「福原愛さん元夫の卓球ラバー貼り替え動画が反響、「選手だったの忘れかけてた」の声も」　元卓球選手の福原愛さんの元夫、江宏傑（ジアン・ホンジエ）さんが、自身のインスタグラムに卓球ラケットのラバー貼り替え動画を投稿した。江さんは2016年のリオデジャネイロ五輪に台湾卓球代表として出場するなどし、最近は企業やブランドなどのイメージキャラクターとして活発な動きを見せている。こうした中、14日に真剣な表情でラバーを貼っていく動画を公開。この姿にフォロワーからは「すごく熟練してる」「スムーズな動き。すごい」という声や「勉強になりました」「実用的な動画。シェアしてくれてありがとう」という声、また「選手だったの忘れかけてた」などの声が上がった。（翻訳・編集/野谷）

「韓国人元慰安婦「次の大統領は最優先で慰安婦問題解決を」＝韓国ネット「やれることはもう十分やった」」　2025年5月14日、韓国・MBN NEWSによると、韓国人元慰安婦の李容洙（イ・ヨンス）さんが「次の大統領になる方には、ぜひとも最優先で慰安婦問題を解決していただきたい」と訴えた。李さんは同日、ソウル鍾路区の旧日本大使館近くで開催された「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯（正義連）」主催の集会に参加し、上記のように述べた。また「私たちは法的に勝利したが、いまだに日本は沈黙を貫いている」「韓国政府も私たちを放置している」とし、「慰安婦被害者が全員亡くなるのを待っているのだろうか」と指摘したという。正義連のイ・ナヨン理事長は「新しい政権は（慰安婦問題に関する）15年の日韓合意を直ちに破棄し、日本政府に対して、韓国の裁判所の（賠償責任などを認めた）判決に従うよう強く求めるべき」「国会も被害者が二次加害に苦しまないよう、『旧日本軍慰安婦被害者保護法』を早急に改正すべき」などと主張したという。この記事を見た韓国のネットユーザーからは「謝っても誠意がないと言って受け入れず、お金も受け取らないと言い張るのに、一体どの大統領が解決できるの？誰が大統領になっても解決は無理」「あれも嫌、これも嫌と言っていては解決なんてできないよ」「慰安婦の話はもうやめにしよう。誇れる歴史でもないのになぜ続けようとする？やれることはもう十分やった」「韓国は慰安婦問題以外にもたくさんの問題を抱えている。経済はめちゃくちゃでマイナス成長の危機にまで陥っているのに、そこには関心を寄せず、慰安婦問題だけを最優先で解決してほしいっていうのは、ちょっと違うのでは？」「朴槿恵政権の時に合意し、お金も受け取れるようにしたのに、それでは慰安婦問題を政治利用できなくなるからとまたひっくり返して大騒ぎして、結局なかったことに戻して……。元慰安婦はいつも利用されてばかり」などの声が上がっている。（翻訳・編集/堂本）

「重病患者の娘が預金引き出しに、銀行「本人が来て」、連れてきたらその場で死亡―中国」　中国・湖南省株洲市で、銀行に定期預金を引き出しに訪れた女性が死亡する出来事があった。中国メディアの現代快報が15日に伝えた。亡くなった女性のおいだという男性が14日にSNSに投稿した内容によると、重病で入院中の女性の医療費を支払うため、女性の娘が自分と女性の2人分の身分証を持参して中国農業銀行の支店を訪れ、女性の定期預金5万元（約100万円）を下ろそうとした。しかし、行員から「本人が来なければ手続きできない」と言われた。娘は「母は重病で来ることができない」と伝えたが、銀行側は本人が来るよう改めて求めたという。そこで、娘の夫が女性を車椅子に乗せて銀行まで連れてきたが、手続きに2時間以上かかっている間に女性は銀行内で容体が悪化し、死亡した。この件は中国で大きな注目を集め、ネットユーザーからは「命を救うためのお金を下ろしに行って死亡とは」「なんという悲劇」「これは過失致死に問われるのでは？」「銀行は本当にちょっと融通が利かない」「同じようなケースは過去に何度も起きているが、銀行は一向に改めようとしないし、誰も処罰されない。一番の問題は、金融機関に類似の問題に関する詳細な規定が定められていないこと」「もし銀行が必ず本人と面会する必要があるなら、訪問サービスを設けるべきだ」といったコメントが寄せられている。中国メディアの澎湃新聞によると、その後、株洲市石峰区政府の職員は「事件にはすでに警察が介入している。女性は急病による死亡と確認された。この件は市に報告されており、現在対応中」と説明した。また、中国農業銀行のカスタマーサービスは「高齢者が移動が困難な場合、普通預金や定期預金の引き出しは代理人が行うことが可能。代理人と被代理人双方の有効な身分証および預金証書の原本が必要になる。訪問サービスを申請することも可能だが、対応できるかは店舗に確認が必要」と回答した。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/PXUZR8i8IJ— 中国動画 (@RC00547555) May 15, 2025

「米国が対中小口輸入品関税引き下げ、EC業者は在庫補充のチャンスも「まだ税率高い」―香港メディア」　2025年5月14日、香港メディア・香港01は、中国から米国への小口輸入品の関税が最低30％にまで引き下げられると報じた。記事は、米中両国が12日に対等関税をめぐる交渉を行った結果、米国が中国からの小口輸入品関税を120％から54％にまで引き下げることで合意したと紹介。英ロイターが業界関係者から得た情報として、この税率がさらに30％にまで下がるとも伝えた。そして、米CNBCがこの件について、120％の輸入関税によりTemuやSHEINといった中国のECプラットフォームでは米国向けの商品価格が上昇し、Temuは中国からの仕入れを一時停止していたと報じ、今回の関税引き下げ合意によってECプラットフォームが中国から仕入れを増やし、在庫を補充させ、既存の注文をさばくチャンスが生まれたというサプライチェーン専門家の意見を紹介したと伝えている。また、Temuの香港製品物流担当者であるJason Wong氏がCNBCに対し「小口輸入品の関税免除措置（デミニミス・ルール）が廃止されて以降中国からの仕入れを停止し、米国内の在庫で注文をさばいていた」と語った上で、「30％でもまだ高いが、125％に比べたらどうということはない」として中国から米国への大口貨物の仕入れを再開させる見通しを示したことを紹介した。記事によるとWong氏は一方で、中国から米国への本格的な小口貨物輸送を再開するためには、さらなる関税の緩和が必要だとも述べたことを伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「「中国人お断り」の貼り紙、飲食会社が中国語で謝罪文＝中国ネットの反応は…」　大阪の焼き鳥店が中国人の入店を拒否する貼り紙を出したことについて、飲食会社が中国語で謝罪文を発表した。飲食運営業SASAYAホールディングスは12日、日本語と中国語で「お知らせとおわび」を発表し、「弊社が運営する飲食店1店舗に置いて、店舗運営責任者の独断で、数日間にわたり店頭に特定の外国籍のお客様について入店をお断りする旨を記載した貼り紙をしていた事実を覚知し、直ちに撤去させていただきました」と説明。「不快な思いをされたお客様には心よりおわび申し上げます」と謝罪した。また、「これまで弊社は、外国籍のお客様も日本国籍のお客様も等しく歓迎し、最善の顧客サービスを提供する方針で全ての店舗を運営して参りました。今後もこの方針を変えることはございません」と説明した。今回の騒動は、同社傘下の大阪の焼き鳥店が店先に中国語で「マナーの悪い人が多くいます。私たちは中国のお客様のご来店を許可しません。ご理解ください」と書いた紙を掲示し、物議を醸したことがきっかけだった。同社の謝罪表明は、環球網など中国の主流メディアが報じており、SNS・微博（ウェイボー）ではトレンド入りするほど注目を集めている。中国のネットユーザーからは「謝罪は不要だからそのままつぶれてくれ」「謙虚に認めるが、改めるつもりはないのだろう」といった批判的な声が上がる一方、「お断りならお断りでいい。別に気にしてないし」「店には客を選ぶ権利がある」「中国にも日本人お断りの店がある。主に注目を集めるためだけど」「相手（の謙虚な謝罪）を見てから、国内を振り返ってみると…」といったコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「大量の現金が地中に埋められる、中国各地で奇妙な出来事が発生―中国メディア」　中国メディアの青島日報は14日、大量の現金が地中に埋められるという奇妙な出来事が中国各地で発生していると報じた。記事によると、上海市静安区の警察関係者は12日、「架空の注文とサクラレビュー」を使った従来型のやり方に資金洗浄の新たな手口を組み合わせた特殊詐欺の容疑者を拘束したことを明らかにした。その新たな手口というのが「被害者に現金を土の中に埋めさせる」というもので、同様の事件は最近、中国各地で起きている。前述の静安区の事件では、方さんという女性が10万元（約200万円）余りに上る被害に遭った。本人の説明によると、方さんは4月3日、求人情報プラットフォームに自身のプロフィールを投稿。すると、すぐに「ネット会社の人事」を名乗る人物から連絡があり、相手は「リスクなしの『架空注文とサクラレビュー』のアルバイト」を持ちかけてきた。この話に応じて指示されたリンクからあるアプリをダウンロードした方さんに相手はまず、少額の注文作業を手配し、すぐにリベートが支払われたため方さんは徐々に警戒を緩めていった。だが、方さんがその後、現金化を希望すると、相手は「システムエラーでアカウントが凍結された。解除には『中級の任務』を10回以上連続で行う必要がある」と説明。さらに方さんの資金が底をついた頃に相手側はいっそうエスカレートし、映画の興行収入に絡む分配金話を持ち出すと共に「プラットフォームによる監視を防ぐため」として現金を密封して埋めるよう要求した。方さんは元金を取り戻そうと4月16日に2カ所に現金数万元（1万元は約20万円）を埋めたが、再び現金を要求されたため19日に警察に通報して助けを求めた。記事によると、現金を取りに来た容疑者は待ち伏せしていた警察官に拘束されたが、その過程で土の中に埋めるために12万元（約240万円）もの現金を携帯した別の特殊詐欺事件の被害者も現れたという。（翻訳・編集/野谷）

「ファイヤーパフォーマンスでスカートに引火、女性演者が脚などに重度のやけど―中国」　中国・浙江省温州市で行われたファイヤーパフォーマンスで女性演者がやけどを負う事故があった。今月2日夜、市内のショッピングモールで行われたパフォーマンスに出演した演者の巩（ゴン）さんは、スカートの裾につないだ金属線のようなものに火をつけて踊るダンスを披露していたところ、火がスカート本体に引火。慌ててスカートを脱ごうとしたもののうまくいかず、しばらく格闘した後にスタッフが持ってきた消火器でようやく火は消えた。この事故で巩さんは脚や臀部（でんぶ）などを中心に複数個所に重いやけどを負い、入院した。巩さんはショッピングモールとメーデー（労働節）の連休中の3日間このパフォーマンスを行う契約をしており、報酬は1000元（約2万円）だった。今回のファイヤーダンスは専門ではなく、急きょ練習したもので、初日は成功したものの2日目に事故が起きたという。巩さんはこれまでに数千元に上る治療費を支払っており、今後さらに手術を受ける予定だ。巩さんはショッピングモールおよび巩さんを紹介した会社に治療費を負担してほしいと希望しているが、金額面で折り合いがついていない。紹介会社は「今回の事故には巩さん自身にも一定の責任がある」とし、ショッピングモールと共同で3万2000元（約64万円）を負担する用意があるとしている。しかし、巩さんは「3万2000元では看護費や瘢痕（傷跡）除去の費用などをカバーできない」として納得せず、警察に届け出た。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/WTU4xQkFD4— 中国動画 (@RC00547555) May 11, 2025

「「AIエンジニア」が中国の発酵産業に仲間入り」　上海交通大学の研究チームが開発した「AIエンジニア」は1年余りの開発と試行を経て、このほどバイオ製造業での稼働に成功しました。このAI制御システムは、初めて時間軸を発酵産業に導入し、発酵プロセスを正確に予測しながらコントロールし、発酵産業を経験駆動型からデータ駆動型へと転換させました。発酵はバイオ製造業のコア技術の一つであり、発酵プロセスで時間は極めて重要な要素とされています。微生物は異なる成長段階において変化が非常に大きく、その成長状態は直接、発酵全過程の成否を決定します。これまでは発酵の質を保つために、エンジニアが24時間生産ラインを監視し、手動でコントロールしていました。一方、インテリジェント化された発酵の作業場では、発酵タンクなどのメイン設備に数百以上のセンサーが取り付けられ、タンク内の微生物の成長状態や酸素の濃度など数百以上のキーパラメーターをリアルタイムでモニタリングしています。AIモデルがこれらのデータを深層分析することで、複雑でダイナミックな発酵プロセスをリアルタイムで予測し、常に最適な状態で発酵させることが可能になりました。さらにAIエンジニアは、事前に計画を立てることもできます。例えば、抗生物質の発酵は7日周期で運行し、20時間経過すると、21時間目から150時間目までの完全な発酵プロセスにおける操作プランを正確に「予測」することができます。上海交通大学人工知能・微構造実験室の李金金主任によると、AIエンジニアは生産過程に「インテリジェントな頭脳」と「時間望遠鏡」を搭載したかのように、リアルタイムで最適な操作制御プランを提供し、未来の生産過程を事前に「見る」ことができることから、リアルタイムで最適な作業プランを生成して生産量と効率を大幅に向上させるとのことです。（提供/CRI）

「中国人の「免許切り替え」についての河野太郎氏の投稿に、中国ネット「朗報！」「時限爆弾でしかない」」　自民党議員の河野太郎氏がX（旧ツイッター）に投稿した内容が中国でも話題になっている。河野氏は12日、Xの公式アカウントに「日本に住民票のない中国人が、来日して中国の運転免許証を日本の免許証に切り替えるのは今後認めないことを警察庁が明確にしました。ルールの適用がずさんだったものについて、きっちりと法令が適用できるように目配りをしていきます」と投稿した。外国で取得した運転免許証を日本の運転免許証に切り替える「外面切替」の件数は近年増加している。背景には、学科試験や技能試験を受けるだけで切り替えが可能という手軽さや、日本の運転免許証に切り替えれば国際免許証が取得できるという便利さがあるようだ。一方で、外国人による交通事故も年々増えており、「外面切替」については日本に住民票がなく、ホテルに滞在していても可能という点が問題視されていた。これについて、主に日本で生活していると見られるユーザーから「良かった。厳しく取り締まってくれ」「これは朗報！　一部の中国人のこざかしい行為が根絶されることを願う」「日本は素晴らしいけど、唯一、人が多すぎるからな」「日本の運転免許を取得するためにわざわざ日本に来たり、徹夜で並んだりしている光景を見ると本当に驚かされる。違法行為すれすれな上に、それを使って国際免許まで取得しようとするとは、『賢すぎる』と言うべきなのか…」「この世界にはもともと道があるのに、めちゃくちゃに歩く人が多いせいで、道自体がなくなる」といった声が上がった。ほかにも、「これは当然の措置だろう」「もろ手を挙げて賛成する」「交通安全にかかわる問題はどこの国だろうと厳しく管理すべき。人の命にかかわる」「観光ビザで日本に行き免許を切り替える人たちは何を考えているのか。こんなのに道路で運転されたら、時限爆弾でしかない。もっと早くに実施すべき政策だったのでは？」「政策の穴。そもそも臨時の身分しかない者に運転免許を発行すべきじゃない。事故を起こしたらどうやって追跡するのか」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「台湾の半導体関税問題、専門家「日米交渉が参考に」―台湾メディア」　2025年5月13日、台湾メディア・中時新聞網は米国と各国による関税交渉で一定の進展が見られていることに関し、台湾の主力産業である半導体に対する関税の行方について専門家の意見を紹介した。記事は、米国と英国の関税交渉結果が出たのに続き、米中間の交渉でも互いに期限付きの大幅な関税引き下げで合意といった進展が得られたことを紹介。半導体分野の関税を巡っては、英国が米国から引き出した「一定数の低関税輸入枠」という手法を適用できるという意見が台湾の有識者の間で見られると伝える一方で、経験豊富な産業顧問の陳子昂 （チェン・ズーアン）氏が「米国の対英国貿易は黒字であるため、状況が異なる他国にそのまま適用することはできない」とし、台湾にとっては日米交渉の方が参考になるとの見解を示したことを伝えた。陳氏はまた、日本政府が7月の参院選を見据えた対米交渉を進めていることを挙げ、日本やカナダ、オーストラリア、韓国など近いうちに大きな選挙を控えている国は対米交渉に内政面の影響が大きく出ると指摘。これに対し、大きな選挙が近々行われない台湾は「全力で米国から有利な条件を引き出すことも、米国の要求を受け入れることも可能」としたほか、米国による半導体製品の関税は主に中国をターゲットにしたものであり、台湾が制裁の「本命」ではないとの見方を示した。記事はさらに、智璞産業トレンド研究所の林偉智（リン・ウェイジー）副所長も半導体の数量が膨大であり行政作業が煩雑になることなどから、一定数の低関税輸入枠という手法は実現が難しいとの認識を示した上で、「半導体のサプライチェーンを自国に持ってくるというトランプ米大統領の目標は変わっておらず、輸出制限が緩むとは考えにくい。今後の米中間の交渉次第だが、基本的には現在の関税が維持されるだろう」と予測したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）