「日本人女性に幻想を抱く韓国人男性に痛烈な一言、動画が話題＝ネット「韓国でモテないのに…」」　2025年8月10日、韓国・ニューシスによると、SNSに投稿された「日本人女性に幻想を抱いて日本旅行に来るな」という韓国人男性に向けたメッセージが話題を集めている。先月23日、あるインフルエンサーがInstagramに「韓国男子、目を覚ませ」との言葉と動画を投稿した。最近、韓国人ユーチューバーが「日本のここに行けば現地の女性が声をかけてくる」と紹介する動画を投稿したことが影響し、日本のローカルな飲食店で声がかかるのを待っている韓国人男性が増えていると指摘。そうしたコンテンツのほとんどは日本人の知人を出演させた「やらせ」であり、声がかかる可能性は0％ではないが、「韓国ではモテないが日本ではモテるだろう」と考えているような人は「申し訳ないが日本でもモテない」と一蹴している。また、「日本人女性も顔、身長、スタイルを見ている。言葉が通じなければせいぜいSNSの交換で終わる」「チャ・ウヌのような顔でない以上、日本旅行で日本人女性の彼女を作れる可能性は5％以下」「ただ旅行を楽しんで帰れ」など、辛辣（しんらつ）な言葉を投げかけている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「韓国でモテないなら日本でも同じこと」「日本人女性もイケメンが好きだよ」「日本人にも目があるからね」「日本人女性に幻想を抱きすぎ」「日本に年2～3回は行って、よく1人で居酒屋で飲むけど、一度も声をかけられたことはない。隣の席の人に話しかけるような雰囲気もないよ」「日本のネット上で、日本人女性が不愉快に思ってると書かれていた」「あきれた人たちがいるんだな…」「外国人が『韓国人のオッパ』とちやほやするのはチャ・ウヌ級だけ」など、あきれ声のコメントが多数寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「韓国仁川空港に行くはずが金浦空港に到着、マレーシアLCCがハプニング＝韓国ネット「あきれる」」　2025年8月15日、韓国経済TVによると、仁川国際空港に到着する予定だった旅客機が事前の告知なく金浦国際空港に着陸した件を巡り、航空会社側が「安全上の理由による措置だった」との立場を示した。13日、マレーシア・クアラルンプールを出発し韓国・仁川に向かっていた格安航空会社（LCC）エアアジアの航空機は、韓国上空を旋回した後、午後8時8分ごろに韓国・金浦空港に到着した。通常、到着する空港に変更があった場合は機内放送で乗客に案内があるが、同機では事前の告知が行われなかったという。同機に搭乗していた乗客は「乗客の1人が『仁川空港ではなく金浦空港だ』と指摘すると、乗務員も目を丸くして驚いていた」「金浦空港であることを確認した乗務員は慌てふためき、仁川空港に到着したと勘違いした乗客は荷物を取り出していた」などと説明した。同機は2時間ほど金浦空港に滞在してから離陸し、午後10時56分ごろに仁川空港に到着した。このハプニングが波紋を呼んだことを受け、エアアジアは14日、「悪天候（豪雨）による空港混雑のため上空で待機していたが、安全上燃料の補給が必要と機長が判断し、金浦空港に向かった」「機長による案内放送が行われたが、金浦空港着陸時に乗務員が誤って『仁川空港』と言ったため混乱が生じた」などと説明したという。この記事を見た韓国のネットユーザーからは「乗客は少し大変だっただろうが、事故が起きないことが一番大事」「機長は最善を尽くした」「悪天候の中、安全に着陸しただけでありがたいと思わないと」「平壌やあの世に行かなくてよかった」「安全のための措置というのは理解できるが、乗務員は知っておくべきだったのでは」「こういうハプニング下では機長と乗務員の間でしっかり連携が取れていないと。乗務員が慌てふためくなんてあり得ない。あきれてしまう」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）

「立ち退き拒否して道路に囲まれた家、住人は騒音に耐えかね引っ越し―中国」　中国・江西省撫州市で立ち退きを拒否して道路に囲まれた住宅の所有者が、騒音に耐え兼ねて引っ越したことが分かった。中国メディアの縦覧新聞が14日に報じた。記事によると、同市金渓県にある2階建て住宅の所有者は地元政府の立ち退き条件に納得せず、最後まで合意に至らなかった。地元政府はこの民家の両側を迂回（うかい）する形でG206環状道路の建設を進め、2025年4月に開通。上空から見るとまるで「目」のように見えることから「金渓の目」と呼ばれてフォトスポット化していた。地元政府は当初、立ち退き補償として160万元（約3300万円）余りの補償金と引っ越し支援の提供を提示していたが、所有者は引っ越し支援案の一部に不満を示した。所有者の家族は「家には水道・電気・ネット回線が通っているが、通行車両の音がとてもうるさい。車が通ると家の中でも振動を感じる」と語り、当時政府が提示した条件に同意しなかったことを「今では後悔している」と話している。記事によると、今年5月に現地を訪れた人が家の前に大量の荷物が積まれ、周囲はすでに雑草だらけであることを確認。家の窓ガラスは多くの箇所が割れており、「しばらく人が住んでいないのは明らか」な状態だったという。今年7月下旬には、所有者の義理の娘が「一家はすでに外で家を借りて住んでいる。この家が今後取り壊されるかどうかは分からない」と明かした。8月14日、現地の村の関係者は「一家は騒音に耐えられず、確かに今年4月ごろに引っ越した。今は賃貸住宅に住んでいる」とし、住宅の取り壊しについては明言を避けた。（翻訳・編集/北田）

「対中政策に矛盾、トランプ政権は本当に戦略を策定しているのか？―仏メディア」　2025年8月14日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、米国のトランプ政権による対中政策が矛盾しているとする仏紙ル・モンドの社説を紹介した。記事によると、同紙は今年5月2日にフィナンシャル・タイムズ紙の記者ロバート・アームストロング氏が、関税問題をめぐるトランプ大統領の態度を表現すべく「トランプは常に臆病（Trump Always Chickens Out）」を意味する「TACO」という言葉を生み出したと紹介し、この言葉がトランプ大統領の対中政策にも当てはまる可能性があると指摘。トランプ大統領が中国への貿易制裁と習近平（シー・ジンピン）国家主席への友好姿勢との間で揺れ動いているとした。そして、トランプ大統領の優柔不断ぶりを象徴する出来事として、今月11日に米半導体大手NVIDIA社との間で利益の15％を財務省に納めることを条件に中国向けH20チップの輸出を認める合意を結び、同業のAMDに対しても同じルールを適用することを決定したと伝えた。輸出品に対して課税するという前代未聞の措置をめぐっては合衆国憲法への適合性についての議論があるものの、中国への半導体輸出に関する米国政府の態度の変化を浮き彫りにしたと評している。また、これまで圧力を掛け合ってきた人工知能（AI）分野においてトランプ大統領が譲歩の姿勢を示したことが米国内の強硬派に「将来的に最先端チップへの輸出でも譲歩して、国家安全保障を危うくするのではないか」という懸念を募らせているとした。同紙は、トランプ大統領の中国に対するもう一つの譲歩として、関税交渉をさらに90日延長する決定を下したことだと指摘。その背景には習主席との首脳会談実現を急ぐ姿勢が見え隠れしていると評する一方で、欧州やアジアを含む米国の同盟国の間では「トランプ政権が中国に対抗するための戦略を本当に立てているのか、感情や商業的利益に駆られた行き当たりばったりの行動ではないのか」という疑念が膨らんでいるとした。また、欧州やアジアの関係者たちが困惑する中で、トランプ氏の不安定な態度は長期的な視点を持つ中国政府にとってはむしろ好都合なのだと論じた。（編集・翻訳/川尻）

「1個6万円の四角いスイカが物議、店「日本から輸入した」―中国」　2025年8月13日、中国メディアの極目新聞は、江蘇省の果物店が日本産の高額な「四角いスイカ」を販売していたことが注目を集め議論を呼んだと報じた。記事は、江蘇省無錫市のあるネットユーザーがこのほど「地元の果物店で、2999元（約6万円）もする四角いスイカが売られているのを見た」とする動画を公開したと紹介。動画では「香川・善通寺」という商品名の四角いスイカが商品棚に置かれ、値札には2999元という価格とともに日本産であることが表記されていたと伝えた。そして、SNS上では「絶対に丸いスイカよりおいしくないだろう」「売れるかどうかはバカな金持ちがどれだけいるかにかかっている」といった感想が寄せられているとした上で、実際に四角いスイカを売っていた果物店の店員が「これは枠型を使って四角い形に実るようにした観賞用のスイカで、日本から輸入した。2999元という値段が設定されているが、販売はしない」と語ったことを紹介している。また、西南大学（重慶市）園芸園林学院の教授が四角いスイカについて「枠型の中で生長させて成形したスイカであって、その栄養価値は通常のスイカと変わらない。主に商業者が消費者の目を引くためのもの」と説明したことを伝えた。中国のネット上では、珍しい形状の非売品とはいえ、日本産の輸入スイカに2999元という非常に高い値段がつけられたことに対する疑問や反発の声が見られる。ネットユーザーからは「日本からの輸入品だから良い物だなんて、いつの時代に生きてるんだよ。外国びいきがここまで根深いとは」「小日本のものは絶対に買わない」「精神日本人たちは家族のために買って帰るんだろうな」「型にはめて作ったスイカにそこまでの価値があるのか。無知の代価ってやつだな」といった感想が寄せられた。8月15日の終戦記念日が近いことも、ネガティブな意見がより多くなった一因とみられる。また、「これは日本での販売価格2999円を店主が間違えて2999元って書いたのではないか」という意見も。これについては、今年7月に香川県善通寺市特産の四角いスイカが1個1万円ほどで出荷されたと日本メディアが報じているため、店主が値段を間違えて書いた可能性は低そうだ。（編集・翻訳/川尻）

「台湾人女優が息子を日本留学させる？米国での「前科」が問題になる可能性も―台湾メディア」　台湾メディアの民視新聞網は14日、台湾の女優ディー・イン（狄鶯）が息子で俳優のエドワード・スン（孫安佐）の日本留学を検討していると報じた。記事によると、エドワード・スンは先日、半裸のままうつろな様子で路上で立っている姿が目撃され、その後、「心身の状態が良くない」として活動を全面休止。1カ月の休養を経て、フィットネスインストラクターとしての仕事を再開したことを発表した。そうした中、母親のディー・インは「息子を日本へ留学させる計画がある」と明かし、父の孫鵬も全面的に支持を表明して大きな話題となった。ディー・インはすでにどの大学に通わせるかも検討中だとし、「（息子は）言語能力が高く、日本語も英語も堪能で、日本にも家があるので心配はない」と話した。一方、エドワード・スンのマネージャーは「それ（留学）は家族が表明したことで、本人が行きたくないと言えば意味はない。私が聞いた情報では日本に旅行に行く程度の話。彼は今休養中で、完全に意思決定できる状態ではなく、まだ少し思考が混乱している」と語ったという。記事はエドワード・スンについて、「2018年に米国で銃器関連の事件に関与して有罪判決を受けており、これが日本留学の障害となる可能性がある」と指摘。「日本の『出入国管理及び難民認定法』では1年以上の刑に処された者は入国が認められない場合がある」とした上で、専門家の話として「在留資格や学生ビザ取得が困難になる可能性があるほか、仮にビザを取得できても前科を理由に入国を拒否される可能性もある」とも伝えている。（翻訳・編集/北田）

「中国高速鉄道で「旅のお供にカップ麺」が過去のものに？」　中国で「鉄道旅のお供」とされてきたスープタイプのカップ麺（以下、カップ麺）だが、「高速鉄道が『脱カップ麺』化だ」との話題が現地SNSの微博（ウェイボー）に登場した。中国メディアの南都湾財社によると、「広州東駅（広東省広州市）の構内にある店からカップ麺が撤去された」というあるネットユーザーの投稿が注目を集めた。14日にこの駅を取材に訪れたところ、待合ホール内の店では確かに販売をストップしており、代わりにあったのは汁なし麺だった。この件について構内にある複数の店の店員が「指示によりカップ麺はすべて撤去された」と回答。また、「持参したカップ麺に使いたい」とお湯の提供を頼んでみたものの、やんわりと断られたという。一方、撤去に関して広州東駅からは、「中国国家鉄路集団の『鉄道旅客輸送サービス品質規範』の関連規定に基づくとカップ麺は車内環境や衛生に深刻な影響を及ぼす可能性のある食品に属する。高速鉄道の駅では販売しないが、乗客が自分で持ち込むことはできる」との説明があったそうだ。この話題をめぐって微博には「大部分の人が高速鉄道でカップ麺を食べるのはカップ麺が好きなのではなく、車内販売の食事が高くてまずいからだと思う」との投稿も見られ、ネットユーザーからは「そうそう。高速鉄道に乗る時以外にカップ麺を食べることはない」「その通り。車内販売は高すぎ」と共感する声や、「カップ麺、大好きなのに（涙）」「カップ麺を食べないなら何を食べるんだ？」「嫌なのはカップ麺ではなく、衛生マナーを守らない人」などの声が上がった。（翻訳・編集/野谷）

「恩赦された元慰安婦支援団体前理事長「日本政府が謝罪するまで努力する」＝韓国ネット「理解できない」」　2025年8月15日、韓国・ソウル新聞によると、李在明（イ・ジェミョン）政権初の特別赦免（恩赦）の対象となった尹美香（ユン・ミヒャン）元議員が「日本政府が謝罪・賠償し、分断された国が一つになって平和が訪れる真の解放の日に向けて努力していく」と述べた。記事によると、尹元議員は同日、自身のSNSに「慰安婦問題解決運動の原則を定め、進むべき方向と道を示してくれた（元慰安婦の）おばあさんたちを忘れない」「光復（日本からの解放）80周年を迎えた今日、日本植民地時代に言葉では言い表せない苦痛を強いられるも、その苦痛を乗り越えて立ち上がり、力強く平和の翼を羽ばたかせた日本軍性奴隷制被害者の声を忘れずに、再び訪れた今日を生きていく」「被害者の声に込められた真の解放に向けた努力を決して諦めないと改めて誓う」などとつづった。また、元慰安婦の過去の発言も紹介したという。元慰安婦支援団体「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯（正義連）」の前理事長である尹元議員は元慰安婦への寄付金横領など8件の罪で起訴され、昨年11月に大法院（最高裁）で懲役1年6カ月、執行猶予3年が言い渡された。尹元議員は今月11日に特別赦免のニュースが伝えられた後、SNSに「ありがとうございます」と投稿していた。これを見た韓国のネットユーザーからは「まだ食い物にできるものが残っているようだね」「元慰安婦に二度と近づけないようにするべきでは」「国民に謝罪の一言もないのか。国民にこれ以上ストレスを与えないよう、静かに姿を消してほしい」「なぜこの人が赦免されたのか、全く理解できない」「犯罪者が犯罪者を特別赦免する国」「元慰安婦をだまして利用した人を光復節に赦免するような政権は長くは続かないだろう」などの声が上がっている。（翻訳・編集/堂本）

「休暇で日本を訪れた消防隊員、帰国便の機内で心臓の不調を訴えた乗客を救助―台湾メディア」　台湾メディアの聯合新聞網は15日、休暇で日本を訪れた消防隊員が、帰国の便で心臓の不調を訴えた乗客を救助したと報じた。記事によると、桃園市消防局大林分隊の隊員・陳仕峻さんは休暇を利用して仲間たちとチームを組み、9日に日本で開催された自動車のアマチュアレース大会「Fuji-1GP 2025 4時間耐久レース」に参加。11日の飛行機で台湾に戻ったが、その際、医療関係者の協力を求める機内アナウンスがあった。陳さんは自ら進み出て乗客を落ち着かせ、脈拍と呼吸の状態を確認。陳さんと客室乗務員が協力して対応に当たった結果、乗客の容体は安定した。陳さんは「乗務員の反応は迅速だった。当時はただ、反射的に出ていき、自分にできることをしただけ。勤務中であろうと休暇中であろうと、助けを必要としている人がいれば進んで行動すべき」と話した。航空会社も陳さんに感謝の意を伝えたという。大林分隊の李安邦分隊長は、「緊急に救護が必要な状況が発生した場合は、周囲の資源を有効に活用し、適切なタイミングで関係者に協力を求めてほしい。桃園市の各消防隊では、関連の啓発やCPR＋AEDの教育訓練を実施しており、必要があれば地元の消防隊に相談して救命技能を習得することで、緊急時に貴重な救命時間を確保することができる」と述べた。（翻訳・編集/北田）

「中国のファンが「鬼滅」目当てに台湾・金門へ、盗撮や海賊版問題が深刻に―香港メディア」　2025年8月14日、香港メディア・香港01は、台湾の金門が日本のアニメ「鬼滅の刃」に関連した「聖地」と化しており、中国から大量の観光客が押しかけて問題になっていると報じた。記事は、世界的人気の高いアニメ「鬼滅の刃」の最新劇場版「無限城編」が7月18日に日本で公開され人気を集める中、現地での公開予定が決まっていない中国本土でも関心が高まっており、今月8日に上映が始まった台湾に見に行くファンが出現していると紹介。中でも中国本土に近い金門の映画館には福建省のファンが続々と押しかける状況になっていると伝えた。そして、金門の地元住民からは、近ごろ映画館の入口が関連グッズを持った人やキャラクターのコスプレをする人でごった返しており、一種の「映えスポット」になっているといった声が聞かれるとした。また、金門の映画館にとって現在の状況は「思いがけない幸運」であり、「中国本土からの観光客のおかげで、映画館の経営が一時的に潤った。これなら閑古鳥が鳴く心配はないね」と語る市民もいたと紹介している。一方で、現地では劇場での盗撮や海賊版の流通といった問題も発生していると指摘。SNSでは「映画館で携帯電話を使って堂々とスクリーンを撮影している人がいる」という非難の声が出ているほか、一部の動画投稿サイトには劇場で撮影したと見られる映像がすでに流出していると伝えた。記事は、「鬼滅の刃」が美しい映像、魅力的なキャラクター、そして心を揺さぶるストーリーで、世界中の視聴者を魅了してきたと紹介。特に原作のクライマックスである「無限城編」は、長年ファンが待ち望んだ物語の集大成だとし、中国本土のファンが関心を寄せる背景を説明した。（編集・翻訳/川尻）