「＜卓球＞王楚欽・孫穎莎ペア、日本ペア下し世界選手権混合ダブルス3連覇―中国メディア」　中国メディアの中国新聞網によると、カタールで開かれている卓球の世界選手権は24日、混合ダブルスの決勝が行われ、中国の王楚欽（ワン・チューチン）と孫穎莎（スン・インシャー）のペアが日本の吉村真晴と大藤沙月のペアをゲームカウント3対1で下し、大会3連覇を達成した。昨年のパリ五輪で金メダルに輝いた王と孫のペアは第1ゲームを11対7、第2ゲームを11対8で連取。第3ゲームは2対6から7対7に追いついたが4連続ポイントを奪われて落とした。第4ゲームも序盤にリードを許したものの逆転して11対8で取った。（翻訳・編集/柳川）

「中国は新たな無人トラック軍団で運送業の未来を形作る―米メディア」　中国メディアの環球時報は8日、「中国は新たなゴーストトラック軍団で運送業の未来を形作る」とする米ビジネス誌ファストカンパニーの記事を取り上げた。記事はまず、「中国最南端の海南島にある瓊海市の陽光降り注ぐ高速道路を無人の軽トラックが走っている。このトラックにはキャビンさえなく、前面は平らな壁で、センサーとカメラらしきものがずらりと並んでいるだけだ」と紹介した。記事によると、この未来的でありながら安っぽい見た目の車両は、1台当たり1000個の荷物を完全無人で運ぶことができる無人軽トラック軍団の一部だ。レーザーと高解像度カメラで周囲の環境を認識し、交通信号に従い、障害物を避け、歩行者に道を譲ることができる。中国の物流大手ZTOエクスプレスが運用するこれらの車両は、中国が国内で商品輸送の方法に革命を起こす静かな政府支援の取り組みの先駆けであり、すでに米国の新興企業の努力を大きく上回っている。![]記事は「これは中国の自動物流への道のりにおける一歩にすぎない」とし、「政府は物流部門の完全自動化を積極的に推進し、多くの省が海南モデルを採用している。今年はその規模が拡大し、山東省は年内に少なくとも1500台の無人運転車を全域に配備し人件費を50％削減する計画だ」と紹介した。記事は、ZTOだけでなく、ネット通販最大手アリババの傘下で物流事業を手掛ける菜鳥が数千台の自動運転配送車両を配備したことや、ネット通販大手JDの物流部門も数百台の自動運転車両を運用していることにも触れ、「これは州や市主導の政策がまちまちの米国で起きていることとは全く対照的だ」と伝えた。![]記事は、S&Pグローバル・モビリティによると、中国では2030年までに貨物自動運転が主流になり、政府の多大な支援や規制の枠組みに支えられた自動運転への強い取り組みによって、自動運転車技術の開発と自動運転車産業の商業化において潜在的なリーダーとなっていると紹介し、「米国が中国を追い抜くことができるかどうかは時がたてば分かることだが、現時点では、私たちがディズニーランドのフェンス内の無人の乗り物で遊んでいる間に、中国のゴーストトラック軍団が道路の未来を形作っていく姿しか目に浮かばない」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「中国の駐韓国大使、韓国企業の中国撤退は韓国人の負けず嫌いな性格に合わない―シンガポールメディア」　シンガポールメディアの聯合早報は23日、「競争力をなくした韓国企業は中国市場から撤退しようとしている」との見方に対し、中国の戴兵（ダイ・ビン）駐韓国大使が「韓国人の『負けず嫌い』な性格に合わない」と述べたことを報じた。記事によると、戴氏は22日、韓中経済協会が開いた座談会で講演し、現在の中国経済の状況や国際情勢、中国と韓国の協力の現状と将来の方向性などについて語った。その中で「中韓は離れることのできない隣国だ」と述べて、2024年の両国間の貿易は3280億ドル（約47兆円）を超えて前年より5．6％増加したと言及。「中国は21年連続で韓国の最大貿易相手国であり、韓国も再び中国にとって第2の貿易相手国になった」とした上で、両国の産業チェーン、サプライチェーンは深く融合していると強調した。また、「近年、産業面における両国の競争はやや強まっているが、協力の戦略性や互恵性は変わっていない」とし、両国の発展状況や直面する外部環境は三十数年前の国交樹立当時とは大きく異なると指摘。双方に再認識、再出発の必要があるとし、「韓国企業が中国で発展するに当たり、二つの偏った認識を克服すべきだ」と訴えた。その一つ目は、中国で短期間で大きな利益を上げようという2、30年前のような考え方で、こうした状況はすでに存在しないと指摘した。そして二つ目は「中国の産業高度化のスピードが速すぎるため、韓国企業は競争力を失い、中国市場から撤退しようとしている」という見方だ。戴氏はこれを「韓国人の『負けず嫌い』な性格に合わない」とし、韓国の企業家が両国の協力をより長期的かつグローバルな視野で見ることへの期待も示した。（翻訳・編集/野谷）

「端午の節句を控えて各地でドラゴンボートレース―中国」　端午の節句を数日後に控え、全国各地でドラゴンボートレースが続々と行われています。第18回芙蓉江ドラゴンボート選手権大会が23日、重慶市武隆区芙蓉江三河口水域で開催されました。大会には1チーム22人が参加するドラゴンボート200メートル直線レースと500メートル直線レースの2種目が設けられ、広東、四川、重慶などから21チーム、570人余りの選手が参加しました。200メートル直線レースでは広東肇慶チーム、500メートル直線レースでは重慶合川チームが、それぞれ総合成績で1位を獲得しました。![第18回芙蓉江ドラゴンボート選手権大会]また福建省莆田（ほでん）市では端午の節句の期間中に20回以上のドラゴンボートレースが開催される予定で、各チームが練習に励んでいます。莆田市黄石鎮では、ドラゴンボートチームの選手たちが自作のドラゴンボート用の池で練習しています。端午の節句になると、村の多くの若者がわざわざ他の地域から故郷に戻り、ドラゴンボートの訓練に参加しています。（提供/CRI）![第18回芙蓉江ドラゴンボート選手権大会]

「押し寄せる中国人観光客、ロシア観光業界は喜びつつも頭を悩ませる―米メディア」　2025年5月23日、環球時報は、中国人観光客が増えているロシアの観光業者が喜びを示す一方で、問題も発生していることを報じた。記事は、米誌フォーブスのロシア語版サイトが21日に発表した文章を紹介。文章は、ロシアを訪れる中国人観光客が増加しており、昨年は約85万人に達し、今年はモスクワやサンクトペテルブルクだけでなく、沿海地方やハバロフスク地方、ムルマンスク州など訪問地域が多様化するとともに、個人旅行者の割合も大幅に増加していると伝えた。特に、ムルマンスク州では昨年の中国人観光客が前年比5倍の2万6000人と急増しており、オーロラ鑑賞、カニ料理、トナカイ乗り、犬ぞり体験などが人気を博していると説明した。中国人観光客の増加により地元の観光業者に再び活気が戻る一方で、懸念事項も生まれているようだ。文章は、一部の中国人観光客によるゴミのポイ捨てに関する苦情が出ていること、観光シーズン中の沿海地方では交通機関やホテルのキャパシティーが不足すること、業界の待遇が悪いことなどから中国語を話せるロシア人ガイドの不足が深刻であることなどを問題点として挙げた。また、一部の現地旅行会社からは、団体旅行から個人旅行へと変化する中で「観光客が自分でガイドやドライバーを連れてくるようになった」といった不満の声も出ていると伝えた。文章は、ロシアを訪れる中国人観光客の数は新型コロナ前の2019年には120万人に達しており、現在は増加傾向にあるとはいえ完全には回復していないと紹介。今後中国人観光客がかつての水準にまで回復し、さらに増えるようであれば、国内のガイドや観光インフラの不足問題はより一層深刻になるだろうとした。（編集・翻訳/川尻）

「第21回中国（深セン）国際文化産業博覧交易会開幕　 AI展示エリアを初設置 」　 第21回中国（深セン）国際文化産業博覧交易会（文博会）が22日、開幕した。今回の文博会は、3つの総合館と5つの専門館からなる計8つの展示館を設置。うち総合館には文化産業総合展（A・B館）、粤港澳大湾区（広州、仏山、肇慶、深セン、東莞、恵州、珠海、中山、江門の9市と香港、澳門＜マカオ＞両特別行政区によって構成される都市クラスター）文化産業イノベーション展が含まれる。専門館には国際文化貿易展、文化消費・文化観光融合展、芸術デザイン・現代生活・文化テクノロジー金融展、映像・著作権・eスポーツ展、無形文化遺産・工芸美術展が含まれる。 今回の文博会は初めて人工知能（AI）展示エリアを設置し、深センのAI分野におけるロボット、ドローン、スマートグラス、スマートイヤホンなど22企業の最新製品を展示。実物展示やインタラクティブな体験を通じて、来場者にAI技術の魅力と応用の将来性を実感してもらうことを目的としている。（提供/人民網日本語版・編集/YF）![ 第21回中国（深セン）国際文化産業博覧交易会]![ 第21回中国（深セン）国際文化産業博覧交易会]![ 第21回中国（深セン）国際文化産業博覧交易会]

「タイで日本を打ち負かすには……中国自動車メーカーは価格競争だけに頼ってはならない―中国メディア」　2025年5月22日、中国メディアの観察者網は、中国の自動車輸出産業がタイで日本を打ち負かすために必要なことについて論じた記事を掲載した。記事は、中国の自動車産業がここ数年、輸出市場で急速な成長を遂げており、特に電気自動車（EV）は23年に120万台以上を輸出し、24年には200万台超と拡大を続けていると紹介。そんな中、東南アジア最大の自動車生産拠点であるタイでは政府がEV普及政策「EV 3．5」を掲げており、市場拡大が期待されているとした。そして、中国車にとってこれまで日本勢が強固に支配してきたタイ市場への進出、シェア拡大を目指す上で絶好のチャンスが到来したと言えるものの、進出を急ぐあまり安易な価格競争に走ったり、現地事情を軽視したりすれば、過去に中国がベトナムで経験した苦い失敗を繰り返しかねず、この点を強く自覚し慎重に戦略を練る必要があると指摘した。その上で、中国製バイクが1990年代後半から2000年代初頭にかけて、日本製より40％ほど低い価格を武器にベトナム市場を席巻し、シェアは一時80％にまで拡大したものの、価格競争の激化が製品の品質低下やアフターサービスの劣化を招き、消費者の信頼を失う結果となったことに言及。最終的に中国バイクのシェアは5％以下に落ち込み、日本メーカーが市場の8割以上を取り戻したとし「この失敗は、単なる価格戦略だけでは持続可能な競争力を築けないことを示す貴重な教訓だ」と伝えた。記事は、タイ市場で中国車が成功するために克服すべき課題として、モーターやバッテリー、電子制御といったEVの核心技術の現地調達や生産体制確立のほか、価格に敏感なタイ市場における「安易な価格競争への誘惑」を断ち切ること、不十分な充電インフラの整備に寄与する姿勢を示すことの3点を挙げている。また、ベトナムにおける中国産バイクの失敗を繰り返さないためにも現地のニーズを深く理解し、製品とサービスの両面で信頼を築くことが不可欠だと論じ、タイは中国車の海外展開の「ゴール」ではなく「スタート地点」であり、冷静な判断と長期的視野に立った戦略の下でこそ、持続可能な成長が実現できるのだと結んだ。（編集・翻訳/川尻）

「中国の自動車輸出、4月は外部環境激変も安定維持、NEVがけん引の原動力―国営メディア」　中国の自動車業界団体、中国汽車工業協会がこのほど発表した統計によると、4月の自動車輸出台数は51万7000台となり、外部環境が急変する中で安定を維持した。国営メディアが伝えた。化石燃料車が減少したのに対し、新エネルギー車（NEV）は高い伸びを保ち、輸出をけん引する主な原動力となった。国営新華社通信によると、1～4月の輸出は前年同期比6．0％増の193万7000台で、うちNEVは52．6％増の64万2000台だった。4月の輸出は化石燃料車が31万7000台で前年同月比18．7％減った一方、NEVは20万台で76．0％増えた。プラグインハイブリッド車（PHEV）は引き続き急増傾向を示した。4月の純電気自動車（BEV）輸出は前月比37．0％増、前年同月比57．5％増となり、PHEVは前月比8．3％増、前年同月比2．4倍となった。1～4月は、BEVが27．5％増の43万台、PHEVが2．5倍の21万2000台に上った。電気機械業界団体、中国機電産品輸出入商会の自動車国際化専門委員会の孫暁紅・秘書長は、1～4月の輸出が予想を上回った理由として、ハイブリッド車（HV）とPHEVの輸出が大幅に伸びたためとした。中東、中央アジア、東南アジアの一部の国への輸出が大きく増え、NEVはメキシコ、トルコ、イスラエルなどへの輸出が高い伸びを示した。統計によると、商用車の伸びは乗用車を大幅に上回った。乗用車は4月が0．4％増の43万1000台、1～4月が4．6％増の160万9000台だった。一方、商用車は4月が15．3％増の8万6000台、1～4月が13．7％増の32万7000台となった。NEVのうち、乗用車は4月が70．6％増の19万台、1～4月が48．0％増の60万9000台。商用車は4月が4．5倍の1万台、1～4月が3．6倍の3万3000台だった。主要企業の輸出は上位10社のうち4社がプラス成長となった。電気自動車（EV）大手の比亜迪（BYD）は4月が90．8％増、1～4月が2．1倍となり、伸びが最も顕著だった。（編集/日向）

「世界初の人型ロボット格闘大会、12月に深センで開催―中国」　シンガポールメディアの聯合早報は23日、中国広東省深セン市で今年12月、人と同じ背の高さの人型ロボットを主役とする世界初のフリースタイル格闘大会が開催されると報じた。これは22日に開幕した中国（深セン）国際文化産業博覧交易会で発表されたもので、共同主催者であるロボットメーカーの衆擎機器人（ENGINEAI）がさまざまなタイプのロボットを用意し、ソースコードを公開して各参加チームに提供する。大会組織委員会によると、各クラブは訓練やアップグレード、改良を通して「必殺技」を開発することができるという。中国は人型ロボット分野で急速な発展を遂げており、今年の春節（旧正月）に合わせた年越し番組では人型ロボットのパフォーマンスが披露された。また、4月には北京市内で世界初となる人型ロボットのハーフマラソン大会を開催。関連のリポートによると、今年の中国の人型ロボット市場規模は82億3900万元（約1643億円）に達し、世界の約半分を占める見通しだ。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/4wx6gaQhMn— 中国動画 (@RC00547555) May 23, 2025

「北朝鮮、駆逐艦転覆事故に「損傷は深刻でないが許されない犯罪的行為」＝韓国ネット「技術がなかった」」　2025年5月23日、韓国・京郷新聞によると、北朝鮮が清津（チョンジン）の港で起きた5000トン級新型駆逐艦転覆事故をめぐり「損傷の程度は当初の発表ほど深刻ではない」と発表した。朝鮮中央通信は同日、「駆逐艦進水事故の調査グループが清津造船所で発生した重大事故について、21日から本格的な調査を開始した」「水中および内部調査を行った結果、当初の発表とは異なり船底に穴はなく、船体右舷が擦れて艦尾部分の構造通路から一定量の海水が流入したことが確認された」「流入した区画の水を排出するなどの作業に2～3日、右舷の修復には10日ほどかかるとみられている」などと伝えた。報告を受けた朝鮮労働党の中央軍事委員会は「決してあってはならない、到底容認できない事故が発生した原因と、その責任者を調査・摘発すること」と指示した。また「いくら艦の状態が良好でも、今回の事故が決して許されない犯罪的行為であることに変わりはなく、責任者は決してその罪を免れられない」と強調したという。この記事を見た韓国のネットユーザーからは「文在寅（ムン・ジェイン）元大統領が渡したUSBに入っていた情報で艦を造ったのだろう」「USBがあっても技術がなかったね」「自分たちの実力もわきまえずに造ろうとするからそうなる」「原因も分かっていないのに犯罪と決めつけるとは…」「何人もの人が処刑され、阿吾地炭鉱に送られるのだろう」「技術も、資本も、能力も、材料もない北朝鮮。まずは住民の食べ物でも輸入しなよ」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）김정은이 화가 날만 한게 공들였던 구축함 진수식에서 배가 한쪽만 물에 들어가며 옆으로 자빠져 지금 이꼴로 물에 빠져 있음. 엄청난 예산 낭비를 떠나서 수많은 구경꾼앞의 쪽팔림이 어마어마 할듯. 관련자들 다 죽은 목숨 ㅠㅠ pic.twitter.com/uqTJylSKrB— slow (@slow22c) May 23, 2025