「お茶の中に乾燥したカエル、購入した女性「本当に気持ち悪い」―中国」　中国メディアの紅星新聞は22日、有名な茶飲料ブランドの商品にカエルが入っていたとの情報が寄せられたことを伝えた。記事によると、この情報を寄せたのは浙江省の女性ネットユーザーで、問題の商品は「奈雪的茶」の茶葉で入れるジャスミン茶。投稿された動画について記事は「お茶の中にカエルのような物体が見える」と記し、女性が「乾燥したカエルは（茶葉に混じっているジャスミンの）白い花と似ていて、お茶を入れる時にまったく気付かなかった」「本当に気持ち悪い。もう少しで口に入れるところだった」と語ったことを伝えた。この件で奈雪側はすでに女性に連絡を取っており、「食品安全法」の関連規定に基づいて賠償すると表明しているという。記事はまた、ネットユーザーから「どうやって入ったんだ」「恐ろしすぎる」などのコメントが寄せられたことも紹介した。（翻訳・編集/野谷）

「日本の自動車メーカーはなぜ電動化戦略を調整したのか―中国メディア」　2025年6月22日、中国メディアの第一財経は、日本の自動車メーカーが電動化戦略の中でハイブリッド車を強化する方針を示したことについて分析する記事を掲載した。記事は、中国を中心とする新興自動車メーカーの台頭や米国の不確実な経済貿易政策に直面し、世界の主要自動車メーカーが戦略の調整を進めているとした上で、トヨタとホンダという日本の2大自動車メーカーの戦略調整について紹介した。まず、トヨタは4月30日にこれまでの「自前主義」を修正し、先端企業との同業・異業種間の協業を進める新たな協業体制を発表するとともに、ガソリン、水素、電気、ハイブリッドなどの「全方位戦略」を堅持しつつ、特に純粋な電気自動車（EV）とハイブリッド車（HV）の開発に注力する姿勢を示したと伝えた。また、ホンダは5月20日に発表した事業修正の中で、純EVの投資比率と販売比率目標を引き下げる一方で、市場需要が強いHVを重視し、27年以降に新世代ハイブリッドシステムを搭載した車種を少なくとも13車種投入する計画を示したとしている。そして、両社とも純EV以上にハイブリッド車を戦略の重要な柱に据えたことを指摘した上で、その背景について考察。欧米における環境規制の緩和や米国トランプ政権におけるEV補助政策の打ち切りなどによって世界的な純EV需要が減速し、対照的にHV需要が高まっていることを挙げた。記事はさらに、日本ではEVを生産する上で欠かせないリチウムなどの希少金属資源が乏しく、その確保には中国への依存からの脱却が難しい上、大きな地政学的リスクも存在するため、これまで自国で培ってきた生産技術を生かせるHVを一層強化することが日本のメーカーには現実的であること、技術の進歩に伴って燃費の良いエンジンが絶えず開発され、HVのカーボンニュートラルへの貢献度がますます高まっており、希少な資源への依存の緩和も期待できることなどにも言及した。（編集・翻訳/川尻）

「台湾、1週間のコロナ死亡者39人で今年最多に―台湾メディア」　台湾で過去1週間にコロナウイルスへの感染が原因で死亡した人は39人だった。1週間の死亡者数としては今年最多を記録した。太報やCTWANTなど複数の台湾メディアが報じた。台湾の疾病管制署は24日、前日までの1週間（6月17～23日）にコロナ感染による合併症等で重症化した人が117人、死亡した人は39人だったと発表した。1週間の死亡者数は今年最多だった。同署の統計によると、感染者数は緩やかに減少しているとみられ、第25週（6月15～21日）の外来・救急診療の受診件数は6万4176件で前週比5．5％減だった（同署はコロナ流行状況の把握のため医療機関の受診動向を重要な指標としている）。ただ、重症者および死亡者の数は依然として高い水準にあり、ピークアウトするのは8月初旬とみている。今年に入り、台湾のコロナによる重症者数は累計991人、死亡者数は183人となっている。多くは65歳以上の高齢者および慢性疾患のある人だった。一方、重症化した人で最年少は1歳の女児だった。女児は一時集中治療室（ICU）に入っていたが現在は回復しているという。台湾で主に流行しているのは変異株NB．1．8．1。同署によると、JN．1ワクチンの接種率は全体で9．59％。65歳以上の接種率は、1回目が19．79％、2回目が2．31％。感染者の8割以上がJN．1ワクチンを接種していなかったことから、当局は特に重症化リスクが高い高齢者に対し、速やかに2回目の接種を受けるよう呼びかけている。（翻訳・編集/北田）

「サムスン電子が部長クラスに年俸5800万円、破格の待遇＝韓国ネット「サムスンあっての韓国」」　2025年6月24日、韓国メディア・ソウル経済によると、サムスン電子の半導体米国法人（Samsung Semiconductor, Inc、SSI）が、最高32万ドル（約4650万円）の基本年俸で部長（ディレクター）、チーム長（マネジャー）クラスの中途採用を進めている。半導体業界が伝えた。営業職部長クラスに30万ドル以上という年俸は異例だという。記事は「破格の採用」だとし、米国で大型ファウンドリ顧客企業の確保に向けた「総力戦」に突入したと分析している。採用を進めているのは営業・事業開発のディレクター、マネジャーと、顧客企業の品質管理を担当するエンジニアリングシニアマネージャー。成果給を含むと最高年俸40万ドル（約5800万円）までになるという。この記事に、韓国のネットユーザーからは「今さら遅いと思うが、もっと破格でないと」TSMCからスカウトしてくれば？」「サムスンはもう米国に移ればいいと思う。韓国にいて何になる？」「工場は米国にあり、米国人を採用し、下請けも米国企業。もうサムスンは米国企業だ。現代自動車も米国に工場を建てている。仕事はろくにせず金ばかり要求する韓国人は数十万人の雇用を失った」「「サムスンあっての韓国。厳しいグローバル競争に生き残らなければ未来がない」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「空港でドリアン3個の持ち込み拒否された女性、「もったいない」とその場で食べる＝通行人にも協力要請―中国」　中国・深セン市の空港で19日、預け入れ荷物での受け付けを拒否されたドリアンを乗客がその場でむさぼり食う出来事があった。中国メディアによると、北京在住の凌（リン）さんは3月に飛行機に乗った際にはドリアンをスーツケースに入れて預け入れ荷物として運んでもらえたことから、今回も同様に新聞紙にくるんだドリアン3個をスーツケースに入れて運んでもらおうとした。しかし、その後、保安検査の際に「ドリアンは持ち込めません」と言われた。空港内の宅配業者に相談したものの「ドリアンは託送できない」と断られた。やむを得ず、凌さんは同僚と2人でその場でドリアン3個を食べることに。量が多く、時間も迫っていたため、通りすがりの人にも「協力」を要請した。出発直前にドリアンの果肉を水筒に詰めて子どものために持ち帰ろうと試みたが、再び保安検査で止められ、泣く泣く破棄した。凌さんは「ドリアンの値段は400元（約8000円）くらい。捨てるのはもったいなかった。飛行機の中ではゲップまでドリアンの臭いがした」と語った。中国のネットユーザーからは「恐れ入るわ」「年寄りじゃあるまいし。そんなルールくらい分かるでしょ」「食べたいならネットで買いなよ」「私は食べないし、あの臭いが受け付けない」「他の乗客は一体何をしたってんだ。機内で彼女たちのドリアン臭のするゲップを嗅がされるなんて」「ドリアンの臭いがする人の搭乗を拒否すべきだ」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/Z2HRTonvYo— 中国動画 (@RC00547555) June 23, 2025

「ゾウが他のゾウからのいじめに遭う、ネットに書き込み、上海野生動物園「正常な現象」」　中国メディアの上遊新聞によると、ネット上にこのほど、上海野生動物園の1頭のアフリカゾウが他のゾウからのいじめに遭っているとし、動物園の管理者に対し、動物たちが毎日元気に暮らせるよう対策を講じて欲しいと訴える書き込みがあった。上海野生動物園は、上遊新聞の取材に応じ、「雄のアフリカゾウは年齢を重ねるにつれて、縄張り争いや交尾権をめぐる争いといった本能的な行動を見せるようになる。これは動物が環境に適応していく様子を示すもので、正常な現象だ。ゾウの群れの健康状態は全般に良好だ。われわれは常に動物の幸福に配慮している」と回答した。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/zSIgS2tViF— 中国動画 (@RC00547555) June 24, 2025

「「飛行機代が高い…」長沙から自宅のある大連まで車8台を次から次へと盗む―中国」　中国メディアの快科技によると、湖北省武漢市洪山区の警察当局はこのほど、男が湖南省の長沙から自宅のある遼寧省の大連まで車8台を次から次へと盗んだ事件について発表した。それによると、複数回の機動車（普通自動車や二輪車などエンジン付きの車両全般を指す）窃盗の前科がある男は長沙に滞在していた5月31日、「金がもったいない」と思い、1500元（約3万円）で購入済みの大連行きの航空券を払い戻した。そして、一部の自動車販売店の「夜間の警備が緩くドアに施錠もしていない」という状況につけ込んで車を盗むと、「ガソリンが切れるまで乗り、切れたら別の車を盗む」という形で、湖南省の湘潭、湖北省の武漢、河南省の駐馬店、鄭州、河北省の邢台、石家荘でそれぞれ車を盗み、最終的に車内で熟睡していたところを拘束された。男が盗んだ車はすべて回収され、男は法にのっとって刑事強制措置が取られたという。（翻訳・編集/柳川）

「6月なのに暑すぎる日本、旅行はキャンセルすべき？＝韓国ネット「韓国だって夏は暑い」」　2025年6月21日、韓国メディア・ソウル経済は「日本旅行はキャンセルすべきか…すでに死者まで発生した日本の猛暑どうすれば」と題した記事を掲載した。記事は香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストの報道を引用し、日本では6月としては極めて異例の猛暑が続いており、気象庁が連日、熱中症警戒アラートを発表していると伝えた。17日には熱中症とみられる症状で高齢者4人が死亡していること、同日は東京だけで熱中症患者が169人発生したことも海外メディアの報道を引用して伝えている。また、東京大大気海洋研究所の今田由紀子准教授による「現在の猛暑は異例の現象。観測以来、初めて6月中旬に150以上の地域で気温が35度を超えた」「梅雨のただ中に梅雨前線が消えたのも異例のこと」などの説明も詳しく紹介。さらにこの猛暑は6月だけでなく向こう3カ月間続き、例年より厳しい暑さになるとの見通しも伝えている。気象庁は野外活動時の水分摂取、無理な運動を避けることなどを呼び掛けており、記事は「日本居住者、これから訪問予定の人もこうした情報に留意してほしい」と強調している。この記事に、韓国のネットユーザーからは「日本に行って畑仕事でもしないかぎり熱中症で死ぬ観光客はいないでしょ」「こんな記事を見たら余計に日本に行きたくなる」「韓国だって夏は暑いよ」「異常気象は世界的なもの。暑いのは日本だけか？」「日本の湿度を経験したら、韓国の湿度なんて屁でもなくなるぞ」「猛暑より地震が怖い」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「広東省でM4．3の地震、道路に巨大な亀裂―中国」　2025年6月23日、広東省で午後7時前に同省清遠市を震源とする地震が発生し、同省内や香港の市民から揺れを感じたとの報告が寄せられた。香港メディア・香港01が報じた。記事によると、同23日午後6時48分に同市清城区を震源とする地震が発生した。マグニチュードは4．3で、震源の深さは10キロだった。震源地の清遠市に住むネットユーザーからは「まるでドラム式洗濯機の中に2秒間いたみたいだった」「25階でソファに座っていたのに、はっきりと感じられた」といった感想が見られたという。また、広州市や仏山市、東莞市など省内にある他の市からも揺れを感じたとの報告が寄せられ、ネットユーザーが「広州はすごく揺れて怖かった」「大型の工事車両が通り過ぎたのかと思った」「広州市天河区にいるけど、ものすごく揺れた」「仏山はすごくはっきり揺れて、吐きそうになった」「揺れがあまりにもはっきりしていて、心臓が飛び出るかと思った」といったコメントを続々と残している。さらに、ネット上では地震発生時の監視カメラ映像が数多くアップロードされているほか、路上に複数の巨大な亀裂が入る様子や、広州市内の中学校で生徒らがグラウンドに非難する様子を撮影した写真も拡散した。一方で、一部のネットユーザーからは「政府は、緊急速報をもっと早く出すことはできないのか。今日の地震では、発生まで1分足らずでようやく警報が出た。これが大地震だったら、家から逃げ出すこともできないだろう」といった疑問の声も出たという。記事は、香港天文台も今回の地震を観測したこと、市民100人以上から揺れが数秒続いたとの報告を受けたことを明らかにしたと伝えている。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/eTT6fiIyUJ— 中国動画 (@RC00547555) June 23, 2025

「バスケの試合で大乱闘、客席からステンレス製のボウルが投げ込まれ警備員の頭を直撃―中国」　中国・重慶市で行われたバスケットボールの試合で大乱闘が発生した。中国メディアの紅星新聞が23日に報じた。報道によると、乱闘が起きたのは21日に同市酉陽トゥチャ族ミャオ族自治県で行われた「酉陽茶油杯」の決勝。現場で撮影された映像には選手や関係者らが入り乱れて殴り合う様子が映っている。また、観客席からはペットボトルやステンレス製のボウルなどが投げ込まれた。ペットボトルが顔面に直撃した選手は鼻の辺りを押さえて退場し、ボウルはコートにいた警備員の頭を直撃した。大会主催者は「非文明的な行為に対して責任を追及するかどうか、現在検討中」としている。中国のネットユーザーからは「全国に恥をさらしたな」「ここまで荒れるかね」「武徳を重んじていない。素手ならまだ分かるが物を投げては駄目」「絶対に責任を追及すべき」「乱闘は刑事拘留すべき。罰金や出場停止で済ませるべきではない」「公安が介入すべき。物を投げた観客を全員拘束せよ」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/D5gx36xweu— 中国動画 (@RC00547555) June 24, 2025