「中国の半導体、圧力の中で突破を実現？ 中国ネットでは懐疑的な声も」　2026年5月25日、中国中央テレビ（CCTV）系のSNS発信専門メディア「玉淵潭天」は、米中のハイテク分野における9年間の駆け引きについて、独自の論評を発表した。記事は、米中両国による9年間の駆け引きにより、二つの結論が導き出せるとした。まず第1に、米国が最大限の圧力によって中国の科技発展のプロセスを断ち切ろうとしても、それは不可能であると主張。この9年間でいわゆる「デカップリング」が、かえって中国の技術的突破を促したと指摘した。具体例として、半導体の成熟プロセス生産能力が継続的に拡大し、集積回路製品の年間輸出が1兆元（約23兆円）を突破したこと、いわゆる「急所を握られた技術」への取り組みが続けられていること、半導体のエッチングやパッケージングなどの分野で国産品による規模化された代替が実現していることを挙げた。第2に、協力こそが米中双方に共同発展の空間をもたらし得るとし、人工知能（AI）や先進製造、新エネルギー、量子科技などの分野で、両国がほぼ横並びで先頭に立っていると述べた。そして、人工知能を例に挙げ、両国はサイバーセキュリティやデータガバナンス、AI倫理、越境リスク防止など多くの共通の関心事を抱えており、双方が共同で解決すべき課題が数多く存在すると指摘した。記事は、中国は競争を否定しないが、その競争は適度かつ良性のものでなければならず、相互促進を目指すものであってゼロサムゲームであってはならないと結んでいる。この投稿には100件超のコメントが寄せられた。「西側が封鎖するものすべてで突破してきた。半導体だけの話ではない」と70年以上の歴史を振り返る声や、「封鎖されるほど突破が加速する」と論評に同調する意見が目立った。一方、「露光機は突破できたのか」と具体的な技術課題を指摘する懐疑的な声もあった。そして、国内の半導体上場企業への批判も噴出。「半導体上場企業は毎日のように株を売り続けるのをやめてほしい」との声に、「いつでも逃げ出せる態勢だ」と皮肉る返信が続いた。さらには「技術の急所を突破したなら、米国との協力を軽々しく口にするな」と、記事が提唱する協力路線に異を唱える強硬論も見られた。（翻訳・編集/川尻）

「中国の清潔さは衝撃的―インド人観光客」　2026年5月25日、中国メディアの環球時報は、インド国内で中国の清潔さを称賛する動画が注目されたとするインド紙ヒンドゥスタン・タイムズの23日付報道を紹介した。記事によると同紙は、中国を旅行中のインド人女性が、膨大な人口を抱えながら公共スペースを清潔に保つ中国の現状をSNSに投稿し、インドは人口が多すぎるから清潔さを保つのは不可能だという意見がある中で、高い清潔さを維持する中国の現状に衝撃を受けたことを明かしたと紹介した。投稿した女性は、中国では絶え間なく清掃が行われており「ごみはおろか、包装紙一枚見つからない」と評したほか、混雑した場所でも市民が衛生ルールを守りポイ捨てをせずごみ箱を正しく利用していることを紹介した。その上で「私たちインド人は多くのことを政府のせいにしているが、自分たちはどれだけの責任を果たしているだろうか」と問い掛け、清潔さは政策の問題ではなく、一人ひとりの責任感に関わる問題であると指摘したという。同紙は、女性の投稿に対してインドのネットユーザーから「これこそがインドが中国から学ぶべき点だ。すべてのことを政府のせいにはできない」「インドは学校教育の段階から公徳心を育むべきだ。清潔な街は責任感のある市民から始まる」「人口の多さが問題なのではなく、考え方が問題なのだ。規律がすべてを変えられることを中国が証明している」といった意見が寄せられたことを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「東京の飲食店で「テーブルチャージ」に不満の妻と義母が店員と口論、男性「恥ずかしすぎる」―台湾メディア」　東京を旅行した台湾の男性が妻と義母のある行動を「恥ずかしすぎる」と嘆いた。台湾メディアの聯合新聞網が24日に伝えた。報道によると、男性は台湾のフェイスブックページに事の経緯を投稿した。男性は、妻と義母から「日本の居酒屋の雰囲気を体験したい」と言われたため、3人で東京・上野にある焼き鳥店を訪れた。注文から食事まではすべて順調だったというが、会計時に伝票に「テーブルチャージ」が加算されていることに気付いた妻と義母が店員と言い争いになったという。男性は当時、支払いは妻らに任せ、大荷物を持って少し離れた場所にいたといい、この光景を目にして心の中で「えっ！？なんで？」と妻らの行動に驚いたことを明かした。店内はやや狭かったため、近くに行って制止することはできなかったとし、「郷に入っては郷に従え。なんで人前で店員と口論するんだ。本当に恥ずかしかった」と不満をつづった。この投稿に、他のネットユーザーからは「海外にまで恥をさらしたね」「店は料金システムを説明しているはずだけど」「お年寄りが初めての海外で事情を知らないのは仕方ないとしても、奥さんまでそうなのは本当に絶句する」「金がないなら、無理して海外旅行なんて行っちゃだめ」「悪いのは君（男性）。2人にレシートを見せなきゃよかったのに」といった批判の声が上がった。また、「テーブルチャージって何？」と疑問を持つユーザーも複数いたといい、これに対してはあるユーザーが「日本の居酒屋やバーなどでは、席に着くだけで人数分のテーブルチャージがかかることがある。その代わりに簡単なお通しが付く。台湾の10％のサービス料のようなもの」と説明した。（翻訳・編集/北田）

「希少な絶滅危惧種の高山植物が北京での展示開始翌日に枯れる？主催者「撤去してケアする」―中国」　中国メディアの上遊新聞によると、22日に北京市内の公園で開幕した希少な絶滅危惧種の高山植物の展示会をめぐり、その翌日に複数の市民から、展示エリア内の多くの植物が枯れて倒れているとの声が上遊新聞のもとに寄せられた。展示会は、シャングリラ高山植物園が選抜育種し生育したヒマラヤ地方や雲南地方の希少な高山植物15種を、北京市朝陽区の将府公園が場所を提供して開催しているもの。![]将府公園の職員は取材に応じ、展示されている希少植物の日常的な管理と水やりはすべて主催者側の責任であり、公園側は場所の提供のみを行い、植物の日常的な管理には一切関与していないと回答した。職員によると、高山植物は北京まで4日間かけて長距離輸送されたため、到着時には既に状態が悪かったものもあった。主催者側は事前に公園側に対し、高山植物はすべて人工栽培されたものであり、野生の希少な保護植物ではないと説明していた。公園側は、高山植物の現在の劣悪な状態を鑑み、市の園林緑化科学研究院に連絡を取り、24日に公園の屋外エリアから撤去し、より一層の損傷を防ぐため専門機関に引き渡してケアを行う予定だという。（翻訳・編集/柳川）

「中国人は5000年以上前にナイフとフォークを使用―中国メディア」　中国メディアの央視新聞は25日、「中国人は5000年以上前にナイフとフォークを使っていた」と題し、青海省博物館が収蔵する新石器時代の「骨叉」（またはフォーク状のもの）などを紹介した。記事は「5000年以上前の新石器時代というと原始的な風景を思い浮かべるかもしれないが、その時代の人類はすでに石器を使って狩猟を行い、焼く・あぶるという方法で肉類の調理もできた。さらには肉を食べるための専用の食器まで発明していた」と説明。そして、20世紀末、青海省・同徳県にある宗日遺跡の発掘が行われた際、考古学者らが思いがけず骨叉を発見したことを伝えた。記事によると、この骨叉の大きさは現在の一般的な西洋式フォークとほぼ同じで、整った3本の歯を持つほか、柄にある花びら状の加工が優美さを添えている。それ以前にも新石器時代の骨叉は見つかっていたものの、当初は髪飾りやくしの原形と考えられていた。だが、宗日遺跡から骨叉とセットになる「骨刀」（骨製ナイフ）や「骨杓」（骨製スプーン）が出土したことで、骨叉が食器であることが確定したという。記事は「宗日遺跡の骨製食器セットの発見は、中国と西洋の食器に関する人々の観念を打ち破った」と記し、「中国人は5000年以上前にナイフとフォークを使っていたと基本的に確定できる。一方、西洋のフォーク使用の歴史は1000年を超えない」と説明した。![]また、「ここまで読むと中国文化の特色ある食器『箸』はいつ出現したのかと疑問に思うかもしれない」とした上で、箸の起源はスプーンより少し後であること、箸が中国人の主要な食器としての地位を占めた背景にコメと小麦の伝播・普及があったことを伝えた。（翻訳・編集/野谷）

「サンリオピューロランドのトイレに中国人衝撃＝「出たら変身してそう」「憎たらしい…」」　中国のSNS・小紅書（RED）に23日、「初めて日本のトイレに衝撃を受けた」と題する投稿があり、反響を呼んだ。投稿者の女性が投稿した動画には、トイレの個室内がカラフルに彩られ、床にはプロジェクションマッピングが投影されている様子が映っている。女性は「トイレに入ったら急に暗くなってBGMがなり始めた。ものすごく幻想的。サンリオピューロランドのトイレ」とつづった。![]この投稿には700を超えるコメントが寄せられており、「これぞ美しい芸術」「見てるだけで心地いい。すごく清潔そう」「お姫様になった気分」「魔女の結界に入り込んだみたい」「なんか、このトイレから出たら変身してそう」「こんな幻想的な空間で用を足さないといけないの…？」「憎たらしい。こんなにきれいにしたら出るものも出ないじゃない」「その場所の良し悪しを判断する最も早い方法は、トイレを見ること」「日本のトイレは最高ランクの観光地」といった絶賛の声が上がった。また、「日本のトイレは私の家の内装よりもずっと豪華（泣）」「中国はプロジェクションマッピングの技術では勝っている。でも、投影されるのは商業広告ばかり」「こんなキラキラした花のプロジェクションマッピングなんて初めて見た。私が見たことがあるのって、ゲーセンとかナイトクラブのロゴだけ」「中国は美的教育にもっと力を入れるべき」「中国のトイレはここまできれいにしなくていいからまずは基本的な清潔さを備えてほしい。気持ち悪くなるほど汚い床。一度入ると靴やズボンも捨てたくなるほど」など、自国と比較する声も。このほか、「初めて日本のトイレでチェンジングボード（着替え台）を見た時は驚いた」「ジブリパークのトイレもすごく童話チックで良かった！」「（大阪の）海遊館のタイルもピカピカできれいだった」「以前、彼氏と日本のおしゃれな店に行った時、彼が大をしたくなったけどそこのトイレがきれいすぎて『こんなところでするのは申し訳ない』って他のトイレを探しに行った」「日本のトイレはもはやフォトスポット」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「仁川空港の授乳室のお湯をカップ麺に利用、中国SNSの投稿が物議＝韓国ネット「ありえない」」　2026年5月25日、韓国・SBSは、中国のSNS上で仁川国際空港の授乳室を「無料でお湯を使えるスポット」として紹介する投稿がシェアされており、本来利用すべき乳児連れ利用者から不満の声が上がっていると伝えた。記事によると、中国のSNSには、「仁川空港の授乳室でお湯を入れて、カップラーメンを食べた」とする投稿や動画が掲載されている。空港内のコンビニではお湯を提供していないため、「カップラーメンを食べたい場合は授乳室へ行けばよい」と案内する投稿が多数見られ、コンビニと授乳室の位置を詳しく紹介する動画まで拡散しているという。![仁川空港の授乳室]こうした影響で、実際に授乳室を利用する保護者からは快適な利用ができないとの不満の声が出ている。また、韓国のSNS上では、「赤ちゃんに離乳食を食べさせていたら、4〜5人がカップ麺用のお湯を入れに入ってきた」「授乳室で寝ている外国人も見た」といった体験談が投稿され、批判が強まっている。これについて韓国のネットユーザーからは「ありえない」「授乳室でカップ麺はさすがに本来の用途から外れすぎでは…」「授乳室で寝てる？常識を疑う」「こういうの、一部の人の行動で全体の印象悪くなるから残念」「赤ちゃん連れの人が気を遣う空間になってしまうのは問題だと思う」「授乳室は休憩所ではない」「最低限のマナーは守るべきだ」「SNSで『おすすめスポット』みたいに広まると一気に人が来るんだな」などの声が上がった。一方で、「本来の利用者が困らないように、空港側も案内を徹底するべき」「空港側が熱湯を提供して飲食スペースを作れば多少は解決しそう」「なんで空港のコンビニではお湯を提供しないの？」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「中国、アフリカ53カ国への関税を撤廃＝「トランプ氏への巧妙な対抗策」と米紙」　2026年5月24日、中国メディアの観察者網は、中国がアフリカ53カ国への関税を撤廃し、保護主義的なドナルド・トランプ大統領との対比で信頼を固め、影響力の拡大を図っていると報じた。記事は、中国が5月1日から国交のあるアフリカ53カ国を対象に、全面的にゼロ関税措置を実施したと紹介。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルがこの措置を「政治的に巧妙な一手」と呼び、アフリカに高い関税を課すトランプ大統領と鮮明な対照をなしていると評したことを伝えた。そして、「トランプ大統領がアフリカ諸国を『不潔な国々』と呼び、南アフリカに30％、コンゴ民主共和国に15％の関税を、レソトに対しても50％の高関税を課すと脅した」としたほか、米国が国際開発庁を閉鎖し、アフリカ数十カ国の大使ポストを空席のままにしていることに言及した。その上で、中国による今回の措置についてアナリストが、中国の「発展途上国の守護者」というイメージが強化されると指摘していると伝え、アフリカ専門のリスク管理コンサルタント会社であるシグナル・リスクのロナック・ゴパルダス理事が、「米国の気まぐれな姿勢に対し、中国が安定的で信頼できるパートナーであるというイメージを強化する賢明な決定だ」と評したことを紹介している。記事は、今回の措置がコバルトや銅、タンタルなどの重要鉱物資源における中国の供給網確保を助け、インフラや製造プロジェクトの機会を増やすと解説。ケニアのアブラハム・キツレ・キンディキ副大統領が、ゼロ関税協定によりコーヒーやアボカドなどの輸出が恩恵を受け、対中貿易赤字を削減する機会になると述べたことに触れた。一方で、ゴパルダス理事が「短期的にはアフリカが原材料を輸出し中国が工業製品を輸出する」という基本構造が変わる可能性は低いとの見解を示したことを紹介し、アフリカ各国が十分な恩恵を受けるには生産コストの低減やインフラの改善が課題になっていることを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「中国による輸出規制から4カ月、日本に大きな問題なし？＝中国ネット「まだ序の口」「台湾が日本に…」」　中国が日本への軍民両用品（デュアルユース品）の輸出を規制してから4カ月が経過した現状について論じた中国著名ブロガーの投稿が注目を集めている。フォロワー200万を誇る中国の著名ブロガー・盧克文（ルー・カーウェン）氏は24日、「日向け軍民両用品の輸出規制が始まって4カ月になるが、現時点では日本の工業は正常に運営されているように見え、まだ大きな問題は起きていないようだ」と述べた。その上で、主な理由として「2010年に中国がレアアース輸出規制を行った経験から、日本は長年、在庫の積み増しや調達先の多角化を進めてきたことがある」と説明。「日本側はおおむね6～8カ月分のレアアースを備蓄しているとみられている」と解説した。一方、「現時点で、信越化学工業、プロテリアル、スズキ、アイシンなどで、生産停止や減産が発生しており、主に重希土類原料の不足が原因とされる」とし、「状況は徐々に厳しくなっていく可能性が高い。たとえ問題を解決できたとしても、中国の低コスト供給網を失えばコストは大幅に上昇するだろう」と指摘した。この投稿に、中国のネットユーザーからは「まだ半分だ。効果が出るにはまだ早い」「まだ序の口。焦る必要はない」「飢えてもすぐに餓死はしない。もう少し時間がたてば分かるだろう」「締め付けを徐々に強めていけばいい」といった声が上がった。一方で、「密輸しているやつが大勢いるんだから、問題になるわけがない」「密輸しているやつは大もうけだろう」「裏切者が多すぎる」「密輸を厳しく調査せよ」「密輸のほかに転売もある」「台湾へのレアアース輸出を止めるべき。台湾は絶対に日本に転売する。ベトナムも怪しい」といった声も少なくなかった。このほか、「効果はすでに現れている。多くの中小企業で供給停止が起きている。大企業だけが在庫によって持ちこたえている状況だ。日本は大きな打撃を受けており、再び（日本側が）『日中友好』を強調し始めている」との声がある一方、「もし1年経っても問題が起きなければ？核廃水（処理水）の海洋放出を思い出す。当時はまるで大事件のように騒がれていたが、今では何事もなかったかのように地球は回り続けている」との見方も出ていた。（翻訳・編集/北田）

「＜サッカー＞決勝で日本に敗北、日本人監督の責任を問う声噴出―中国」　サッカーのAFC U17アジアカップ決勝でU-17中国代表がU-17日本代表に敗れて準優勝に終わったことを受け、中国ではU-17中国代表を率いる日本人の浮嶋敏監督の責任を問う声が多数上がっている。23日（日本時間）に行われた決勝は、中国が自陣に引いて守備を固めるが、それを次々とこじ開けた日本が前半を3-0で折り返す。しかし、後半は反撃に出た中国のペースとなり、開始直後に1点を返すと78分にはペナルティーキック（PK）を決めて1点差に詰め寄った。それでも、さらなる反撃を許さなかった日本が3-2で粘る中国を振り切り、優勝をつかんだ。試合後、中国サッカー協会は「浮嶋敏監督の指導の下で絶えず成長し変容を遂げた。グループリーグを粘り強く突破し、決勝トーナメントでは戦えば戦うほど勇ましくなった」などとU-17中国代表チームをたたえた。一方で、評論家やファンからは浮嶋監督の責任を問う声が噴出している。著名なサッカー評論家の董路（ドン・ルー）氏は「比較しなければ真実は見えてこない。準決勝のウズベキスタン対日本と、決勝の中国対日本を比べると、前半の展開と結果はまったく異なっている。浮嶋監督の重大な采配ミスは明らかだ」と前半の消極的な戦いを批判した。中国のスポーツメディア・直播吧に寄せられたコメントでは、共感度が高い順に「監督とゴールキーパーを変えるべき。やはり日本人は信用ならない」「人災。完全なる人災。浮嶋敏氏が全責任を負うべき」「浮嶋敏氏を退任させよ」「浮嶋敏よ、体面を保って自ら辞めてくれ」となった。また、「後半は完全に圧倒していた。なぜ前半に3点も失うことになったのか」とのコメントに対しては、「単純なことだ。われわれの監督が日本人だからだ」との返信が付き、多くの共感を集めている。このほかにも、「浮嶋監督は退任せよ！！」「監督の責任。前半の戦い方はどうなってるんだ」「この結果は受け入れられない。もっと良い試合ができたはずだ」「完全なる人災。指揮官が無能。選手たちがかわいそう」「もう日本人監督はごめんだ」といった厳しい声が殺到している。（翻訳・編集/北田）