し、90代になっても現役。毎朝5時半に起床して出勤し、午後5時半まで働くという生活リズムを長年守ってきた」などと記して数年前の日本のニュース映像も紹介したところ、中国のネットユーザーの関心を集めた。玉置さんの話題は微博でトレンド入りし、中国のネットユーザーからは「かわいそう。福祉がしっかりしていて生活が保障されていたら、誰がそこまで働きたいだろう」という声が上がる一方、「これは本当に伝説級だ」「敬服せざるを得ない」「いい会社だということが分かる」「会社が70年続いているのもすごい」「これって何が問題？釣りが好きな人がいるように、仕事が好きな人もいる。好きなことをずっと続けられるなら、すごく素敵じゃない？」との声も聞かれた。（翻訳・編集/野谷）入社65年、91歳の総務部員本当のホワイト企業はこういう方が気持ち良く働ける会社だよねシンプルにとても尊敬する pic.twitter.com/0PahDqiq5y— ラスカル (@rascompany__) May 20, 2025

「中国の半数以上の世帯に自動車、100世帯当たり52．9台に―中国メディア」　中国メディアの快科技は26日、中国の100世帯当たり自動車保有台数が2025年末時点で前年末比1．7台増の52．9台だったとする国家統計局の発表を引用し、「この数字は半数以上の世帯に自動車があることを意味する」と伝えた。記事によると、25年末時点の全国の総人口は14億489万人で、概算の1000人当たり自動車保有台数は260台。記事はまた、公安部のまとめによると、25年の全国の機動車保有台数は4億6900万台に達し、うち自動車が3億6600万台だと伝えた。機動車とは自動車やオートバイなどエンジン付き車両のこと。機動車運転者数は5億5900万人に達し、うち自動車運転者数が5億2500万人だった。25年に新たに登録された機動車は3535万台で、うち自動車が2619万台。機動車の新規登録台数は11年連続で3000万台を超えた。（翻訳・編集/柳川）

「春節の中国人旅行先、韓国が日本を逆転し首位へ―香港メディア」　2026年1月27日、香港メディア・香港01は、今年の春節（旧正月）休暇における中国人観光客の海外旅行先として韓国が日本を抜き首位になる見通しだと報じた。記事はブルームバーグが引用した市場調査機関チャイナ・トレーディング・デスクの予測として、2月15日から始まる9日間の春節休暇期間中に韓国を訪れる中国本土からの観光客が23万～25万人に達する見込みだと紹介。これは昨年の春節期間と比較して最大52％の急増に当たり、コロナ禍以降で韓国が首位に立つのは初めてだとした。また、韓国がトップに躍り出た要因として、ここ数年は円安を背景に人気を博していた日本が昨年11月の高市早苗首相による台湾関連発言で中国との摩擦を激化させたこと、日本と並び人気目的地だったタイでも安全上の懸念が続いていることに言及。一方で韓国は中国の団体旅行客に対するビザ発給要件を大幅に緩和したほか、人民元に対するウォン安の進行、そして政治状況などを踏まえて旅行会社やクルーズ会社が積極的に日本路線から韓国路線に変更したことも追い風になったと解説した。さらに、BLACKPINKなどのアイドルグループが世界的な人気を博していることも多くの中国人観光客が韓国旅行を計画する要因になっているとしたほか、韓国の人気目的地としてはソウルや釜山、済州島といった主要都市が挙がっていることに言及した。記事は、中国当局がなおも日本で「深刻な」安全上の脅威に直面する可能性があるとして、渡航回避を呼び掛けている現状を紹介しつつ、「地政学的な風向きの変化がアジアの5000億ドル（約76兆円）規模に及ぶ観光地図をいかに迅速に塗り替えるかを浮き彫りにした」と評した。（編集・翻訳/川尻）