「上海車内に置き忘れた12キロの金製アクセサリー 1時間で持ち主に返却」　1月26日早朝、上海駅に到着した広東省恵州市発の高速鉄道D914で、車内点検をしていた車掌が約2000万元（約4億4500万円）相当の金製アクセサリーが入ったスーツケースを発見しました。車掌の呉佳雯氏は鉄道警察官の立ち会いのもと、記録用カメラを作動させてスーツケースを開封。中には、1袋あたり約1キロの金製品が入った袋が十数袋、整然と詰められていました。総重量は12キロで、発見当時の相場での総額は約2000万元に上りました。作業中、呉車掌の元に「乗客が落とし物を探している」との緊急連絡が入り、届け出の内容とスーツケースの特徴が完全に一致していることが確認されました。呉車掌はすぐに持ち主に連絡し、広東省の宝飾品会社の社員が、上海の見本市に出展するために持参していた金製品であることが判明しました。下車の際、新入社員が列車内に置き忘れたということです。宝飾品会社はこの金製アクセサリーを、その日の午前中に展示する予定だったため、鉄道職員と鉄道警察官は連携し、厳格な照合手続きを効率的に進め、わずか1時間で引き渡しを完了しました。呉車掌は、「20年以上の勤務の中で、今回ほど高額な遺失物を拾ったのは初めて」と語りました。（提供/CRI）

「「日本のこれ初見で分かる人いる？」投稿が話題、「発狂しそう」の声も―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は29日、「日本の地下鉄が複雑すぎる」との声に、「日本旅行の達人」が回答を示したと伝えた。記事によると、あるネットユーザーがこのほどSNS・Threads（スレッズ）に日本（東京）の地下鉄の路線図の写真をアップした。路線ごとに色分けされているものの、四方八方に伸びる複雑な線と多数の駅に、思わず「これ初見で分かる人って本当にいるの？」と問い掛けた。この投稿は大きな反響を呼んだといい、ネットユーザーからは「何度も行ってるけど、それでも分からない」「人生で出会った中で最も複雑な路線図。初めて見た時は発狂しそうになった」「日本の地下鉄は超複雑。私はアプリに頼ってる」「異なる鉄道会社の路線もあるし、浅草駅だけでもいくつも出口がある。そのせいで何度も道を間違える」「多くの日本人もよく分かっていないよ。乗り換えはかなりの時間をかけて考えないといけない」といった声が上がったという。一方、「日本旅行の達人」として知られる林氏璧氏は「分かる必要はない」とし、「グーグルマップに出発地と目的地を入力すれば行き方を提示してくれる。面白いのは設定で路線バスを有効にしておくと、バスのルートも示してくれる」とアドバイス。これに他のユーザーからは「目的地を検索して、何も考えずに表示の通り進むだけ」「それが正解。多くの日本人もそうしてると思う」「テクノロジーのおかげで本当に便利になった。ありがとう、グーグルマップ」などのコメントが寄せられたという。（翻訳・編集/北田） Threadsで見る

「ロシア外務省「対日政策の策定の際は日本政府の非友好的な発言を考慮する」」　片山さつき財務相が「高市早苗政権の外交政策の優先事項は『ウクライナ支援とロシアへの制裁だ』」と発言したことを受け、ロシア外務省のザハロワ報道官は1月30日の記者会見で、「対日政策を策定する際、日本政府のロシアに対する非友好的な発言を考慮する」と表明しました。ロシア外務省のウェブサイトに掲載された声明によると、同日の定例記者会見で、記者から、「片山さつき財務相の発言をどう受け止めるか」との質問があり、ザハロワ報道官は「こうした発言は、日本が現在、ロシアに対して明らかに非友好的であることを改めて証明している」と述べ、「すでに複雑な日露関係にとって、建設的な作用はなく、むしろ逆効果になるだけだ。ロシアは対日政策を策定する際、今回の発言を考慮する」と表明しました。（提供/CRI）

「日本出国時に呼び止められるケース続出？「抜き打ち検査」のポイントは―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は28日、日本を出国する際に税関職員に呼び止められるケースが相次いでいると伝えた。記事は、「日本で今年11月から新たな免税制度（リファンド方式）が実施され、旅行者はまず店で税込価格で購入し空港到着後に還付手続きを行う必要がある」と説明する一方、日本政府はすでに取り締まりを強化している可能性があると言及し、SNS・Threads（スレッズ）の投稿を紹介した。それによると、投稿者は「ニュースで台湾人が日本から出国する際に税関に呼び止められ、免税品の検査を受けたという話を見たばかりだったが、まさか自分も同じ目に遭うとは思わなかった」と吐露。新千歳空港から出国する際に税関職員に呼び止められ、札幌市内で購入していたエルメスの中古バッグを見せるよう求められたという。投稿者は当時の状況について、「パスポートを（機械に）スキャンした直後に税関職員が1人やって来た。手に持っていたタブレットには、自分が購入した免税品のリストが表示されていて、その中でエルメスのバッグを提示するよう求めてきた」と振り返った。記事によると、この投稿に対してあるネットユーザーは「ここ数年、日本で免税品を購入した観光客が現地で転売して利益を得るケースが多いので、本当に商品を国外に持ち出すかどうか確認している」とその背景を説明した。また、別のユーザーからは「以前、航空会社のカウンターでチェックインした時、パスポートを通した瞬間に呼び止められた」「去年6月に代行購入をしに行った時にチェックされた。私は本当にたくさん買っていたからなあ」「検査されるのはたいてい高価なブランド品だけ。一般的な商品はわざわざ確認されない」「一昨年、日本でロレックスを購入し、税関で検査されたけど、ちょうど腕にはめていたのでそのまま見せたら通してもらえた」といった声が上がった。一方で、「日本では出国時の免税品の抜き打ち検査は以前から行われており、違反していなければ問題はない。所要時間も2、3分程度で、搭乗には影響しない」というコメントも寄せられていたという。（翻訳・編集/北田）

「ポルシェ、世界で販売台数減も韓国では好調＝韓国ネット「見えっ張りの韓国人にぴったり」」　2026年1月20日、韓国メディア・ソウル経済は、ドイツの高級スポーツカーブランドのポルシェが世界市場で販売減に直面する一方、韓国市場では大幅な成長を記録したと報じた。記事によると、ポルシェの25年の世界販売台数（引き渡しベース）は27万9449台で、前年より10．1％減少した。中国や欧州市場での販売不振が全体を押し下げたという。地域別では、北米が8万6229台で最大市場を維持したものの、欧州（ドイツ除く）は13％減、ドイツ国内も16％減、中国市場では競争激化などを背景に26％減と大きく落ち込んだ。一方、韓国市場の動きは対照的で、ポルシェコリアは25年に1万746台を販売し、前年より約30％増加。創立以来、年間販売台数が1万台を超えたのは2回目だという。販売構成を見ると、内燃機関車が38％、プラグインハイブリッドが28％、純電気自動車（BEV）が34％と、電動化モデルの比重が高い点が特徴だ。特に、電動スポーツカー「タイカン」は発売以来初の年間2000台を突破し、新型「マカン エレクトリック」も市場に定着。この2モデルで全体販売の約44％を占めた。記事によると、ポルシェコリアは「韓国市場の需要に合わせたラインアップ拡充やブランド体験の強化、サービスインフラの整備が奏功した」と説明しているという。この記事に対し、韓国のネットユーザーからは「世界では売れていないのに、韓国では逆に伸びるのが不思議」「韓国は体面を気にする文化が強いから」「韓国人はいわゆる『高級車』を自慢するのが好き」「なんでも他人と比べる、見えっ張りの韓国人にはぴったりの、カッコつけ用の車」「韓国ではまだまだ『ポルシェ』というブランドに憧れている人が多い」「同じくらい有名な高級車のフェラーリやランボルギーニに比べたら安いからだろう」などの声が上がった。また、「不動産や投資市場の影響で、お金を得た人たちの高級車需要が集中している」「世界市場と比べれば韓国の販売台数はまだ少ない」「一時的なブームで、長期的に続くかは分からない」「税金対策で、法人名義で買っている会社が多い」などの声も見られた。（翻訳・編集／樋口）

「154億円を投資したBRT、3年経たずに運行停止―陝西省」　中国・陝西省西咸新区のBRT（バス・ラピッド・トランジット）・西咸智軌1号線が運行を停止した。中国メディアの中国新聞週刊が29日に報じた。記事によると、西咸智軌1号線は今年1月中旬から突如として運行が停止され、道路上に設置されていた専用レーンのフェンスも撤去された。同区の担当部門は「運営上の理由により一時的に運休している」と説明したが、再開時期は明らかにしていない。西咸智軌1号線は2023年3月に運行が開始されたばかりで、総投資額は約7億元（約154億円）。計画では全長約11．9キロで、そのうち約6．5キロで先行開業されていたが、他の駅は営業に至らないまま放置されている。車両は最大283人を輸送可能で運賃も2元（約44円）と安価、ICカードにも対応していたが、平日の利用客は1台の車両に1～2人程度。今回の運休は事実上の「撤退」と受け止める声も出ている。背景として指摘されているのが沿線の人口の少なさだ。実際に居住者がいるのは漢溪湖駅に限られ、その他の駅周辺は空き地や村落が中心。駅と居住地の距離も遠く、住民の多くは自家用車を利用していた。また、土地の収用・補償問題でテーマパーク近くの駅が開業できず、観光客を取り込めなかったことも原因とみられている。（翻訳・編集/北田）

「米国、韓国を為替監視対象国に再指定…日本含む10カ国対象＝韓国ネット「毎回同じ」「米国の政策は？」」　2026年1月30日、韓国メディア・毎日経済は、米国が韓国を為替監視対象国に再指定したと報じた。記事によると、米国の財務省は29日（現地時間）、連邦議会に提出した主要貿易相手国の為替・マクロ経済政策に関する半期報告書を公表し、韓国を含む10カ国を為替監視対象国に指定した。対象国・地域には韓国のほか、中国、日本、台湾、ドイツ、スイス、シンガポール、ベトナム、タイ、アイルランドが含まれている。米国は15年に制定された貿易促進法に基づき、対米貿易規模の大きい主要国を対象に、為替政策や外貨市場への介入の有無を定期的に評価しており、一定の基準に該当する国を「為替操作国」または「監視対象国」に分類している。韓国は24年11月に監視対象国に指定されて以降、今回もその指定が継続された形となった。これに関連し、スコット・ベッセント米財務長官は声明で、「米国は貿易相手国が為替介入や非市場的な政策・慣行を通じて通貨を操作し、公正でない貿易上の優位を得ていないかを厳格に監視している」と強調。その上で、「トランプ政権は、慢性的な貿易赤字の解消と公正でない貿易慣行への対応を通じ、米国経済の再活性化を図る方針だ」と述べたという。これについて韓国のネットユーザーからは「為替操作国じゃないだけまだマシ」「リスト入りしても何も変わらない気がする」「日本やドイツも一緒なら特別な話ではない」「指定＝即ペナルティーではない」「毎回同じ国が並んでるリストだ」などの声が上がった。また、「ウォン安になるたびに目をつけられる」「金融政策の自由度がどんどん狭まる」「結局、通商交渉の材料にされるだけ」「自国のドル政策は問題ないのか」「米国基準は米国にばかり都合が良すぎる」「（トランプ大統領の）選挙前のパフォーマンスでは」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「広東省の山で体長数メートルのヘビ発見、巨大な体に注目集まる―中国」　中国メディアの光明網によると、広東省江門市双水鎮にある山で26日、体長が数メートルに及ぶヘビが発見され、その巨大さから中国のネット上で大きな注目を集めた。ヘビは住民が見つけた。市の林業当局によるとニシキヘビで、毒はなく、発見場所は未開発区域に属しているという。当局の職員は「地元でこのようなヘビはよく見られる。遭遇した場合はすぐにそこを離れて。ヘビは驚かされた時に人を攻撃することがある」とも説明しており、記事でも未開発区域には安全上のリスクがあり、観光客が無断で立ち入ってはならないこと、野生動物に遭遇した場合は速やかに離れることが呼び掛けられた。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/iwfGgJ23BO— 中国動画 (@RC00547555) January 27, 2026

「英国製薬大手アストラゼネカ、中国に150億ドルの巨額投資を表明―香港メディア」　2026年1月29日、香港メディア・香港01は、スターマー英首相の訪中に際し、製薬大手アストラゼネカが中国へ巨額投資を行うと発表したことを報じた。記事は、アストラゼネカが2030年までに合計150億ドル（約2兆3000億円）を対中投資に充てる方針を明らかにし、中国国内における医薬品の生産体制および研究開発の規模を大幅に拡充させる意向を示したと伝えた。そして、スターマー首相率いる今回の訪中団に企業代表として名を連ねた同社のパスカル・ソリオ最高経営責任者（CEO）が北京で、中国を「科学イノベーションや先端製造業、さらには世界の公衆衛生分野で大きく貢献している」と高く評価したことを紹介。今回の150億ドルという投資額を「われわれにとって、中国における過去最大の投資になる」と強調し、中国市場への強いコミットメントを示したと報じている。また、スターマー首相もこの動きについて、英国国内の製造業における持続的な発展を支援することにつながると歓迎する姿勢を見せたと伝え、英国企業がグローバルな舞台で新たな機会を切り開く手助けをすることこそが、自身の外交活動を突き動かす原動力であると語ったことを紹介した。記事は、30年以上にわたって中国で事業を展開している同社が対中投資のスピードを加速させていることに注目。昨年にも「5年間で25億ドル（約3800億円）」を投資する計画を公表したばかりだったことに触れ、今回の巨額投資の発表がそれをはるかにしのぐ規模となったことを指摘した。（編集・翻訳/川尻）

「日本車トップ3に変化―中国メディア」　中国メディアの第一財経は29日、日本の自動車メーカー各社が発表した販売台数で、スズキが僅差で日産を上回り、新たに日本の自動車メーカートップ3の一角に入ったと報じた。報道によると、2025年の世界販売台数で、トヨタ（グループ）は前年比4．6％増の1132万2575台となった。前年比増は2年ぶり。トヨタ単体では3．7％増の1053万6807台だった。記事は、トヨタの成長をけん引したのは北米市場だったとし、同市場の販売台数が前年比7．31％増の292万9700台だったことを伝えた。また、中国市場では前年比0．25％増の178万400台で、日本車トップ3の中では昨年中国市場で唯一成長したメーカーだと説明した。ホンダの25年の世界販売台数は352万1905台で、前年比7．5％減。記事はホンダの主要市場は北米、中国、日本だとしつつ、昨年の中国市場における同社の生産台数と販売台数がそれぞれ前年比16．4％減、24．2％減となったことを伝えた。スズキの25年の世界販売台数は329万5013台で、前年比1．4％増。記事は「スズキが十数年ぶりに日本車トップ3に返り咲いた」とし、要因としてインド市場で全体の約56％を占める184万4200万台を販売するなど好調だったことを挙げた。日産の25年の世界販売台数は320万2137台で、前年比4．4％減。記事は「日本国内、欧州、中国で全面的な不振に陥った。日本では軽自動車を含む販売台数が前年比15．2％減少し、欧州と中国でもそれぞれ7．2％減、6．3％減となった」と伝えた。（翻訳・編集/北田）