「ユニクロと中国の大ヒットキャラ「ラブブ」のコラボが話題―中国」　ユニクロと中国の大ヒットキャラクター「LABUBU（ラブブ）」のコラボが中国で話題になっている。ユニクロの中国SNS・微博（ウェイボー）の公式アカウントは16日、中国のトレンド玩具ブランド「POP MART（ポップマート）」の人気シリーズ「THE MONSTERS（ザ・モンスターズ）」とのコラボを発表した。ラブブは同シリーズに登場する一部のエルフ（妖精）の総称で、世界的に人気を集めているキャラクターだ。これについて中国紙・北京商報は「ラブブとコラボ、ユニクロはなぜコラボに熱を入れるのか」と題した記事を配信し、「ユニクロはさまざまな人気IP（知的財産）とのコラボによって大きな注目を集めてきた」「コラボはユニクロにとって定番の販促手段であり、これまでも著名IPとのコラボで注目度と売り上げの双方で成功を収めている」と紹介。そして、ユニクロの中国の公式サイトに掲載されているコラボ商品の発売日の情報や、これに対する消費者の反応を伝えた。記事によると、中国で「ザ・モンスターズ」コラボシリーズの商品は8月29日に発売され、商品には半袖Tシャツやトレーナーなどがある。価格は79～199元（約1600～4000円）で、これに多くの消費者から「ラブブ（の縫いぐるみ）が手に入らないなら、ラブブのTシャツを買いたい」「絶対にラブブのトレーナーを買わないと」など期待の声が寄せられた。記事はまた、「ユニクロとポップマートのコラボはこれが初めてではない」と述べ、2022年4月に「ザ・モンスターズ」コラボシリーズのTシャツが発売されたことを紹介。当時99元（約2000円）で販売された商品が今では中古品市場で約500元（約1万円）で取引されることがあることも伝えた。記事によると、ファッション業界の独立系アナリストで上海良栖品牌管理の創業者である程偉雄（チョン・ウェイシオン）氏は、「ユニクロはコラボ分野でうまくいっている企業」と評価している。コラボはユニクロのブランドの品格を引き上げるのにつながっているという。（翻訳・編集/野谷）

「ぼったくり横行の済州島、ついに外国人も標的に＝韓国ネット「ただし中国人なら少しくらい…」」　2025年6月20日、韓国メディア・毎日経済は「済州（チェジュ）島がまたやらかした…韓国人だけでは飽き足らず外国人にもぼったくり」と題した記事を掲載した。飲食店でのいわゆる「ぼったくり価格」で知られ、韓国人観光客の足が遠のいた済州島だが、「ついに外国人観光客を対象にぼったくり営業をするようになった」と物議を醸しているという。関連業界によると、西帰浦（ソギポ）など済州島の観光地付近で違法タクシーの営業が横行している。外国人の多いクルーズターミナル前が主な営業場所となっており、ドライバーがスマートフォンの翻訳アプリを使うなどして客引きをしているという。こうした違法タクシーは、4時間の観光で150ドル（約2万2000円）、5時間で170ドル（約2万5000円）、6時間で200ドル（約2万9000円）程度と、法外な値段になっている。ある観光客は「韓国人はぼったくりをよく知っているが、（何も知らない）外国人の済州島の第一印象がぼったくりタクシーになってしまうのは、気持ちのいいものではない」とコメントしている。こうしたぼったくりの主なターゲットは、済州を訪れる外国人で最も多い中華圏の観光客だという。最近、違法な有償運送行為を行った中国人2人と韓国人1人が相次ぎ摘発されている。済州自治警察団によると、取り締まり件数も急増傾向にあるという。年初からの違法観光営業取り締まり件数は、無登録旅行業4件、有償運送行為2件、無資格ガイド7件など計37件に上る。この記事に、韓国のネットユーザーからは「済州島のぼったくりは悪名高い」「もう島ごと海の底に沈むべき」「国の恥だな」「済州道知事、済州市長は何をやってるんだ？」「これだからみんな日本に行く」「済州島、仁川（インチョン）の蘇莱浦口（ソレポグ）、ソウルの広蔵（クァンジャン）市場。この3つは絶対に行ってはいけない」といった声が寄せられている。また、済州島での中国人観光客の振る舞いが問題視されていることもあり、「中国人は少しぼったくって、もう来ないようにしてもいい」「二度と韓国に来たくないと思わせる、いい手かもしれないよ」「済州島はもう韓国とは言えなくなってきているからな」といったコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）

「プーチン大統領 イランの平和的原子力開発を支持する用意を表明」　ロシアのプーチン大統領はサンクトペテルブルク国際経済フォーラム期間中の現地時間20日に、メディアの取材に対して、国際原子力機関（IAEA）はイランが核兵器を製造しようとしている情報を把握していないと指摘しました。プーチン大統領は、イランは核技術を平和目的に使う権利があるとし、ロシアはイランの大量破壊兵器の入手を含めて、大量破壊兵器の拡散に反対すると述べるとともに、ロシアはイランの平和的原子力開発を支持する用意があると表明しました。プーチン大統領はまた、イランが核兵器を獲得しようとした疑いがあるという証拠はないと、イスラエルには何度も通告していると述べました。（提供/CRI）

「日本での入国審査で止められた台湾人男性、その理由は＝台湾ネット「割とよくある」「職業欄は…」」　台湾メディアのFTNN新聞網は17日、日本での入国審査で止められた台湾人男性について紹介した。記事は、「近年、台湾人の海外旅行率が上昇しており、なかでも日本は観光やショッピングの人気渡航先となっている」とした上で、台湾の若者向けネット掲示板Dcardに投稿された内容を紹介した。投稿者の男性は「日本入国の最後の関門で止められた」と題し、自身の大学院卒業祝いを兼ねて家族4人で大阪への6泊7日の旅行に出かけたと説明。飛行機を降りて指紋認証・顔写真撮影を済ませた後、パスポート確認の段階で入国審査官に止められ、「画面に“無職”と出ているけど、観光目的ですか？」と質問されたという。男性が「大学院を卒業したばかりなんです」と事情を説明したところ、審査官は「安心したようにほほ笑ん」で、そのまま通してくれたという。男性は「家族4人の中で、自分だけが止められた。以前に北海道を訪れた際はそんなことはなかった。もしかして、日本での不法就労を警戒されていたのか？同じような経験をしたことがある人はいますか？」と問い掛けた。これに、他のユーザーからは「“無職”というのが引っかかったのだろう」「若い旅行者は不法就労を疑われやすい」「割とよくある話。仕事がない人はオーバーステイのリスクが高い人と認識される」「以前行った時、ガイドさんが『職業欄は“有”と書いておいた方がいろいろと面倒が省ける』って言ってた」「自分もよく止められるけど、違法な物とか持ってないし、気にしていない。日本語の練習になると思ってる」「私もよく止められるけどやましいことは何もないので『どうぞ』って感じ。結局、いつもちゃんと通過できる」といったコメントが寄せられたという。また、「自分は止められただけでなく、荷物も開けられた。中の物を紙で拭かれて、それを専用のボックスに入れられた。すべての物をチェックされたよ。これで少しは安心できたかい？」「今年3月に沖縄、4月に北海道に行ったけど、係員がパスポートを見ながら『あなた何度も日本に来てますね』って理由を聞いてきた。かばんも開けさせられた。去年、妹と2人で行った時も化粧ポーチを検査されたよ」など、入国審査で荷物まで調べられたと報告する声も複数上がっていたという。（翻訳・編集/北田）

「12万円で日本貧乏旅行が話題に―中国」　中国のSNS・微博（ウェイボー）で17日、「日本貧乏旅行」動画にネットユーザーから反響が寄せられた。旅は、「6000元（約12万円）で14日間の貧乏旅行をした」というもので、この動画でテーマとされたのは「富士山攻略」だ。動画では、東京からのアクセスとして「新宿のバスターミナルで河口湖行きのチケットを買えばOK」「一番いいのはウェブサイトでの事前予約。当日に行ってもチケットがない恐れがある」などと紹介。また、山頂が雲に隠れたかと思ったらまたすぐに現れるなど次々変化する富士山のベストシーンを見逃さないために、時間の制約がある1日ツアーへの参加はお薦めしないとしている。さらに、現地に宿泊するよう強く提案し、自身は1泊100元（約2000円）余りの宿泊施設に2晩泊まって美しい富士山が撮影できたこと、「富士山観光で最適の方法はレンタサイクルの利用だと思う」とコメントして河口湖駅を出たところで1日70元（約1400円）余りで自転車を借りれることや、自転車に乗ることで特別な「体験感」が得られ、さまざまな富士山の美しい姿を発見したことなどを伝えた。動画では他にも遊覧ルートや関西方面に行く場合の交通手段などが紹介され、これにネットユーザーからは「これ、ちょっと保存しておく」「食べて泊まって移動するのに1日500元（約1万円）以下ってすごすぎる」「日本で貧乏旅行ってすごく面白そう」「私は日本に行って1週間で6000元以上使った。どうやったらできるのかすごく知りたい」などの声が上がった。（翻訳・編集/野谷）

「食後に腹部膨満感、病院を受診したら妊娠が判明しその場で出産！―中国」　2025年6月17日、中国メディアの極目新聞は、湖北省で妊娠の自覚がなく「腹部膨満感」を訴えて病院を受診した女性が突然産気づき、エコー室内で出産するハプニングがあったと報じた。記事によると、湖北省鄂州市に住む李（リー）さんは16日、昼食後にお腹の調子が悪いと感じたため電動自転車に乗って地元の衛生院で診察を受けた。李さんはエコー検査を受けた際に妊娠していることが判明し、その場で産気づいて1時間後に出産した。生まれた男の赤ちゃんは体重2500グラム余りで、母子ともに健康だという。李さんは極目新聞の取材に対して「医師に妊娠していると言われ、私はもう頭が真っ白になった。妊娠していることを知らなかったので、電動自転車であちこちに行っていたし、つわりもなかった」と語っている。李さんには6歳の長男がおり、ここ数年は妊娠の兆候がなく、避妊もしていたため、完全に想定外の妊娠、出産だったようだ。![]この件について、中国のネットユーザーは「このニュースを見た瞬間、ウソだと判断した」「でたらめだ。妊娠後期には毎日胎動があるはず。相当太ってないと気づかないなんてありえない」「10カ月も月経が来なかったら普通は妊娠を疑うんじゃないか」「検査を受けなくても、サプリを摂らなくても健康な赤ちゃんがちゃんと生まれますよっていう宣伝なのか？」といった感想を残している。一方で「自分は45歳の時に生理が来なくなって、きっと更年期だからと思い込んでいた。ちょっと太ったのも更年期だと思っていた。そうしたら突然お腹が痛くなって8カ月で早産した」といった自身の経験談を披露するユーザーも見られた。（編集・翻訳/川尻）

「中国の自動車生産能力の稼働率は5割未満、価格競争が長期化する恐れも―シンガポールメディア」　シンガポールメディアの聯合早報は19日、中国の自動車生産能力の稼働率は5割に届かず、価格競争が長期化する恐れがあると報じた。記事がブルームバーグの報道として伝えたところによると、中国上海に本部を置く盖世汽車研究院の統計では、中国の自動車生産能力は年5550万台に達するものの昨年の稼働率は49．5％にとどまった。近年急成長を遂げる電気自動車（EV）分野でもこうした苦境から逃れることは難しく、東風汽車集団傘下で高級電動オフロード車を手がける猛士汽車科技では1．9％だったという。自動車メーカーは限られた市場シェアを奪おうと値下げを続け、それによって利益はさらに圧迫されている。同時に、業界再編の圧力も強まって多くの中小企業が淘汰（とうた）や買収リスクにさらされている。中国政府はこうした事態にすでに介入を始めており、今月初めに「自動車業界は『悪性の競争』に陥っている」と名指しで批判し、主要メーカーの幹部を集めた会議を北京市内で開いた。一方、トップ企業では稼働率の高さが目立ち、比亜迪（BYD）の昨年の稼働率は82．1％だった。米テスラの上海工場は昨年、96．1％に達している。BYDは国内外で工場拡張を続け、現在の価格競争で最も攻勢を強めているメーカーの一つだ。5月下旬、同社はEVとプラグインハイブリッド車（PHV）の計22車種について最大34％の値下げを発表した。また、2021年にEV市場への参入を発表したハイテク大手の小米（シャオミ）はセダン「SU7」の人気を背景に稼働率を95．5％まで急速に引き上げ、業界の新星となっている。（翻訳・編集/野谷）

「うっかりドリンクをこぼした在日中国人、店員の気遣いに感動！「私もいつかこんなふうになりたい」」　中国のSNS・小紅書（RED）に18日、「本当に感動した！日本式サービスを体験」との在日中国人の手記が投稿された。投稿者は「日本で長く暮らしていると、こうしたサービスに心を打たれることがよくある」とし、某コーヒーチェーンでドリンクを購入した時のことをつづった。投稿者によると、購入したドリンクを店先の椅子に座って飲もうとしたところ、うっかりこぼしてしまい、椅子や地面を濡らしてしまった。慌てて店員に「すみません、飲み物をこぼしてしまいました」と伝えると、店員は開口一番「お体にかかっていませんか？お洋服は汚れていませんか？」と聞いてきたという。「大丈夫です」と答えると、「まだ飲んでいらっしゃらなかったと思いますので、新しいものをお作りしますね」と言って無料で同じドリンクを作り、渡してくれた。投稿者が一番感動したのは、店員の女性が終始笑顔で「大丈夫ですよ。私が片付けますから」と優しく気遣ってくれ、最後も笑顔で見送ってくれたことだという。女性は帰宅する道すがら、このことを思い出して心が温かくなったといい、「良いサービスとは、ただ効率や手際が良いだけではなく、人が一番困っていて惨めな思いをしている時にも、変わらず丁寧に接してくれることなんだと気付いた」とした。そして、「あの瞬間、私は単に『サービスを受ける人』というだけでなく、『理解され、気遣われ、尊重される人』だった。私はひそかにこうした『人を大切にする姿勢』を心に刻んだ」とし、「私もいつの日か、まず最初に相手を思いやり、不安を消し去ってあげられる人になりたい」と結んだ。（翻訳・編集/北田）

「2025年版「世界住みやすい都市」ランキング、アジアでトップ10入りは日本の1都市のみ―香港メディア」　2025年6月19日、香港メディア・香港01は、最新の「世界住みやすい都市ランキング」トップ10で、大阪がアジアで唯一ランクインしたと報じた。記事は、英エコノミスト・インテリジェンス・ユニットが17日に発表した「世界住みやすい都市ランキング2025」で、これまで3年連続1位をキープしてきたオーストリアの首都ウィーンが2位に後退し、代わりにデンマークの首都コペンハーゲンが1位となったことを紹介。コペンハーゲンは安定性や教育、インフラといった分野で満点を獲得したと伝えた。また、ウィーンと同率でスイス・チューリヒが2位となり、4位以下はメルボルン（オーストラリア）、ジュネーブ（スイス）、シドニー（オーストラリア）、大阪、オークランド（ニュージーランド）、アデレード（オーストラリア）、バンクーバー（カナダ）の順になったと紹介した上で、アジアでは大阪が安定性や医療、教育で満点を獲得して7位に入り、アジアで唯一トップ10入りしたほか、香港が昨年より順位を6つ上げて44位に、インドネシアのジャカルタが安定性の評価が高まり10ランクアップの132位にタイのバンコクとチェンマイもそれぞれ順位を6つ上げて116位、130位となったことを伝えている。記事は、エコノミスト・インテリジェンス・ユニットがアジアの状況について「インドや台湾などの軍事的な脅威が高まり、安定性の点数が全体的に低下したものの、一部では顕著な進歩が見られた都市もあり、希望を抱かせる結果になった」とコメントしていることを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「「武力行使は国際紛争を解決する正しい手段ではない」―中国外交部」　外交部の郭嘉昆報道官は20日の定例記者会見で、当面の中東情勢について、「イスラエルがイランに対して軍事行動を発動した後、中国は積極的な外交活動を展開し、イラン、イスラエルを含めた各方面との意思疎通を保ち、緊迫した情勢の早急な沈静化を推進し、地域がさらなる混乱に陥るのを防ぐよう努めてきた」と述べました。郭報道官は「習近平国家主席は昨日、プーチン大統領と電話会談した際、現在の事態について4点の主張を打ち出して、これに関する中国の立場を系統的に明らかにした。武力行使は国際紛争を解決する正しい手段ではないこと。地域情勢のエスカレートは国際社会の共通の利益に合致しないこと。現在最も重要なのは手を携えて停戦と戦争の終結を推進すること。中国は引き続き地域諸国や国際社会と共に努力し、中東地域の平和と安定を早急に回復するために建設的な役割を果たしていくことだ」と語りました。（提供/CRI）