「日本のプロ野球球団所属の台湾人選手、近年で最多の12人に―台湾メディア」　2025年12月23日、台湾メディアのTSNAは来シーズンの日本プロ野球（NPB）球団に所属する台湾人選手が近年で最多の12人に達し、開幕戦で台湾人対決が実現する可能性があることを伝えた。記事ははじめに、22日に福岡ソフトバンクホークスへの加入が決定した徐若熙（シュー・ルオシー）投手や、埼玉西武ライオンズへの加入が決定した林安可（リン・アンコー）外野手が新たに加わったことで、NPB球団所属の台湾人選手が近年では最多の12人になったことを伝えた。徐若熙は最速158キロの速球を誇る右腕で、台湾プロ野球（CPBL）での投球イニング数を大きく上回る奪三振能力の高さを評価されている。林安可は昨年11月の「プレミア12」では台湾代表の4番を務め、CPBLで本塁打王と打点王を獲得したほどの長打力を評価されている。記事は「26年シーズンはセ・パ両リーグ共に3月27日の開幕が予定されている。25年の日本シリーズを制したホークスは、開幕3連戦で北海道日本ハムファイターズと対戦する。試合球場が福岡か北海道になるかは未定ながら、同じ高校出身であるホークスの徐若熙とファイターズの古林睿煬（グーリン・ルイヤン）が初めて対戦する可能性があり、見どころとなりそうだ。2月21日から始まるオープン戦でホークスはライオンズと対戦する。徐若熙と林安可が日本で初めて対戦するかもしれない」と紹介した。記事は最後に、現在NPB球団に所属する台湾人選手を全員紹介した。東北楽天ゴールデンイーグルスには最多となる宋家豪（ソン・ジアハオ）投手、蕭齊（シャオ・チー）投手、陽柏翔（ヤン・ボーシアン）内野手の3人が所属している。ファイターズには古林睿煬投手のほか、孫易磊（スン・イーレイ）投手が所属している。ホークスには徐若熙投手のほか張峻瑋（ジャン・ジュンウェイ）投手がおり、ライオンズには林安可外野手のほかに林冠臣（リン・グワンチェン）外野手がいる。そのほか、オリックス・バファローズに陳睦衡（チェン・ムーヘン）投手、東京ヤクルトスワローズに高橋翔聖（台湾名「徐翔聖〈シュー・シアンション〉」）投手、読売ジャイアンツに黄錦豪（ホアン・ジンハオ）投手がそれぞれ所属している。（翻訳・編集／原邦之）

「「日本の無人島」が中国SNSでトレンド2位に」　中国のSNS・微博（ウェイボー）で日本の無人島に関する話題が急速に注目を集め、トレンド2位に浮上した。中国国営の中央テレビ（CCTV）は24日、北海道稚内市沖にある無人島（弁天島）が大量のトドに占拠されていると報道。11月下旬から次々と島にやってきて、12月下旬時点ではすでに約1300頭に上っているとした。また、地元漁師の話として、毎年冬になるとエサを求めるトドが南下してきて、漁網の中の魚を奪ったり、漁具を破壊したりすることで大きな損失が出ていると説明。「漁師の対応策は非常に限られており、懸念が高まっている」と伝えた。この報道に中国のネットユーザーからは「日本の漁業が動物たちの食べ物を奪っているのは明らかだ」「（日本の水産物は）どうせ売れやしないんだから、トドが少し食べたからってどうだっていうんだ？」「トドはよくやった」「彼らは抗日の親友」「トドがかわいそう」といった声が上がった。また、「クマの次はトド。大自然が（日本の悪行の）清算にやってきた」「（日本による）捕鯨の報復にやってきたんだ」「日本人はトドもイルカのように虐殺するつもりか」「トドはそんなところにいると（原発汚染水で）変異するのでは？」といった声のほか、「これ（弁天島）は岩礁だろ。なぜ島になるんだ？」「無人島？単なる岩礁だろ」といった指摘も複数寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「台湾人女優、日本人夫の「クリスマスにはケンタッキー」のこだわりに戸惑い―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は25日、「日本人はなぜクリスマスにケンタッキー（KFC）を食べることにこだわるのか？」との記事を掲載した。台湾の女優パティ・ウー（呉怡霈）はクリスマス・イブの24日、自身のSNSで日本人の夫であるAKIRAさんが「クリスマスディナー」の定番メニューに強いこだわりを持っている点に戸惑いを感じたことを投稿した。パティ・ウーによると、AKIRAさんはクリスマスにはどうしてもケンタッキーを食べることにこだわっていたといい、「マクドナルドにしよう」と提案したものの却下されたことを明かした。AKIRAさんは「日本人にとっては、クリスマス＝KFC。台湾人が冬至に必ず湯圓（タンユエン。中にあんが入ったもち米粉で作った団子）を食べるのと同じ感覚」と語ったという。この投稿に、他のユーザーからは「その点は日本人は絶対に譲らない」「台湾で言うなら、中秋節にバーベキューをするのに近い。どちらも比較的近代になって定着した習慣」「ケーキもそう。確か（日本人は）イチゴのショートケーキを食べる」「日本に留学中、ケンタッキーでアルバイトの面接を受けた時、最初の質問が『クリスマスにシフトに入れますか？』だった。カルチャーショックを受けた」「（日本ではクリスマスのケンタッキー購入に）事前予約が必要なのも本当に信じられない」といった声が上がった。記事は、日本人がクリスマスにケンタッキーを食べる習慣は1974年に同社が日本で始めた広告展開がきっかけと言われていることを紹介。「これが多くの消費者の関心を集め、いつの間にか現在のような独特の文化として定着した」と説明した。また、クリスマスにイチゴのショートケーキを食べる習慣については「諸説あるが、不二家の創業者が米国で研修を受け帰国した後に日本向けに改良したケーキを発売したことがきっかけというのが最も知られている。赤と白の配色がサンタクロースを連想させることからクリスマスケーキとして販売されるようになり、これもまた日本独自の風習として定着した」と解説した。（翻訳・編集/北田） Threadsで見る

「独ポルシェ、中国のEV充電インフラ運用を来年廃止、シェア落とし販売戦略見直し」　ドイツ自動車大手フォルクスワーゲン（VW）の高級スポーツ車部門「ポルシェ」は来年、中国で電気自動車（EV）向け充電インフラを廃止する計画だ。米ブルームバーグ通信などが報じた。世界最大の自動車市場でポルシェはシェアを落とし続け、販売戦略の見直しを迫られている。ブルームバーグ通信によると、ポルシェは中国で約200基の充電設備を運営しているが、来年3月から段階的に廃止する。中国メディアの第一財経が先に報じていた内容を同通信が確認した。 代わりに外部の充電サービス事業者との提携は継続して深める予定だとしている。ポルシェ中国の担当者は発表資料で「今回の調整はポルシェのプレミアム充電シナリオのみを対象としており、他の充電サービスは通常通り運営を続ける」と説明。「中国市場に対する当社のコミットメントは変わらない」と述べた。 ポルシェの中国での販売は今年1～9月に26％減少。景気の弱さで個人消費が打撃を受けているほか、中国ブランドが伝統的な海外の大手メーカーから市場シェアを奪う構図が続いている。新型EVの導入を遅らせた影響などもあり、ポルシェは今年に入って通期業績見通しを複数回にわたって下方修正している。 独誌フォークスなどが11月に報じたところによれば、ポルシェは中国からの段階的な撤退を検討。中国で販売店を150カ所から80カ所に縮小する取り組みを進めているという。ポルシェに限らず、中国で海外の自動車メーカーは困難に直面している。25年7月中旬、VWが南京にあるエンジン車工場を閉鎖すると発表。その数日後には、欧州ステランティスの中国合弁である「広汽フィアット・クライスラー」の破産が伝えられた。日系自動車大手3社も同様で、11月の中国新車販売台数は前年同月比の増減幅は前月からいずれも悪化した。日産自動車は中国で開発したセダンタイプのEV「N7」の販売が好調だったことから、10 ．3％増の7万84台と唯一プラスを確保。ただ、伸びは前月の10．9％からわずかに鈍化した。トヨタ自動車は12．1％減の15万4600台、ホンダは33．8％減の5万840台と、それぞれ前年割れが続いた。マイナス幅はともに前月より大きかった。（編集/日向）

「人生初の日本旅行、疑問はやがて「ぼう然とするほどの驚き」へ―中国人男性」　中国のSNS・小紅書（RED）に21日、日本を訪れた中国人男性による手記が掲載された。以下はその内容。今回が人生で初めての日本旅行だった。行く前には、さまざまなニュースや周囲の人からの注意喚起も含め、確かにある程度の心構えはしていた。しかし、実際に日本に到着し、地下鉄に乗ったその瞬間から、本当の意味でこの国と接し始めたんだと感じた。これまでにも、日本という国については、清潔な街並みや行き届いたサービスなど、さまざまな話を聞いてきたが、実際に足を運んでみて初めて、それらがまさにその通りだということを実感した。8日間滞在する中で、細部から全体の秩序に至るまで、疑問に思っていた気持ちはやがて「ぼう然とするほどの驚き」へと変わっていった。振り返ってみると、この旅は単にリラックスするためではなく、秩序があり、基本的な素養を備え、公共の衛生をみんなで守る国がどのように成り立っているのかを見る旅でもあったのだと思う。私が良いと感じたのは、自然の風景や秩序、そして人々が言ういわゆる「表面的な礼儀正しさ」だった。個人的な立場として、最近起きている出来事（日中関係の緊張）についてマクロの視点から評価することはできないし、旅そのものに特別な意味を見いだす必要もない。ただ、新しいものを見て、新しい感覚を得ただけのことだ。何事も無理に意味付けをする必要はなく、ただ隣国の人々がどのように人と接し、どのように基本的な秩序を保っているのかを知りたいと思っただけである。人は成長し、進化し続ける必要がある。どのような点が学ぶに値し、どのようなことが深く考えるに値するのかを認識することが肝要だ。私はこの旅にとても満足している。この短い文章は、自分自身に贈るためのものだ。（翻訳・編集/北田）

「マオタイ酒の価格が1日で爆上がり、業者「狂ってる」―中国」　2025年12月24日、中国メディアの第一財経は、中国で高級酒・マオタイ（茅台）酒の価格が1日で急騰する現象が起き、業界関係者からは「狂っている」との声が聞かれたと報じた。記事は、マオタイ酒の市場価格が24日、この数日の安定的な値動きから突然急騰し、なかでも干支ボトルの「蛇年マオタイ」の卸売価格は1本当たり1770元（約3万9000円）から2000元（約4万4000円）と230元（約5100円）も値上がりしたと紹介した。そして、複数の業界関係者の話として、来年の春節が2月17日と遅く、現時点で春節に向けた消費者需要の高まりが見られない中での大きな値上がりは「業者間の在庫確保や、さらなる価格上昇を期待する心理的要因によって引き起こされたもの」との見方が出ていることを伝えた。また、特に「蛇年マオタイ」の価格上昇が際立った背景には、2014年から始まった干支シリーズが完結することもあり、生産終了に伴う将来的な供給源を予測した転売業者が仕入れを強化した可能性があるとした。![]また、28日にはマオタイ酒の販売業者による会議が開かれる予定であることにも言及。会議では供給制限などの新たな方針が示されるとの憶測が流れていることを伝えた。また、ネット上では新製品に関する予測情報が活発に出回っており、実際の需要を伴わない市場の過熱を助長していると指摘した。記事は、今後の価格上昇について業界関係者が「持続性は低い」とし、すぐに熱が冷めて価格が落ち着くか下落する見通しを示したことを紹介している。（編集・翻訳/川尻）

「テスラのモデルYが高さ800メートルの崖から転落、運転手は無事、バッテリーも発火せず―中国」　中国メディアの快科技によると、中国湖北省宜昌市でこのほど、テスラのミッドサイズ電動SUV（スポーツ用多目的車）「モデルY」が、高さ800メートルの崖の上から斜面を転がり落ちる事故があった。車両は横転により大きな損傷を受け、ウインドウは粉々になったものの、AピラーとBピラーに大きな変形はなく、キャビンの構造はほぼ完全な状態だった。中核部品であるバッテリーの発火もなく、モーターと電子制御にも致命的な損傷はなかった。運転手も無事で、救助隊によって救出されたという。（翻訳・編集/柳川）

「「人生初の大阪！」台湾人タレントの投稿写真に「恥知らず」と批判の声―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは24日、大阪を訪れた台湾のタレント「バナナ（本名：王俊傑）」が投稿した写真に「海外にまで恥をさらした」と批判の声が上がっていると報じた。妻と共に大阪を訪れたバナナは同日、自身のフェイスブックアカウントで「人生初の大阪！」とつづり、写真を投稿した。写真は道頓堀の有名なグリコの看板の前で撮影したもので、バナナは寒空の中、看板に描かれたランナーと同じように胸に「グリコ」の文字が入った白のランニングと短パンを着用し、同じポーズを決めている。なお、別の投稿では妻も同じ格好をして並んで撮影した写真も見られた。バナナは「台湾人だけでなく、日本人、韓国人、欧米人、香港人、インド人、バングラデシュ人、ホンジュラス人たちも、通り過ぎる人はみんな私を見て笑っていた。多分、『まぶしかった』からでしょ！？」と回想。「現場の気温が何度だったか聞かないで。ものすごく残酷！2度しかないと分かっていたらこんな薄着しなかった」などとつづった。この投稿に、あるユーザーから「海外にまで恥をさらした」と批判的なコメントが寄せられた。これに対してバナナは「マジで？もし海外で恥をかくのが怖いなら、あまり海外に行かない方がいい。そうすればそういう状況は避けられるよ」と返信。すると引き下がらない同ユーザーは「こういうことを言われるのすら受け入れられないなら、あなたはタレントに向いてないんだよ」と挑発した。バナナは「もちろん、受け入れていないわけじゃない。ああいうふうに返信したのは、あくまであなたのやり方に合わせただけ。互いに尊重し合うべき」と応じたといい、ETtodayの記事は「バナナが改めて度量の大きさを示した」と評している。（翻訳・編集/北田） 在 Instagram 查看这篇帖子 香蕉 王俊傑 (@bnn0705) 分享的帖子

「「台湾人は中国語を書くから中国人」と国民党主席、ジャーナリストが猛反論―台湾メディア」　2025年12月25日、台湾メディア・自由時報は、台湾・国民党の鄭麗文（ジョン・リーウエン）主席が「台湾人は中国語を書くから中国人」などと発言したことに対し、ジャーナリストが猛反論したと報じた。記事によると、鄭主席は22日に東呉大学で講演した際に「台湾人は中国語を書き、中華料理を食べ、中国の神を祭っているのだから、当然『中国人』である」と主張した。これに対して、ジャーナリストの詹凌瑀（ジャン・リンユー）氏は24日にフェイスブック上で反論した。詹氏は「文化的な源流を政治的な帰属に無理やり結びつける論説は、論理的に全く破綻している。米国人は英語を話すからといって果たして英国人なのか。米国やニュージーランド、オーストラリアの人々はみな英語を話し、シェークスピアを読み、洋食を食べ、英国と文化的な源流を共有している。文化は共有できるものだが、主権と国籍は独立したものだ」と論じた。![東呉大学]また、「シンガポールこそが最高の反証だ。シンガポールの華人も同様に箸を使い、旧正月を祝い、先祖を祭る。もし鄭氏の基準に従うなら、シンガポールも中国の一部になってしまうのではないか。私が台湾で寿司を食べ、アニメを見たからといって日本人になるわけではないし、ハンバーガーを食べ、ハリウッド映画を見たからといって米国人になるわけでもない。言語や食べ物はコミュニケーションや生活のための道具であって、政治的な忠誠を誓う契約書ではない」とも指摘した。そして、鄭主席に対して現代国家を構成する最も重要な要素が「公民意識」であるという点を見落としていると批判。市民のアイデンティティーは文化やルーツではなく、「ともに信じる価値観、そしていかなる国家を築きたいと願うかによって決まるものだ」と結論付けている。（編集・翻訳/川尻）

「台湾人の1人当たりGDPが初めて韓国を上回る、日本にはさらに差を付ける―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は25日、台湾人の1人当たり国内総生産（GDP）が初めて韓国を上回ると報じた。記事は、国際通貨基金（IMF）の予測を基に「台湾の今年の1人当たりGDPは3万7800ドルに達し、アジアで4位となる見通し。23年ぶりに韓国を上回るだけでなく、日本を上回るのも2年連続となり、アジアの主要経済体の中で台湾の相対的な実力が明確に高まっていることを示している」と伝えた。アジア1位はシンガポールで9万4500ドル、2位はマカオで7万4900ドル、3位は香港で5万6900ドル。以下、台湾、韓国、日本、ブルネイと続く。IMFは台湾の1人当たりGDPの成長の鍵が、先進半導体に対する世界的な需要が引き続き強いことにあると指摘している。台湾積体電路製造（TSMC）は第3四半期も好調な業績を示した。連結売上高は前四半期比6％増の9899億2000万台湾ドル（約5兆円）。前年同期比では30．3％増と、四半期として過去最高を更新した。第3四半期の純利益は4523億台湾ドル（約2兆2500億円）。1株当たり純利益（EPS）は17台湾ドル（約84円）を突破し、粗利益率は59．5％に達した。1日平均で約49億台湾ドル（約240億円）を稼いだ計算となり、台湾経済を支える重要な柱となっている。記事は、「台湾が23年ぶりに再び韓国を上回ることは極めて象徴的な意味を持つと分析されている」と言及。「韓国は長年にわたり、大企業グループと輸出志向型の製造業を強みとし、台湾を上回ってきた。今回の順位逆転は、半導体産業が世界のサプライチェーンにおいて持つ戦略的価値を反映するとともに、高付加価値製造分野における台湾の競争優位性を際立たせている」とし、「台湾は昨年、1人当たりGDPで初めて日本を上回り、今年はその差をさらに広げた。構造的な成長エンジンが依然として維持されていることを示している」と評した。一方で、経済学者からは「1人当たりGDPは重要な指標ではあるが限界もある。所得の格差を覆い隠す可能性があるほか、物価や生活コストの違いを考慮しておらず、国民の生活福祉を総合的に反映するものではない」との指摘も出ていると伝えた。（翻訳・編集/北田）