「＜サッカー＞日本が大勝、サウジ地元民が手で「0」と「4」つくり中国サポを嘲笑―台湾メディア」　サウジアラビアで行われたサッカーのU-23（23歳以下）アジアカップ決勝で日本に大敗した中国のサポーターが現地のファンから取り囲まれて嘲笑される出来事があった。台湾メディアの自由時報が26日に報じた。24日に行われた決勝は、日本が4-0で中国を下して連覇を達成した。中国のネットユーザーからは「実力差がかなりある」「日本とはもともとレベルが違った」「決勝に進出で来たこと自体がブレイクスルー」など、冷静に結果を受け止めるコメントが多く上がった。しかし、試合終了後に現地で撮影された動画がSNS上に出回り物議を醸した。動画には、地元のサウジアラビアのファンとみられる人物らが中国のサポーターを取り囲み、歓声を上げながら手で「0」と「4」をつくって見せつけ、嘲笑する様子が映っている。自由時報によると、この動画を見た台湾のネットユーザーも嘲笑に加勢したといい、「この嘲笑は気に入った」「お前たちは永遠に日本を超えられない」「子どもにまで笑われてる」「乱闘を起こさなかっただけ進歩したよ」「中国はあちこちで他国をいじめているから、サッカーで大敗していじめられるのも当然」「小粉紅（ピンクちゃん。中国の愛国主義的な若者）たちはまた心が折れるだろう」といったコメントが書き込まれたことを紹介した。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/PuKhFyRh0Q— 中国動画 (@RC00547555) January 27, 2026

「特殊コンタクトレンズでマージャン牌を“透視”、バレると開き直り―中国」　香港メディアの香港01は25日、中国で特殊なコンタクトレンズを使ってマージャン牌を透視するイカサマをしていた女性が警察に付き出される出来事があったと報じた。中国のSNS上で拡散された動画には、雀荘で不正をしたとみられる女性が取り囲まれ、人々に押さえつけられながらコンタクトレンズを外される様子が映っている。「警察に通報だ！」などと声が上がる中、女性は「それでも私は負けてるのよ」と開き直った。現地警察によると、女性は牌にとある薬品で印を付けていた。普通に見ただけでは分からないが、この「特殊なコンタクトレンズ」を通して見ると牌の種類が判別できるという。過去にも重慶市で同様の不正が摘発されたことがあるとのこと。また、2021年には江蘇省で男2人が友人とトランプ賭博を行う際、特殊な機能を備えたコンタクトレンズを密かに装着して不正を行い、1カ月の間に友人から9万元（約200万円）余りをだまし取った。裁判所はこのほど、男2人にそれぞれ懲役3年3カ月、懲役3年と罰金の支払いを命じる判決を下したという。（翻訳・編集/北田）

「＜衆院選党首討論会＞高市首相「中国とはあらゆるレベルで対話を続けており、トップ同士の対話の可能性を探りたい」」　高市首相ら与野党の党首は都内の日本記者クラブで衆院選党首討論会に臨んだ。消費減税を含む物価高対策、外交・安全保障、などを巡り2時間以上にわたり論戦を展開した。討論の冒頭、各党首は衆院選に臨む目標を提示した。自民党・高市早苗総裁＝「責任ある積極財政で大転換へ」、日本維新の会・藤田文武共同代表＝「社会保障改革・外国人政策」、中道改革連合・野田佳彦代表＝「生活者ファースト」、国民民主党・玉木雄一郎代表＝「政策実現する野党（もっと手取りを増やす）」、参政党・神谷宗幣代表＝「ひとりひとりが日本」、共産党・田村智子委員長＝「ブレずに国民のために働く」、れいわ新選組・大石晃子共同代表＝「生身の人間が社会を変える」――などとアピールした。自身の「台湾有事」発言をきっかけに中国との関係が悪化していることについて高市氏は「中国とはあらゆるレベルでいろいろな案件について対話を続けている。トップ（習近平国家主席）との対話の可能性も探っていきたい」と明かした。また高市政権の政策が内部から核武装論が飛び出すなど右傾化しているとの指摘について反論し、「食料安保や経済安全保障は国として当然のこと」と強調した。その上で、非核三原則について、「政府として『持ち込ませず』を含め堅持していきたい」と語った。またトランプ米大統領が中国と地球をすみ分ける「G２」論を展開し、台湾有事に言及していないことについて、「米国は（台湾近海の）第一列島線を守るとしている」と反論した。衆院選は27日に公示され、投開票は2月8日。2週間足らずの短期決戦となる。（八牧浩行）

「中国で「ゴーストデリバリー店」の闇が暴かれる、通報した配達員には報奨金も―中国メディア」　2026年1月23日、中国メディアの環球網は、河南省鄭州市で不衛生な環境で調理する「幽霊外売（ゴーストデリバリー）」に対する当局の取り締まりについて報じた。記事は、アプリ上で「一流シェフの調理」や「新鮮食材」を謳いながら、実際には極めて劣悪な衛生環境で調理を行うデリバリー店が鄭州市で相次いで摘発されていると紹介。現場では、コンロが真っ黒に汚れ、床にはたばこの吸い殻が散乱していたほか、3台の電子レンジ内部が正体不明の黄色い粘液で覆われ、レトルトパックを炊飯器で加熱するだけの「手作り」とは程遠い実態が確認されたと伝えた。記事によると、閉鎖された託児施設内を拠点にしていた無許可店舗では、厨房とトイレが直結しており、異臭が漂う中で調味料がトイレの入り口に積み上げられていたという。この店舗は正規のプラットフォームを通さず、大学の食堂に正規の窓口を持っていると偽って学生を勧誘しており、約20のチャットグループを通じて直接注文を受ける「脱法デリバリー」を展開していた。また、アプリ上では清潔な店舗写真を掲載し「20万食以上」の販売実績を誇っていたサンドイッチ店も、実際は油汚れにまみれた不潔な部屋で、ごみ捨て場の横から商品を受け渡していたとのことだ。記事は、こうした事態に対して同市市場監督管理局が措置を講じ、配達員が不衛生な現場を撮影して通報するシステムを導入したと紹介。情報の裏付けが取れれば1件につき50元（約1100円）の報奨金が支払われる仕組みで、すでに75件の通報が寄せられ、延べ41人の配達員に報奨金が授与されたと伝えている。そして、中国のデリバリー利用者が2024年末で5億9200万人に達する中、行政の人的資源だけでは監視に限界があるため、6万人を超える配達員を「移動監視カメラ」として活用する試みが進んでいると解説し、監視員的役割を与えられた配達員が「当局の検査逃れのために看板を4回も変えた店舗であっても、毎日現場を訪れるわれわれの目は欺けない」と語ったことを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞張本美和が全日本初優勝に感激の涙、中国ネット「おめでとう」「目頭が熱く」」　2026年1月25日、卓球全日本選手権女子シングルス決勝で、張本美和が初優勝を果たしたことが中国のSNS微博で紹介され、注目を集めた。25日に行われた決勝では、張本と大会4連覇を目指す早田ひなが3年連続で対戦。1ゲーム目を先取された張本は、2～4ゲーム目を連取して一気に王手をかけた。しかし早田が粘りを見せて続く5、6ゲーム目を取り返し、タイで迎えた運命の最終ゲームを張本が11-6で取り、悲願の初優勝を成し遂げた。フォロワー40万人を持つアカウント「精神病院派来的猴子」など複数の微博アカウントが、張本の優勝を「感激の涙を流した」と紹介。試合終了後にあいさつを終えてベンチに座る際に、目の周りを赤くした張本がタオルで涙をぬぐう動画を掲載した。張本の初優勝について、中国のネットユーザーはさまざまな感想を残している。まず、「美和、優勝おめでとう。現場に行けなかったのが残念だけど本当にうれしい」「彼女が泣いているのを見て、自分も目頭が熱くなった」「まだ若いのに、これほどまでに根性があって立派だ」など祝福する声が多く寄せられた。両親が中国出身であることに触れた「中国の遺伝子は優秀だ」とのコメントもあった。また、6ゲーム目で4度のマッチポイントを逃しながらも最終ゲームで勝ち切るメンタルの強さや、サーブの長短や緩急を使い分ける技術の巧みさなど、あらゆる面での成長を評価するコメントも見られた。さらには、17歳の張本が優勝したことについて「早田の時代はもう過ぎ去った」と評するユーザーも。男子シングルスでも18歳の松島輝空が連覇を達成したことに触れ「この若さで頂点に立つとは。中国の若手も奮起しなければならない」とするなど、日本の若手選手の台頭が中国勢にとって大きな脅威になると見るユーザーもいた。（翻訳・編集/川尻）

「＜サッカー＞U-23日本代表のあるプレーに中国の放送席が感嘆＝中国ネット「これが差」」　サウジアラビアで行われたサッカーのU-23（23歳以下）アジアカップ決勝で日本選手が見せたあるプレーに、中国の解説者が思わず感嘆の声を漏らした。中国のSNS上でも話題になっている。24日に行われた日本対中国の決勝は前半12分に日本が右サイドの崩しから大関友翔のゴールで先制すると、同20分には相手がトラップした瞬間に体を入れてボールを奪取した小倉幸成がそのままミドルシュートをたたき込んで追加点。後半14分には佐藤龍之介がPKを冷静に沈めて突き放すと、同31分には小倉が2点目のゴールを挙げて4-0で快勝した。注目を集めているのは左ウイングで先発した横山夢樹の開始9分すぎのプレー。横山は後方からのやや長い浮き球のフィードに全速力で追いついて足を伸ばし、完璧に足元に収めた。このプレーに中国の実況アナウンサーと解説者からは「素晴らしいコントロール」「足元の技術が高い」と感嘆の声が上がった。中国のSNSではあるユーザーが「このトラップ…」と題し、横山のこのプレーの映像を投稿。中国のネットユーザーからは「ひと目で違いが分かる」「オーバーしたボールをここまできれいに止めらられるとはね」「中国はトラップを10年学ぶべき」「ライブで見てて、俺も思わず感嘆した。中国なら外に出さなければ良い方なのに」「基本的な技術がしっかりしてる。一つひとつのタッチが正確で合理的」といった声が上がった。また、「中国の2失点目につながったプレーで奪われた時のトラップと比べると、その差は明らか」「技術の差。このトラップを見た後に2失点目の王鈺棟（ワン・ユードン）のトラップを見ると、校舎は自分の体から1メートルはボールが離れている。それを奪われて決められた」「誰もいないところでならできるだろうが、試合でプレッシャーがかかった時に基本的な技術を発揮できるかが、本当の技術」といったコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「中国で最後に道路が開通した県でただ一人のフードデリバリー配達員―中国メディア」　中国メディアの快科技は21日、中国チベット自治区ニンティ市メトク県でただ一人のフードデリバリー配達員、黄凱洪（ホアン・カイホン）さん（24）について伝えた。メトク県は中国で最後に道路が開通した県として知られている。![]四川省内江市出身の黄さんは、中国のフードデリバリー大手「餓了麼（現・淘宝閃購）」が2024年8月にメトク県でサービス提供を開始して以来、配達員だけでなくステーションの責任者も兼務している。県内の街頭や路地では黄さんの姿が「見慣れた光景」となっていて、その存在はほぼすべての飲食店に知られている。黄さんによると、1日の配達件数は平均すると150件ほどにも上る。1年の半分は雨が降るような地域なので道路は非常に滑りやすく転倒の危険が伴う。孤独だと感じることはないそうだ。バイクで走り回るのが好きなので、顔に吹く風の気持ちよさを楽しみながら、収入を得る実感を大事にしているという。（翻訳・編集/柳川）

「韓国政府がコンテンツ政策ファンド拡大、映画産業の危機救うか」　2026年1月23日、韓国・女性新聞は「文化体育観光部が韓国ベンチャー投資と共同で総額7318億ウォン（約730億円）規模のコンテンツ支援ファンドを造成する」と報じた。ファンドの規模としては前年比約22％増加で過去最大規模となる。「Kカルチャー300兆ウォン時代」の実現を前倒しにしたいという政府の強い意志を反映したものだという。マザー・ファンド（母胎ファンド）の映画向け予算（目標818億ウォン）は韓国映画産業の危機的状況を考慮し、政府出資率を従来の50％から60％に引き上げる。迅速なベビー・ファンド（子ファンド）造成と投資の加速を誘導する狙いだ。韓国映画メイン投資ファンド（目標567億ウォン）の規模を大幅に拡大し、競争力のある小規模制作会社を育成する。とりわけ中・低予算韓国映画ファンド（目標134億ウォン）とアニメーション専門ファンド（目標117億ウォン）を通じ、作品多様性と制作のすそ野を拡大し、優れた原作知的財産（IP）に基づいたアニメーション制作、劇場用アニメの制作を活性化するとしている。![ソウルの映画館]文化全体では前年比900億ウォン増の3900億ウォンを出資し、5分野6,500億ウォン規模のベビー・ファンドを進める。中核投資分野の知的財産ファンド（目標2000億ウォン）と輸出ファンド（目標2000億ウォン）を造成し、コンテンツ制作会社による原作IPの確保とIP市場活性化、世界市場進出を集中的に支援するという。このほか、文化技術（CT）ファンド（目標1000億ウォン、公演・映像・ゲームなど主要分野における新技術開発と活用を促進）、コンテンツ新成長ファンド（目標750億ウォン、企業やゲーム、ウェブトゥーンなど将来有望な分野の育成）、M&A・セカンダリーファンド（目標750億ウォン、コンテンツ企業の事業拡大とコンテンツ金融の回収市場活性化）を計画している。（翻訳・編集/麻江）![ソウルの映画館]

「中国のゲーマーは懸念と怒りを抱きつつ特殊詐欺拠点を舞台にしたタイトルに熱狂―シンガポールメディア」　シンガポール華字メディアの連合早報は19日、中国のゲームプレーヤーらは懸念と怒りが入り混じった感情を抱きつつ特殊詐欺拠点を舞台にしたタイトルを熱狂的に受け入れているとする記事を掲載した。記事が取り上げたゲームとは、中国の会社が開発した「血薪記：罪悪園区」。PCゲームの配信プラットフォーム、Steamで9日にリリースされると、最高評価の「圧倒的に好評」を獲得している。記事によると、「血薪記」の舞台は架空の場所とされているが、Steamのレビュアーは「ミャンマーやカンボジアなどに実在する詐欺拠点と完全に一致する」と記している。プレーヤーは詐欺の被害者または詐欺拠点のトップのいずれかを選択してゲームを進める。開発者は「このゲームの核心は、人々の詐欺防止意識を高めることにある」と説明するが、ネット上では特殊詐欺というテーマについて「被害者を侮辱するものだ」との声もある。特殊詐欺への注目が高まり続ける中、過去2年間で詐欺をテーマにしたタイトルが数多くリリースされている。シンガポールのシンクタンク、ISEASユソフ・イシャク研究所の研究者は「特殊詐欺の脅威に対する中国社会における広範かつ根深い懸念や怒りを一定程度反映している」と分析する。（翻訳・編集/柳川）![]![]

「トランプ氏がカナダに警告「中国と貿易協定結べば100％の関税課す」―仏メディア」　仏RFIの中国語版サイトは24日、トランプ米大統領がカナダに対し、中国と貿易協定を結んだ場合、カナダからの輸入品に100％の追加関税を課すと警告したと報じた。記事によると、トランプ氏は、自身が立ち上げたSNSのトゥルース・ソーシャルへの投稿で、カナダのカーニー首相がカナダを中国が米国に商品を輸出するための「中継港」にするつもりだと考えているのなら、それは大きな間違いだとし、「中国はカナダを完全に食い尽くすだろう。企業、社会の基盤、そして生活様式全体を破壊することになる」と脅した。記事は「トランプ氏のこの発言は、すでに緊張している米国とカナダの関係により一層の不確実性を加えるものだ」と伝えた。記事によると、これに対し、カナダのルブラン対米貿易担当相はXへの投稿で、「中国との自由貿易協定を追求しているわけではない。合意したのはいくつかの重要な関税問題の解決だ」と回答した。カナダ商工会議所のホームズ副会頭は声明で、「中国や他の国との構造的かつ安定した関係は、米国との深く根付いた関係に取って代わるものではない」とし、両政府が「企業のより一層の懸念を軽減できるようなより良い理解に速やかに達する」ことを期待すると述べた。（翻訳・編集/柳川）