「中国高速鉄道で生理用ナプキンが無償配布、ネット民は称賛「社会の進歩」」　2025年5月12日、中国の高速鉄道で生理用ナプキンが無償配布されたことが中国のSNS・微博（ウェイボー）で紹介され、注目を集めた。山東省のメディア半島報道の微博アカウント「大衆新聞」など複数のメディア系アカウントが12日にこの件を紹介。中国の高速鉄道150編成余りで「急用」時に乗務員を呼べば無料で生理用ナプキンをもらえるというキャンペーンが展開されていることを伝え、「社会文明の進歩に向けた大きな門戸が開かれた」と評した。同アカウントは「これまで女性の生理期間における需要は公共社会の中で『見えない存在』とされ、移動中に突発的な状況に直面した女性は黙って耐えるしかなかった。『誰も注目しなかった』ものが積極的なサポートを受けられるようになったというのは、サービスの改革にとどまらず、社会観念の覚醒という意味を持つ。このような温かみのある行動が広がり続け、善意と思いやりに満ちた社会環境をみんなで築いていくことに期待する」とした。![]この件について、中国のネットユーザーは「こういったサービスの改良は、自分が大切に扱われていると心から感じさせてくれる」「タクシーやバスでも無料で配布するようになってほしい」「誰かが勇気をもって問題を提起し、誰かが勇気をもって問題を受け入れ、解決に取り組むことで社会が進歩していく」「以前高速鉄道で突然生理が来た時、周囲で誰もナプキンを持っていなくて、最後は乗務員のお姉さんに助けを求めたら自分のを分けてくれた。それが今はそのためのナプキンを用意してくれてるのだからとても便利になったと思う」といった称賛コメントを続々と残した。また、あるユーザーは「実のところ、これまでは公共サービスの改善って、条文だけの上っ面なものばかりだと思っていた。今回のナプキンの件を見て、公共サービスに温もりが備わったんだなと感じた」と感想を述べており、他のユーザーからも賛同の意見や「声を上げ続けてくれた女性たちにも感謝したい」といった声が寄せられた。（編集・翻訳/川尻）

「「進撃の巨人」舞台キャストがNYのジャパンパレード登場！中国ネット「再現度高い」と注目」　2025年5月10日、米ニューヨークで開催されたジャパンパレードに「進撃の巨人」-the Musical-が登場し、中国のネットユーザーの注目を集めている。ジャパンパレードは、日米の文化交流と友好関係の促進を目的にニューヨークのセントラルパーク・ウエストで、22年から毎年開催されているイベント。今年は参加者が約2800人、来場者が約6万人と過去最多を記録し、和太鼓や着物、空手、柔道、ハローキティ、たまごっちなどの日本文化を紹介するパフォーマンスが行われた。ジャパンパレードでは日本の人気アニメの舞台版キャストが披露するパフォーマンスが毎年の恒例となっている。22年は「セーラームーン」、23年は「ナルト」、24年は「鬼滅の刃」がそれぞれ登場し、今年は「進撃の巨人」がフィナーレを飾った。「進撃の巨人」-the Musical-は23年に日本で初演された舞台作品。24年にはニューヨークでも公演が行われ、当時エルヴィン・スミス、ハンジ・ゾエ、リヴァイ・アッカーマンを務めたキャストが今回再びニューヨークに戻り、迫力あるパフォーマンスを披露した。この様子を中国のSNS・微博（ウェイボー）のブロガーが共有すると、「これ、何のイベント！？（叫び声）」「中国にも来てくれたら最高なのに」「ああ、生で見たいなあ」との声が上がった。また、「リヴァイ、かなり再現度高いな！」「やばい、リヴァイめっちゃかっこいい！」「リヴァイの身長もリアルに再現されている」といった声や、「結構いい感じ」「日本はこういう実写舞台をやるのがうまいよね」「（キャラクターの）性格もかなり原作通りだね」など原作の再現度を高く評価するコメントが寄せられた。（翻訳・編集/岩田）ニューヨークのジャパンパレードが終わりました！フィナーレを飾った『「進撃の巨人」-the Musical-』キャストの皆さんです！写真撮れて良かった…。パフォーマンスの動画は後ほどアップしますね！ pic.twitter.com/hW10BjkZYN— ニューヨークお散歩通信 (@OsanpoTsushin) May 10, 2025

「カスタマーサービスが顧客を侮辱？衛生用品大手「アカウント乗っ取られた」―中国」　中国メディアの瀟湘晨報によると、中国のティッシュブランド「心相印」のタオバオ旗艦店のカスタマーサービスに商品について問い合わせたところ、「専属顧問22」というアカウントから悪意のある侮辱を受けたと訴える投稿があったことについて、同ブランドを擁する中国の衛生用品大手、恒安集団の関係者は9日、調査の結果、アカウントが乗っ取られていたことが判明したためさらに調査を進めるとともに、侮辱を受けた消費者に連絡を取りおわびをしているところだと明らかにした。投稿者は、心相印のタオバオ旗艦店のカスタマーサービスに商品について問い合わせたところ、「専属顧問22」から「訴えられるものなら訴えてみろ」「補償金として冥銭1000元でいいか？」などと理由なく侮辱されたと訴えていた。（翻訳・編集/柳川）

「シャオミEV「SU7 Ultra」、数百人が返品・注文キャンセル求める騒ぎ―中国メディア」　中国メディアの澎湃新聞によると、中国家電・スマホ大手、小米（シャオミ）の電気自動車（EV）参入第1弾モデルである小型セダン「SU7」のハイパフォーマンスグレード「Ultra」を巡り、数百人が返品や注文キャンセルを求める騒ぎとなった。問題となっているのが、オプションとして4万2000元（約84万円）で設定されているカーボンファイバー製のフロントフード（ボンネット）。「二つのエアチャンネルで冷却・空力性能を向上」などと宣伝していたが、自動車ブロガーなどの通気性能テストで、ほとんどその効果がないことが判明した。シャオミ側は7日、「以前の情報は明瞭さに欠けていた」などとおわびする声明を発表。納車されていないロックドイン（手付金返金不可）の注文者については期間限定でアルミ製フロントフードへの変更を可能とし、所有者と今回の変更可能期間内にカーボンファイバー製フロントフードを選択したロックドイン注文者については2万ポイント（約2000元＝約4万円相当）を付与する補償措置を発表した。（翻訳・編集/柳川）

「長崎市が制作した軍艦島VR映像を韓国メディアが問題視「痛みの現場を美化」＝韓国ネットは賛否」　2025年5月12日、韓国・ソウル新聞は「日本植民地時代に朝鮮人強制労働の現場となった軍艦島の歴史を伝えるという約束を守らずにいる日本が、今度は軍艦島の『活気』だけを強調した仮想現実（VR）映像を制作した」と報じた。長崎市はこのほど、同市の端島（通称・軍艦島）が石炭採掘で栄えた当時の様子をCGで再現したVR映像を制作した。記事は「122人の朝鮮人が命を落とした痛みの現場を、日本は明治産業革命の象徴として美化している」と強調。これに誠信女子大学の徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）教授が強い遺憾を表明したと伝えた。徐教授は12日、自身のSNSに日本の報道を引用して投稿した。「軍艦島を訪れた観光客は無料アプリを使ってこの映像を見ることができる」と説明し、「島内には娯楽施設も完備されてあらゆる生活が可能だったと美化しながら、そこで起きた朝鮮人強制労働の歴史的真実は徹底して無視している」「軍艦島の世界遺産登録後、日本は軍艦島デジタルミュージアムや産業遺産情報センターを開設してきたが、どこにも強制労働に関する内容は見当たらない」と批判した。その上で、韓国は「この10年間、日本にだまされてきた」とし、「今後は外交戦略を変えるべきだ」と指摘した。この記事に、韓国のネットユーザーからは「これこそ、われわれが日本を正しく直視するべき理由だ。そして日本が世界から尊重されない証拠だ」「地球が滅びるまでわれわれ民族と日本は不倶戴天の敵」「歴史を忘れてはならない」「親日派は反省し懺悔せよ」など、怒りの声が寄せられた。一方で、「当時、朝鮮には仕事がなく、みんな貧しく飢えていた。朝鮮人は軍艦島で働きたがっていた。日本人はわれわれの祖先に雇用を与えた。その頃の人たちが日本に食べさせてもらって、国家発展の第一世代になったのでは」というコメントや、韓国映画「軍艦島」（原題。日本未公開）に言及した「捏造（ねつぞう）映画を事実だと信じている人がいるのか？拡散されている写真資料は違う島のものだし、でっちあげばかりなのに」「韓国は朝鮮人の強制労働ばかり教え、当時、日本人と同じように動員されたという事実を教えない。映画だって捏造ばかりだった」というコメントなど、軍艦島批判に反対する立場の声も多く見られた。（翻訳・編集/麻江）

「富士山で中国人2度救助、市長「救助費は自己負担に」＝中国ネット「当然！」」　閉山期間中の富士山に登った中国人留学生が2度にわたって救助された事例を巡る富士宮市長の発言が中国のSNS上で注目を集めている。同市の須藤秀忠市長は9日の会見で、「言うことを聞かずに勝手に登っている。それで遭難したりしている。その（救助の）費用たるや莫大なものになる。（税金ではなく）遭難者負担にすべきではないかなと思っている。要するに自己責任だと」と語気を強めた。また、「救助に行く方は大変。その辺のところは、富士山を軽く、甘く見ている。命がけの救助の気持ちを考えないで、2回も同じような時期に遭難する中国人がいたりする。そういう情けない話もある」と憤りをあらわにした。市長が指摘した中国人の大学生（27）は、4月22日と26日に閉山中の富士山に登り、2度とも救助された。1度目はアイゼンを紛失したことで下山できなくなり、2度目は1度目に登った時に置き忘れた携帯電話などを取りに向かい体調不良になった。中国のネットユーザーからは「おっしゃる通り」「最も支持できる日本の市長の発言」「なぜ代わりに（税金で）払ってやる必要があるのか」「本人に支払わせるべき」「こういう『ビッグベビー（体は大人だが中身は子ども）』はどこに行っても迷惑なことをしでかす。本人に払わせるのは当然！」など、賛同する声が上がった。ほかにも、「あっちこっちで恥をさらしてくれるな」「入山禁止の時期なんだから逮捕すればいいのに」「日本政府は彼を訴えるべき」「こういう『ビッグベビー』は絶対に甘やかしてはいけない」「当事者の実名を公表すべき」「（日本から）強制退去させてください」など、厳しいコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「米中の追加関税引き下げ合意、経済界は歓喜―独メディア」　2025年5月12日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、米中両国が関税の大幅引き下げで同意したことについて経済界から歓喜の声が出ていると報じた。記事は、スイスでの2日間に及ぶ交渉を経て米中両国が12日に共同声明を発表し、90日間の期限付きで双方の関税をそれぞれ115％引き下げることで合意したと紹介。これにより米国の対中関税は145％から30％に、中国の対米関税は125％から10％になるほか、これまでに発動されてきた多くの報復関税が解除されると伝えた。そして、両国による決定が世界各国や経済界に安堵のため息をもたらしたとし、ドイツのベーレンベルク銀行チーフ・エコノミストのホルガー・シュミーディング氏が「良い知らせだ。今回の合意がなければ両国の貿易は完全に頓挫し、どちらも長く持ちこたえられなかっただろう。特に米国は衰退に直面する可能性すらあった」とコメントしたほか、各地の金融機関のアナリストから「予想を上回る関税引き下げ幅だった。双方が関税は世界的な成長に影響を与えるという現実を認識している」「投資家が短期的なサプライチェーンの破壊に対して抱いていた懸念が軽減される」といった好意的な見方が出ていることを紹介した。一方で、ドイツ商業銀行のアナリストが、今回の合意は重要な一歩ではあるものの90日間の期限付きであることを指摘し、この期間に両国の交渉が十分に進むかどうかが問題だと論じたことも併せて紹介。また、今回の関税引き下げでは米国がフェンタニル問題を理由として中国に課している20％の関税が引き下げの対象外になったほか、特定産業に対する追加関税も維持されるため、全体的な米中間の関税率は年初の水準よりも高いとした。そして、オランダING銀行のエコノミスト、カーステン・ブルゼスキ氏が「最悪の事態が避けられたというだけで、全てが好転することを意味するものではない」と警鐘を鳴らしたことを伝えた。記事は、12日の共同声明の中で米中両国が継続的な交渉のためのメカニズムを構築し、交渉が今後両国または第三国で行われること、必要に応じて実務者協議も実施していく方針を示したことを併せて伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「パキスタンによるインド軍機撃墜受け、中国人の替え歌動画がSNS上で拡散―中国メディア」　中国ポータルサイトの新浪に12日付で掲載された記事によると、パキスタンによるインド軍機撃墜を受け、インドの男性コミックシンガー、ダレル・メヘンディのヒット曲「Tunak Tunak Tun」を中国人インフルエンサーがパロディー化した替え歌動画が中国だけでなく海外のSNS上でも拡散している。動画は、インド人に扮した4人の男性が「買ったばかりの飛行機が撃墜されてしまった」「恥だ」「90億（ドル）の無駄遣い」などの中国語の替え歌に合わせて踊るもの。パキスタン軍は7日、同軍の中国製J-10C戦闘機がインド軍のフランス製ラファール戦闘機を撃墜したと主張していた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/Hm1cypMABZ— 中国動画 (@RC00547555) May 12, 2025

「車にはねられた側に100％の責任、警察の異例の判断を中国ネット絶賛＝「珍しく公正な判断」」　中国・上海市の道路で電動バイクに乗って走行中の女性が自動車にはねられた事故を巡り、交通警察は女性側に100％の責任があるとの異例の判断を下した。中国メディアの中国新聞網が11日付で報じた。報道によると、女性はバイクで赤信号を無視して左折し、直進してきた自動車と衝突。女性は軽傷を負った。現場で撮影された映像には、女性の同行者の男性が「つまり彼女1人に全責任があるということですか？」と質問したのに対し、警察官が「なぜ絶対に車の方に責任があると考えるのですか？」と応じる様子が映っている。警察官は、「映像にはあなた（女性）が信号無視をしたことがはっきり映っています。突然飛び出しました。相手の車は青信号で正常に直進しています。それに、あなたは全く左を確認せずに突っ込んでいます。これでは車のドライバーも避けようがありません」と指摘した。さらに、「あなたはけがをして、相手にも多少の責任を取らせたいだけでしょうが、そういう理屈は通りません。全責任はあなたにあります」とし、「けがの治療にかかる費用は自分で負担してください」と厳しい声で言い放った。中国のネットユーザーからは「これは素晴らしい」「交通警察のおじさんの冴えた判断だ」「やっと公平な判断が見られたな」「珍しく公正な判断だ」「これはもう“いいね”せざるを得ない」「全国に（このような判断を）広めてくれ」「信号無視をしたら本人が全責任を負うべき」など、絶賛の声が相次いでいる。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/3XaWk0CnZp— 中国動画 (@RC00547555) May 12, 2025

「大阪の飲食店が中国人お断り？ 中国ネットでは「店の自由」「反論の余地ない」の声も」　日本の飲食店が中国人の入店を禁止しているとの話題が、SNS上で物議を醸している。TVBS新聞網や太報など、複数の台湾メディアは日本のX（旧ツイッター）上で注目を集めている話題として、大阪の焼き鳥店がこのほど店先に中国語で「マナーの悪い人が多くいます。私たちは中国のお客様のご来店を許可しません。ご理解ください」と掲示し、物議を醸したことを伝えた。これについて太報の記事は「中国のネット民は怒り、日本のネット民は支持」と題し、中国人とみられるネットユーザーからは「差別は違法」「日本人なら全員マナーが良いのか？」「日本の憲法に明らかに反している」といった声が上がる一方、日本人のユーザーからは「店には客を選ぶ権利がある」「中国人お断りは世界の流れ」「日本人は安心して入れる」といった声が出ていると伝えた。同記事は「最近、日本のメディアで外国人観光客による“観光公害（オーバーツーリズム）”が相次いで報道されており、中でも中国人に関する事例が特に目立つことが背景にある」と指摘。「靖国神社での立ち小便、日本各地の観光地での不適切な落書きなどが報じられ、中国人に対する『礼儀知らず』という印象がさらに強まっている」と伝えている。なお、この話題は小紅書（RED）など中国のSNSでも紹介されており、ネットユーザーからは「そんなことを書く方がマナーが悪い」「二度と漢字を使うなよ」といった反発の声がある一方、「店は個人の場所であり、どんな客を受け入れたいかは店が決める権利がある」「前に行った人たちのせいで後に行く人たちが不利益を被る」「中国にも『日本人と犬はお断り』の店がたくさんあるが、騒いでいる日本人は見たことがない」「マナーが悪いのは確かにそう。反論の余地もない」といった冷静なコメントが多く寄せられている。（翻訳・編集/北田）