「地下鉄車内で演説をする若者「恐怖心を克服し自分の限界を突破したい」―中国」　中国メディアの極目新聞によると、広東省広州市の地下鉄車内で演説をする若者の動画が注目された。今年30歳になるこの若者は1月1日に今年の目標をいくつか立てたが、その一つが地下鉄車内で50回の演説を行うことで、すでに10回行った。自分に自信がなかったことから、人混みの中で演説をすることで恐怖心を克服し、自分の限界を突破したいと始めた。通勤に使う地下鉄3号線を演説会場に選んだ。演説は1回約1分で、個人的な見解や有名な詩などについて語ることにしているという。その様子を収めた動画を見た人からは、「すごい。もし私が乗っていたら拍手する」と励ましの声が寄せられた一方で、大声での演説は他の乗客の迷惑になると懸念する声も上がったという。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/w6mPI3Ee4a— 中国動画 (@RC00547555) January 19, 2026

「エヌビディアCEOが「AIバブル論」を否定、月末に中国訪問へ―仏メディア」　2026年1月21日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、米エヌビディア（NVIDIA）のジェンスン・フアンCEOがダボス会議で「人工知能（AI）バブル」を否定し、北京訪問を計画していると報じた。記事は、スイス・ダボスで開催中の世界経済フォーラムにおいて、フアン氏がAIへの熱意を強調したと紹介。現在のAIの波が「人類史上最大規模のインフラ建設プロジェクト」を始動させたと位置づけ、エネルギーやクラウド、電子機器分野などで、将来的にさらに「数兆ドル」規模の追加投資が必要になるとの見通しを示したことを伝えた。また、一部の市場関係者からAI投資バブルの崩壊を懸念する声が上がる中、フアン氏が「バブル説は投資額の巨大さに起因するが、AIのあらゆる層を支えるインフラ構築には不可欠なコストだ」と反論し、AIが雇用を奪うとの懸念に対しても、むしろ新しい形態の仕事を創出すると強調したことを紹介している。記事はさらに、米ブルームバーグの報道を引用し、フアン氏が1月下旬に北京訪問を計画していることも指摘。米政府がNVIDIAに対し、高性能プロセッサ「H200」の対中輸出を許可する方向で調整していることに触れ、NVIDIAにとって重要な中国市場の再開拓が狙いとみられると解説した。一方、中国による米国技術の軍事転用を防ぐとしてきた従来の方針を大きく転換し、先端半導体の対中販売を許可しようとする米国政府の判断に対し、AI新興企業アンスロピックのダリオ・アモデイCEOが「信じ難い国家安全保障上のリスク」と断じたことを紹介。アモデイ氏が「狂気の沙汰であり、北朝鮮に核兵器を売るようなものだ」と激しく批判し、中国のAI開発を停滞させている禁輸措置を維持すべきだと主張したことを伝えた。記事は、解禁される「H200」が2年以上前のモデルであり、米国ではすでに型落ち品扱いされる一方で、中国にとっては合法的に入手可能な最先端チップになると説明。AMDも同様に輸出許可を求めており、安全保障を理由とした制限との間でせめぎ合いが続いていると報じた。（編集・翻訳/川尻）

「＜サッカー＞U-23アジア杯決勝「中国人は入場無料」はデマ、中国総領事館が注意喚起」　中国スポーツメディアの直播吧によると、サウジアラビアのジッダにある中国総領事館は21日、サッカーのU-23（23歳以下）アジアカップ決勝の会場に中国人は無料で入れるなどとする情報は正しくないと注意喚起する声明を発表した。アジア杯決勝は24日にジッダのプリンス・アブドゥッラー・アル・ファイサル・スポーツシティ・スタジアムで行われ、中国と日本が対戦する。中国総領事館によると、中国の一部の「自媒体」が、「中国人は入場無料」「中国のパスポートがあればスタジアムに入場して試合を観戦できる」などとする情報を発信していた。自媒体とは、SNSやポータルサイトなどで文章や動画を発信する個人やグループのこと。中国総領事館は、会場での観戦を希望する人に対し、公式ルートでチケットを入手し、旅行計画をしっかりと立てた上で、文明的に秩序正しく観戦し、中国人サポーターの良好なイメージを示すよう呼び掛けた。（翻訳・編集/柳川）

「日本の店員が絶賛！台湾人観光客の会計時の「気遣い」とは？―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は20日、台湾人観光客の会計時のある気遣いが、日本の店員に絶賛されたと報じた。記事によると、ある台湾のネットユーザーがこのほどSNS・Threads（スレッズ）で自分の体験を紹介した。同ユーザーは以前、「日本旅行に行く前に日本語で『こちらです』と書いたシール（付箋）を準備しておくと良い」という情報を見かけた。それをパスポートの「上陸許可」の証印が貼り付けられたページに貼っておくと、日本の免税店で会計する際に店員が手続きしやすいためだという。同ユーザーはちょうど日本旅行へ出かける予定が合ったため、この方法を実践してみた。すると「予想以上」の効果があったといい、ほとんどの日本の店員が付箋を見るなり笑顔になり、中には付箋の文字を読み上げたり、隣の同僚に見せたりする人もいたという。無印良品の店員からは「You are so kind（あなたはとても親切ですね）」と褒められ、マツモトキヨシの店員からは日本語で「素晴らしい！」と驚きの声が上がったそうだ。同ユーザーは手続きをよりスムーズにできる方法として、パスポートの顔写真のページを開いて店員に渡すこと、あらかじめ必要な文字を書いた付箋をパスポートの最後のページに貼っておき、入国審査で「上陸許可」の証印を貼ってもらった後で適切な付箋を選んでそのページに貼ることなどをアドバイスした。この投稿に他のユーザーからは「とても気が利いてる。覚えておくよ」「これは良い。勉強になった」「こんな方法があったなんて。ありがとう」「すごくいい。私も今年から実践する」「相手の負担にならない、ちょうどいい心配りが好き」「これはとても必要だと思った。パスポートのどのページも日本のビザで、自分でも今回の入国がどこか分からず、免税店で買い物するたびに少し気まずかった」といった声が上がった。また、ドラッグストアの店員だというユーザーからは「実用的でかわいい。便利なだけでなく、店員としても仕事中にちょっとした喜びを感じられる」とのコメントが寄せられたという。（翻訳・編集/北田）

「日本で外出時に子どもが嘔吐、そこに現れた女性が…＝中国ネット「どの国にも優しい人は…」」　中国のSNS・小紅書（RED）に17日、優しい日本のお姉さんに助けられたとの投稿があった。投稿者の日本在住の女性によると、子どもと2人で自転車で田舎の方に出掛けた際、途中でおやつを食べた。しかし、ほどなくして子どもが嘔吐（おうと）し、腹痛を訴えて立っていられない状態になった。女性は子どもをその場に残し、1人で自転車に乗って近くの薬局に向かった。しかし、地図アプリに表示されていた薬局は閉店していた。仕方なく子どもの元に戻ると、1人の日本人の女性が子どものそばで付き添ってくれていた。話を聞くと、女性はその場所から車で30分ほど行ったところにある病院で看護師をしているとのことで、勤務先の病院に電話をして、自分の車で病院まで送り届けるよう手配しているとのことだった。投稿者の女性は「どうしていいか分からないほど切羽詰まっていた時に現れてくれた彼女は、本当に天使のようだった」と回想。その女性は2人を病院まで送った後にそのまま立ち去ったといい、女性は「きちんとお礼を伝えたくてもできなかった。最初に会った時に名前を聞いたけど、私の記憶力が悪くて覚えられなかった。病院を出る時に確認したけど、当直のスタッフは別の方々だった」とつづっている。この投稿に、中国のネットユーザーからは「どの国にも心の優しい人はいるんだ」「わっ、感動した。母親ならそういう時、どれほど焦るか分かるよ」「彼女を探してお礼をするといいよ」「病院に感謝の手紙を書くといい。何月何日何時に、何色の服を着ていた方に助けられ、とても感謝していますって。日本はこういうのとても重視するから、その女性が表彰されるかもしれない」「1000円くらいの菓子折りを添えて送ってもいい。高い物じゃなくても心遣いが大切。日本人はみんなそうするよ」「わざわざ名前を調べる必要はないんじゃないかな。緊急時にはみんな手を差し伸べ合うもの。善意を次の人につないでいけばいいんだよ」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「＜サッカー＞中国選手「日本を恐れることはない」、U-23アジア杯決勝へ意気込み」　サウジアラビアで開催中のサッカーのU-23（23歳以下）アジアカップで決勝に進出した中国の王鈺棟（ワン・ユードン）（19）が日本戦への意気込みを語った。中国は20日に行われたベトナムとの準決勝に3-0で勝利。今大会はグループリーグから5試合を唯一無失点で勝ち上がってきた。24日の決勝では、準決勝で韓国に1-0で勝利した日本と対戦する。ベトナム戦でダメ押しの3点目を挙げた王は、試合後のインタビューで「勝利は想定内だった。自分が得点できたことをうれしく思うと同時に、チームが決勝に進出できたことを喜んでいる」と語った。また、日本との決勝について問われると「われわれはしっかりと準備を整える。相手を恐れることはない」と話した。中国のネットユーザーからは「中国が今回は本当に覚醒した」「今大会は本当に良いパフォーマンスを見せている」「決勝も頑張れ」「0-0で行けばチャンスあるぞ」「日本相手に良い試合をすることを期待してる」「今大会の日本はかなり力が落ちていて、ハイプレスを苦手にしている。韓国戦でもそれは明らか。技術はあるけどプレッシャー耐性はない。優勝も不可能じゃない」といった声が上がった。中国スーパーリーグの浙江FCに所属し、「中国のメッシ」とも呼ばれる王は、昨年にイタリア・セリエAのクラブとの接触が報じられた。18歳の時にA代表にも選出されており、昨年7月のEAFF E-1選手権では日本戦に出場してきわどいシュートを放つなど存在感を見せた。（翻訳・編集/北田）

「日本旅行のついでに英語の試験、台湾人ネットユーザーの体験談が話題に―台湾メディア」　台湾メディアのCTWANTは16日、「台湾人は日本旅行が大好きだが、今では日本に行って英語の試験を受ける人まで現れている」と記し、「日本旅行のついでに受験してきた」というネットユーザーの体験談が大きな話題になったことを紹介した。記事によると、このネットユーザーは日本でIELTSの試験を受けた体験をSNSのThreads（スレッズ）に投稿。受験料については「台湾で受ける場合は8300台湾ドル（約4万2000円）だが、日本では約2600台湾ドル（約1万3000円）安く受けられた」ことを説明し、さらに「試験を受けた翌日に成績が出る」として「効率的で、しかも安い。日本に旅行に行くならぜひ」と他のネットユーザーにも勧めた。投稿者はちょうど海外に行く予定があり、たまたま受験料に大きな差があることを知ったため、日本で受験することにしたという。日本での試験の難易度は「台湾とだいたい同じ」だったそうだ。この投稿の閲覧回数は約166万に上り、コメント欄には大勢のネットユーザーから「資源の使い方が本当にうまい。成功する人だね」「海外旅行をするのに試験のことまで考えるなんて、ただ者じゃない」「学校によってはパスポートが発行された国での受験を求める場合もあるから、出願前に注意した方がいい」などの声が寄せられた。また、他にも「ベトナムもそう。コスパがすごくいい」「オーストラリアで9500台湾ドル（約4万8000円）払った」「ドイツ語検定も日本は台湾より安い。日本人が多いからなのか、日本人が海外に出るのを好まないことが原因なのかは分からないけど」などの声が聞かれたという。（翻訳・編集/野谷）

「「中国人が来なくても問題なし！」と台湾メディア、訪日外国人客数が過去最多4000万人超えで」　台湾メディアの自由時報は20日、「中国人が来なくても問題なし！」と題し、2025年の訪日外国人客数が過去最多を更新したことを伝えた。記事は、「中国の『訪日禁止令』の影響を受け、25年12月の中国からの訪日客数は前年同月比で45％の大幅減となった」としつつ、金子恭之・国土交通大臣の記者会見での話として、「通年の訪日外国人客数が初めて4000万人を突破し、推計で4270万人に達した。これは24年の3687万人から16％増加したことを示す。訪日客の消費額も17％増の約9兆5000億円に達し、いずれも過去最高を記録した」と伝えた。また、これまでの訪日外国人客の推移として、「13年に初めて1000万人を超え、16年には2000万人を突破、さらに18年には3000万人を超えた。新型コロナウイルスの流行で観光業は大きな打撃を受けたものの、24年には3687万人と過去最高を更新し、25年には再び記録を塗り替えて4000万人を突破した」と振り返った。このほか、日本政府は30年までに訪日外国人客数を年間6000万人に引き上げ、消費額を15兆円に増やすことを目標に掲げているものの、大勢の観光客による地域住民の生活の質の低下、環境破壊、交通渋滞などのいわゆる「観光公害（オーバーツーリズム）」という負の影響が生じており、これが目標達成を目指す上での最大の課題になっていると指摘した。（翻訳・編集/北田）

「韓国政府が税制優遇案を発表、投資家を国内市場に呼び戻す狙い＝韓国ネットは冷ややか」　2026年1月20日、韓国メディア・韓国経済によると、韓国では来月から、米国市場に投資を行なっている個人投資家を国内市場に呼び込むための税制優遇措置が導入される。ウォン安の緩和が狙いで、政府は「国内市場復帰口座（RIA）」の導入を進めているが、実効性については評価が分かれているという。RIAは、海外株を売却して得た資金を国内に留めることを条件に、譲渡所得税を減免する制度。海外株売却の上限は1人当たり5000万ウォン（約535万円）で、RIAを通じて海外株を売却した資金をウォン建てに換えたうえで、国内の預金や国内株式市場への投資などで1年以上運用すれば、税制優遇を受けられる。3月末までに一連の手順を終えれば、海外株式譲渡所得税（22％）が全額免除となる。ただし、別口座で再び海外株を購入した場合、減免率は引き下げられる。財政経済部は20日、こうした内容を盛り込んだ「投資税制支援のための租税特例制限法等改正」を進める方針を明らかにした。来月の臨時国会での成立を目指すとしている。記事は「テスラ株を売ってサムスン電子を買うべきか、個人投資家がそろばんをはじいている」と見出しを付けているが、韓国のネットユーザーは「誰がテスラやNVIDIAを売ってサムスン電子を買うのか（笑）」と、冷ややかな反応を見せている。その他にも「再び海外株を購入したら譲渡税減免率が下がる…。投資は続ける人が大多数じゃないのかね？」「国民にウォンだけ持たせて国際的な貧民にするつもりか？」「外国人投資家は韓国株を売却して国内市場から出ていってるよ」などのコメントが見られた。（翻訳・編集/麻江）

「ソニーがテレビ事業を分離しTCLと合弁会社、中国ネットはポジティブな反応」　2026年1月20日、中国のSNS・微博（ウェイボー）では、ソニーが中国のテレビ大手のTCLと合弁会社を設立すると発表したことが注目を集め、ネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。報道によると、ソニーグループが20日にTCLと合弁会社を設立し、グループ傘下のソニーが49％、TCLが51％を出資する。合弁会社はソニーのテレビ事業を引き継ぎ、ソニーはかつての主力事業を手放してゲーム、音楽、映像などのエンターテインメント事業に注力するという。フォロワー195万人を持つアカウント「科技小辛」は、合弁会社がソニーのロゴとブランドを残しつつ、TCLのサプライチェーンと生産体制を活用することに着目。「ソニーが『調教』するという体面を保つ」形になるとし、技術があるがコストが高いソニーと、大規模な生産体制を持ちハイエンド分野への進出を目指すTCLが相互補完する極めて現実的なアクションとの認識を示した。そして、「われわれにとっては、偉大なソニーの画質が劣化しないまま価格が下がるのであれば、良いことだろう」と評している。フォロワー50万人のアカウント「小魚瞎溜達」もポジティブな見方をしており、ソニーが49％出資していることから「製品のソニーテイストが徹底的に失われることはないだろう」と予測。かつて日系メーカーが覇権を握っていた家電業界が、今や「中国製＋グローバルブランド」という新たな段階に入ったことの象徴だとの見方を示した。ソニーとTCLによる合弁会社設立について、中国のネットユーザーからは驚きや期待、不安などさまざまな声が聞かれた。驚きを示すコメントでは「接点がないと思っていた2社が組むとは」「ソニーがここまで切羽詰まっているとは信じられない」などが見られた。また、「科技小辛」のようにソニーの技術力とTCLの生産力により良質な製品が低価格で手に入ることに期待を示すユーザーも多かった。一方で、「ソニーの画質や音質が劣化しないか」「（ブランドがそのままで）中身がTCLになるだけではないか」という懸念や、TCLのアフターサービスに対する不満の声も出ている。総じてネットユーザーは「強強連合」というポジティブな見方をしており、今後の展開を楽しみにしているようだ。（編集・翻訳/川尻）