「日本旅行中の台湾人に悲劇！「コロロ」だと思って食べたのは…―台湾メディア」　日本を旅行中の台湾人が悲劇に見舞われたようだ。台湾メディアの中時新聞網が4日付で報じた。記事によると、ある台湾人が先日、友人と日本を旅行中にディスカウントストアのドン・キホーテでお気に入りのグミ「コロロ」（UHA味覚糖）を発見。パッケージは従来品と同じに見えたものの突起のあるキャップが付いており、ゼリー飲料のようにも見えた。2人は新商品だと思い込み、購入してすぐに食べたという。ところが、ひと口吸った瞬間に違和感を覚えて慌てて吐き出した。パッケージをよく確認すると、小さな文字で「HAND CREAM（ハンドクリーム）」「DO NOT EAT（食べられません）」などと書かれていたことに気付いたという。この商品は、粧美堂株式会社がUHA味覚糖とコラボレーションして2025年11月20日より発売している保湿成分配合のハンドクリームだった。当事者の台湾人はSNSへの投稿で「パッケージがそっくりで、子どもが見たら絶対に口に入れてしまう。日本に行く際は十分注意した方がいい」と呼び掛け、「間違えて食べたのは私たちが最初では絶対にないはず」とつづったという。記事は、Threads（スレッズ）やInstagram（インスタグラム）などで商品の画像や動画が拡散し、ネットユーザーからは「同じパッケージにするのはひどい。誤食しやすい」「英語表記が小さすぎるし、子どもは間違いなく食べてしまう」「日本語が分かっても誤食する」「日本の法律に違反しないのか？。第一印象は完全に食品」「外国人観光客だと誤って食べる人が続出すると思う」「この投稿を見て良かった。さっき息子が買いたいと言っていて、よく見たらやっぱりハンドクリームだった」といった声が相次いでいると伝えた。（翻訳・編集/北田）まるで果物のようなジューシーなグミ『コロロ』がハンドクリームになって新登場！粧美堂から、香りも楽しめる「コ... https://t.co/Ewgkk52qDr pic.twitter.com/zn6wQyKavU— PR TIMESビューティー (@PRTIMES_BEAUTY) November 25, 2025 Threadsで見る

「ユニツリー、人型ロボット「H2」が空中回転蹴りでスイカを粉砕する動画を公開―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、中国の新興ロボット企業、宇樹科技（ユニツリー・ロボティクス）は4日、同社が開発した人型ロボット「H2」が空中回転蹴りでスイカを粉砕する動画を公開した。動画には、H2が仕掛けた飛び蹴りを同社の王興興（ワン・シンシン）創業者兼最高経営責任者（CEO）が後退しながらかわす様子や、H2が空中回転蹴りでスイカを粉砕する様子が映っている。ネット上では、カンフー映画の世界的スター、ブルース・リー（中国名：李小龍）ばりのアクションを披露したH2について、「何だこの宇小龍は？」と驚きの声が寄せられた。![]H2は身長180センチ、体重70キロ。関節の自由度が19から31に増えたことにより、動きがより多様でスムーズかつ正確になった。（翻訳・編集/柳川）Unitree Humanoid Robot Daily Training 🥳Have you exercised today? How about training together with a robot?Please use robots in a friendly and safe manner, and keep a safe distance. pic.twitter.com/RCltImbkAU— Unitree (@UnitreeRobotics) January 4, 2026

「高市早苗首相、米国のベネズエラへの行動で「板挟み」に―香港メディア」　香港メディアの香港01は4日、米国のベネズエラに対する行動によって、日本の高市早苗首相が「板挟み」状態になっているとの記事を掲載した。米国は3日、ベネズエラに対して空爆を行い、ニコラス・マドゥロ大統領を拘束した。高市首相は4日に自身のX（旧ツイッター）アカウントで「ベネズエラでの事案を受け、日本政府としては、私の指示の下、邦人の安全確保を最優先としつつ、関係国と緊密に連携して対応に当たっています。ベネズエラ情勢については、日本政府として、これまでも、一刻も早くベネズエラにおける民主主義が回復されることの重要性を訴えてきました。わが国は、従来から、自由、民主主義、法の支配といった基本的価値や原則を尊重してきました。先進7カ国（G7）や地域諸国を含む関係国と緊密に連携しつつ、引き続き邦人保護に万全を期するとともに、ベネズエラにおける民主主義の回復及び情勢の安定化に向けた外交努力を進めてまいります」と考えをつづった。香港01の記事は、高市首相が基本的価値や原則の尊重を強調したものの「投稿の中では米軍による攻撃の是非には触れなかった」と指摘し、日本の報道を引用する形で、高市首相が米国のトランプ大統領との信頼関係の構築に腐心し、ウクライナや中東でのトランプ大統領の外交努力を支持する姿勢を示す一方、日本国として一貫して法の支配に基づく主権と領土の一体性を主張してきたという立場があることに言及。「日米関係」と「国際法」という二つの視点において「板挟み」になっているとの見方を示した。（翻訳・編集/北田）

「東京新宿で中国人2人が車にはねられ重傷、中国大使館が改めて「日本への渡航自粛」呼び掛け」　中国駐日本国大使館は3日、東京新宿で発生した交通事故により中国人2人が負傷したことなどを挙げ、改めて日本への渡航自粛を呼び掛けた。同大使館は「最近、日本の一部地域で治安環境が不安定となっている。福岡県、静岡県、愛知県など、各地で殺人未遂や社会に対する報復事件（無差別事件）が発生している。日本を訪れた複数の中国人が、理由のない暴言や暴行を受け、負傷したと報告している」とした上で、2025年12月31日には新宿で中国人2人が車にはねられ重傷を負ったことを紹介した。事故の詳しい状況等には触れておらず、文章の流れから日本の治安の悪さを強調する内容になっている。同大使館は今回の事故について「被害者およびその家族に必要な支援を提供するとともに、日本の警察当局と交渉し、早期の事件解決と中国公民の合法的権益の確実な保護を強く求めた」とアピールしつつ、「年末年始および春節（旧正月）を控える中、大使館は中国公民に対し、当面は日本への渡航を控えるよう改めて呼び掛けるとともに、日本滞在中の中国公民に対しても、安全に十分注意し、現地の治安情勢を注視し、安全防犯意識を高め、自己防護を徹底するよう重ねて注意喚起する」とした。中国のSNS・微博（ウェイボー）では、中国メディアの中国新聞網のアカウントがこの呼び掛けを紹介し、ネットユーザーからは2000件を超えるコメントが寄せられているが、コメント表示には制限が掛けられている。表示されたごく一部のコメントは「これまで繰り返し日本への渡航を避けるよう注意喚起されてきた。安全のためにやはり言うことを聞いた方がいい」「このような時期に海外旅行を決めるのであれば、国際情勢を正視し、比較的安全な国を選ぶ必要がある」「安全に注意」といったものだった。（翻訳・編集/北田）

「テスラがEV世界販売でBYDに初めて抜かれる、どうするマスク氏―中国メディア」　中国メディアの紅星新聞はこのほど、米国のテスラが2025年の電気自動車（EV）の世界販売で中国の比亜迪（BYD）に初めて抜かれたことに関連し、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）はどうするのかとする記事を掲載した。記事はまず、2025年の世界販売はテスラが前年比8．6%減の163万6129台、BYDが同28％増の225万台だったことに触れた。そして、25年はテスラにとって異例の年だったとし、マスク氏が米政府効率化省（DOGE）を率いると、全米でボイコット運動が起こり、テスラの総収入の約4分の3を占めるEVの売り上げが減少したことを挙げた。記事は、それでもマスク氏は、自動運転タクシー「ロボタクシー」や人型ロボット「オプティマス」などの新サービスや新製品に依然として自信を持っているとし、ウィリアム・ブレアのアナリスト、ジェド・ドーシャイマー氏がリポートで、テスラの株価評価は、EV事業ではなく、現実世界の人工知能（AI）技術にほぼ全面的に基づいているとの見方を示したことを紹介した。また、ウェドブッシュ証券のダン・アイブス氏が、テスラの将来における自動運転とロボット工学について強調し、26年末までにテスラの時価総額が2兆〜3兆ドルに達するという強気の予想をしていることや、テスラが将来的に世界の自動運転市場の約70％を支配する可能性があると予測していることも紹介した。記事によると、テスラは25年夏に発表したマスタープランで、AI、ロボット工学、エネルギー貯蔵システムを通じて不足を解消するという同社の長期ビジョンを概説した。テスラは同年、本社のあるテキサス州オースティンでロボタクシーの実証運行を開始した。マスク氏は、完全自動運転のテスラ車が26年後半に数百万台走行しているだろうと述べている。（翻訳・編集/柳川）

「なぜEVに乗るとすぐに酔うのか―中国メディア」　中国メディアの生命時報は1日、「なぜ電気自動車（EV）に乗るとすぐに酔うのか」との記事を発表した。記事は、「なぜEVに乗るとすぐに酔うのか。酔いやすい人がEVに乗ると、より苦痛を感じる可能性がある。これは錯覚ではない」とし、二つの理由を挙げた。一つは「動力の仕組み」によるものだとし、「ガソリンエンジンは変速機によって段階的に加速するが、電動モーターはそれを必要とせず、始動してアクセルペダルを踏むと速度が一気に上がる。この急激な動力変化が身体のバランス感覚を崩し、乗り物酔いを引き起こす」と説明した。もう一つは「騒音や振動」によるものだとし、「EVは走行時、ガソリン車よりも静かで騒音や振動が少ない。そのため、乗っている人はいつ発進・加速するのかを感じ取りにくく、これが乗り物酔いを悪化させる可能性がある」とした。記事は、「長時間乗車する場合は事前に酔い止めを服用し、できるだけ前方の座席に座り、走行中は窓を開けて換気した方が良い。車内ににおいの強い物は置かず、音楽を聞いたり、会話をしたり、寝たりして注意をそらすと良い。ただ、スマートフォンを見たり本を読んだりするのは避けるべき」とアドバイスした。中国のネットユーザーから寄せられたコメントで最も共感（いいね）を集めたのは「EVに乗るの大嫌い」だった。また、「私はまさにこれ。EVに乗るとすぐに酔う。嫌い」「私は自分が車酔いしない人間だと思ってた。EVに乗るまでは」「EVに乗るとめちゃくちゃ酔う。背中を押される感覚が強すぎる」「EVに2回乗ったけど窓から飛び降りたくなった」といった声が多数寄せられた。このほか、「私は酔いにくい車が欲しくて20ブランド以上に試乗したけど、結果的に残ったのはハイブリッドの2ブランドだけだったわ（泣）」「乗り物酔いしやすい人が一番好きなのは、トラクター、三輪バイク、小型電動バイク、そして徒歩」「馬車がいい。風通しがよくて、流れる景色を楽しめる。ただ、ちょっと揺れが激しくてお尻がもたないけどね」といった意見も。一方で、「私はガソリンの臭いで酔っちゃう」というコメントも一定の共感を集めていた。（翻訳・編集/北田）

「米国、100以上の都市でベネズエラ攻撃抗議デモ」　米国がベネズエラに対して軍事行動を起こしたことを受けて現地時間の1月3日、全米各地で抗議活動が発生しました。ニューヨーク・タイムズスクエアでは数百人が集結し、米国のベネズエラに対する軍事介入に反対を表明しました。反戦組織「戦争をやめ人種主義をなくすための即時行動連合（ANSWER連合）」が主導する抗議活動は同日、ワシントン、ロサンゼルス、ボストン、アトランタ、シカゴ、デンバー、ダラス、マイアミなど105都市で実施されました。主催団体は声明を発表し、「米国が仕掛けた戦争はベネズエラ国民に死と破壊をもたらす。米国の戦争マシンが巨額の税金を浪費する一方で、労働者家庭は生活のために苦しんでいる。米国民は新たな戦争を望んでおらず、ベネズエラに対する戦争に『NO』と言う」と指摘しました。（提供/CRI）

「女性看護師、夜勤に付き添ってくれる恋人を「自慢」する動画を投稿し物議―中国」　中国メディアの紅星新聞によると、中国山東省青島市の病院に勤める女性看護師が、夜勤に付き添ってくれる恋人を「自慢」する動画をSNSに投稿し物議を醸した。動画には、腕全体にタトゥーを入れたカジュアルな服装の男性が、この看護師の備品移動を手伝ったり、肩をマッサージしたり、ナースステーションで看護師の代わりに報告を書いたり、薬の準備や点滴のラベル付けを手伝ったりする様子が映っていた。この看護師は青島聖徳脳血管病医院の職員であることが青島市衛生健康委員会の調査で判明した。病院側は、看護師の行為が職務規律違反に該当するとして停職処分とした。青島市衛生健康総合監督法執行部門は調査結果に基づいて病院と職員を厳正に処分する方針を示した。（翻訳・編集/柳川）![]

「アイルランド首相が北京到着、中国への訪問をスタート」　アイルランドのマーティン首相は1月4日午後、北京首都国際空港に到着し、5日間の中国訪問をスタートさせました。今回の訪問はアイルランドの首相にとって14年ぶりの中国訪問となります。マーティン首相は北京のほか、上海も訪れる予定です。近年、中国とアイルランドの互恵的な戦略的パートナーシップは着実に発展してきました。双方は相互尊重と対等な関係を堅持し、開放的な協力を通じて優位性を補完し、共同発展を実現し、その成果は両国国民に恩恵をもたらしています。中国はこの訪問を契機として、アイルランドとの政治的な相互信頼を深め、互恵協力を拡大し、新時代における双方の質の高い発展、中欧関係の健全かつ安定した前進に新たな原動力を注ぎたいとしています。（提供/CRI）

「米のベネズエラ軍事攻撃に対し外交部「断固として反対」―中国」　外交部報道官は、米国のベネズエラに対する軍事攻撃に関する記者の質問に答えた。【記者】報道によれば、米国はベネズエラに対して軍事攻撃を実施したという。トランプ米大統領は自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」に、「米国はベネズエラとその指導者マドゥロ氏に対する大規模攻撃を成功裏に実施した。マドゥロ氏とその妻は身柄を拘束され、国外に移送された」と投稿した。これについて中国のコメントは。【報道官】米国が主権国家に対して強引に武力を行使し、さらに一国の大統領に手を出したことについて、中国は深く驚愕し、これを強く非難する。米国のこのような覇権的行為は、国際法に深刻に違反し、ベネズエラの主権を侵害するとともに、ラテンアメリカ・カリブ海地域の平和と安全を脅かすものだ。中国はこれに断固として反対する。我々は米国に対し、国際法及び国連憲章の趣旨と原則を遵守し、他国の主権と安全保障を侵害する行為を直ちに停止するよう強く促す。（提供/人民網日本語版・編集/AK）