「＜サッカー＞三笘薫、伊東純也ら6月の代表2連戦招集外なら中国が不利に―中国メディア」　中国スポーツメディアの直播吧は8日、サッカー日本代表のMF三笘薫（ブライトン）やMF伊東純也（スタッド・ランス）ら欧州組の複数の中心選手が6月のワールドカップ（W杯）アジア最終予選2試合のメンバーから外れる可能性が高くなったとする日本メディアの報道を紹介し、「そうなれば中国が不利になる」と伝えた。スポーツ報知によると、日本代表の森保一監督は7日、湘南―広島戦後に取材に応じ、6月のW杯最終予選2試合（オーストラリア戦、インドネシア戦）に向けて「休ませる選手は休ませて、見てみたい選手は招集したい」とメンバーの入れ替えについて言及。かかとの故障で直近のリーグ戦でベンチ外だった三笘や左足首を負傷している伊東ら複数の中心選手が外れる可能性が高くなった。直播吧は、この報道を紹介した上で、「そうなれば中国が不利になる。なぜなら、W杯本大会出場を決めた日本が本大会の組み合わせポットを見据えて6月の2試合に全力で臨み、中国のライバルチームが勝ち点を獲得する可能性を減らしてくれることを期待していたからだ」と伝えた。W杯最終予選のグループCは、第8節を終え、日本が勝ち点20で2試合を残して首位が確定。オーストラリアが同13で2位、サウジアラビアが同10で3位、インドネシアが同9で4位に付け、同6のバーレーンと中国は得失点差によりバーレーンが5位、中国が6位。中国はW杯本大会自動出場となるグループ2位以内の可能性が消滅し、6月の2試合（インドネシア戦、バーレーン戦）で3〜4位でのアジアプレーオフ進出を目指している。直播吧の記事について、中国のサッカーファンからは「他力本願はやめよう。2連勝して天命を待つのみ」「希望とは名ばかり」「アジアプレーオフに進出できると本気で考えている人なんてほとんどいないでしょ」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「スーパーの試食で口を付けた取り箸をそのまま漬物の山にズブリ！―中国」　中国・湖北省襄陽市のスーパーで女性客が口を付けた取り箸をそのまま漬物の山に突き刺す様子が撮影され、物議を醸している。中国メディアの荔枝新聞などが7日に伝えた。現場で撮影された動画には、中国のスーパーの漬物売り場で女性が山盛りになった漬物を取り箸でつかみ、そのまま口に入れた後、その取り箸を漬物の山にズブリと刺して戻し、去っていく様子が映っている。この動画はSNSに投稿され拡散し、物議を醸した。当該店舗の担当者は「漬物は直ちに下げて検査に回した。売り場は試食可で試食用のつまようじを用意していたが、客が取り箸を使った。偶発的な現象で、個人の素養の問題」と説明。「試食の漬物はすべて新しい物と入れ替え、脇に目立つような注意書きを設置した」としている。中国のネットユーザーからは「うわ。気持ち悪い」「なぜこんなことに？」「この女性に全部有料で引き取らせよ」「こうして伝染病が広まる」「こういう中高年って、自分のことを清潔だと思ってるんだよね」「ネットで全国にさらすべき」といった声が上がった。一方で、「箸を無造作に置いているスーパーにも問題がある」「試食分は小さい皿に小分けにしてほしい」「『検査に回した』ってどういうこと？唾液って検査で判別できるの？」「店側の置き方に問題がある」「こういうその場に盛ってあって蓋のない料理って、周囲のほこりとか、人の（口から出た）飛沫とか、考えるだけで不衛生だよね」「密封されていない物は買わないようにしてる」「発見されたから新しい物と入れ替えただけでしょ。発見されていない同じようなことが大量にあると思うんだが」など、店側の不備を指摘する声も多く上がっている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/mFkP48y8bp— 中国動画 (@RC00547555) May 8, 2025

「＜囲碁＞中国からの猛反発を受け、韓国棋院がルール変更―中国メディア」　2025年5月8日、中国メディアの観察者網は、今年初めに韓国で行われた国際囲碁大会で中国の著名棋士が反則負けになったルールについて、韓国棋院が変更を行ったことを報じた。記事は、韓国棋院が7日に最新版の「囲碁競技規定」を発表し、「取った石（死に石）を碁笥（ごけ、碁石入れ）のフタに入れない」行為を「不適切な石の保管」と定める部分に「碁笥のフタに置けない場合は、対局相手から見えるようにその近くに置くことができる」という例外規定を追加したと伝えた。そして、今回例外規定を設けた背景として、今年1月に韓国国内で行われた第29回LG杯世界棋王戦三番勝負第2局で、中国の柯潔（コー・ジエ）九段が取った石をすぐに碁笥のフタに置かなかったとして反則負けの裁定を受け、翌日の第3局では同様の場面で審判が対局を中断、憤慨した柯九段が途中棄権し、相手だった韓国のピョン・サンイル九段が優勝認定されるトラブルがあったことを紹介している。このトラブルでは中国囲碁協会が「審判の中断のタイミングが不適切で、対局の正常な進行に影響を与えた」として裁定受け入れを拒否し再戦を要求するも、韓国側がこれを拒否。すると中国協会が以後国内リーグ戦からの韓国選手を含む外国選手の参加停止方針を示したほか、一部国際大会への参加見合わせを発表する対抗措置を取った。4月には中国協会関係者が今月開幕する今年のLG杯に選手を派遣しないことを明かしていた。記事によると、中国側による反発の大きさから韓国側が2月に入って死に石に関するルール違反2回で反則負けとなる規定を廃止した。一方で、碁笥フタに置かない場合は例外なしに2目のペナルティーを科す規定が維持されていた。今回のルール調整により、例外規定が設けられるとともに「2度の注意を受けた時点で警告を与え、1目のペナルティーを与える」という罰則に変更された。（編集・翻訳/川尻）

「中国が新型コロナの発生源は米国と改めて主張、武漢研究所から流出説に対抗」　中国当局は4月末に発表した新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）への対応に関する白書で、新型コロナの発生源が米国の可能性がある、と改めて主張した。米トランプ政権がウェブサイトを立ち上げ、ウイルスが武漢の研究所から流出したと非難したのに対抗した。ロイター通信によると、中国は国営新華社通信を通じて発表した白書で、米国が新型コロナの発生源を政治的に利用していると非難。（政治利用の一端として）米中西部ミズーリ州で起こされた訴訟で、中国が保護用の医療器具を隠匿し感染を隠蔽（いんぺい）したとして、240億ドル（現レートで3兆4000億円）の損害賠償を支払うように命じた判決が3月に出たことを紹介した。 その上で中国は新型コロナに関して世界保健機関（WHO）や国際社会とタイムリーに関連情報を共有したと主張。WHOと中国の共同調査によって研究所から漏えいした可能性は「極めて低い」と結論付けられた、と強調した。 白書は米国が「聞こえないふりをし、口をつぐんでいる」ことを続けるべきではなく、国際社会の正当な懸念に応えるべきだとも言い張った。新華社通信によると、中国国家衛生健康委員会（NHC）の関係者は「発生源を探る調査の次の段階では米国に焦点を当てるべきだ」と訴えた。これに先立ち、米ホワイトハウスは4月18日、新型コロナをめぐるウェブサイトを立ち上げ、ウイルスの起源を中国・武漢のウイルス研究所だとし、バイデン前政権や当時の国立アレルギー感染症研究所長アンソニー・ファウチ氏とWHOの対応を批判した。ウェブサイトはまた、人との距離を保つことの推奨、マスク着用の義務化やロックダウン（都市閉鎖）などの措置にも批判的な姿勢を示している。 トランプ大統領は1月の就任後すぐに、新型コロナの対応を主導して以来、脅迫を受けていたファウチ氏に対し、自身で警護を雇うべきとし、政府による警護を打ち切った。米中央情報局（CIA）報道官は1月、CIAは新型コロナのパンデミックは自然起源よりも研究所起源の可能性が高いと評価している、と発表。ただ、CIAはその評価について「確度は低い」と留保を付け、研究所起源と自然起源の両方の可能性があると考えるのがなお妥当だとの見方を示した。（編集/日向）

「日本の天然記念物を無許可所持、中国人3人逮捕＝中国ネット「神かよ」「歴史は繰り返す」」　鹿児島県奄美市で国の天然記念物に指定されている「オカヤドカリ」を許可なく所持したとして中国人の男3人が逮捕された事件に、中国のネットユーザーが反応を示している。文化財保護法違反の疑いで逮捕されたのは24～27歳のいずれも中国籍の男3人で、今月6日に奄美市の宿泊施設で「オカヤドカリ」数千匹およそ160キロを無許可で所持した疑いが持たれている。宿泊施設の職員が男らの部屋からオカヤドカリを発見、スーツケースの中からも音がすると警察に通報したことで発覚した。警察は捜査に支障があるとして3人の認否を明らかにせず、3人の目的などについて詳しい調べを進めている。事件について中国のネットユーザーからは「売ろうとしてたのか？」「たぶんそうだろう。国内では高く売れるからな」「1～2匹かと思ったら…これは意外」「160キロも捕まえるとか、神かよ」「2023年には中国人夫婦が（オカヤドカリ所持で逮捕されている）。歴史は繰り返すものだな」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）

「米国債務危機間近、第2の「プラザ合意」でアジアに「失われた30年」再来か―台湾メディア」　2025年5月7日、台湾メディア・東森新聞は、米国に債務の危機が迫っており、日本が経験した「失われた30年」がアジア諸国で再び起きかねないと報じた。記事は、米国のベッセント財務長官がこのほど、現在の連邦政府予算が警戒段階にあり、連邦債務上限を維持できる余力がまもなく尽きることを率直に認める異例のコメントを出し、すべての政府支払いを期日通りに実行できなくなる「Xデー」が間近に迫っているとも警告したと紹介した。そして、高い金利のために米国の既存債務利払いが高額になっており、GDPの120％に相当する債務残高の利払いがこの5カ月だけで約5000億ドル（約l72兆円）に達したというメディア記者の報道を伝えるとともに、米国の経済界ではこうした状況がさらに続けば米国経済が債務のスパイラルに陥るのではないかとの懸念が広がっているとした。その上で、近ごろアジア通貨が一斉に上昇していることから、トランプ大統領が債務危機が差し迫っている自国経済の活性化の一環として各国にドル安を求める「マー・ア・ラゴ合意」（実際に存在する合意文書ではなく、トランプ大統領の別荘名を用いて1985年の「プラザ合意」をもじったもの）の動きをひそかに見せているのではないかとの憶測が出ていることを指摘。その前例は1985年に結ばれたプラザ合意であり、米国が貿易赤字解消を目的として日本を含む当時の主要国にドルの引き下げを迫り、その結果日本は一時的な不動産バブルに沸いたものの、日銀の金利引き上げでバブルが崩壊、「失われた30年」へとつながっていったことを紹介している。記事は、米国が実際にプラザ合意の時と同じように「マー・ア・ラゴ合意」によって各国にドル安を催促している場合、「失われた30年」の惨状が再現されるかについて、主なターゲットとされる中国は当時の日本と状況が異なり、取り巻く環境も違うため「当時の日本をたたいたように中国を揺るがすのは容易ではない」との見方を伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「飛行機で隣の席に座った日本人に衝撃！中国ネット「教養がまるで違う」「一生称賛してもいい」」　中国のSNS・小紅書（RED）に7日、「素養とは良いものだ」との投稿があり、反響が寄せられている。投稿者の女性は、香港出張から日本に戻る飛行機で隣の席に座った日本人男性に言及。乗ったのは格安航空会社（LCC）の飛行機で座席の間隔が狭く、また男性の足は長かったためとても窮屈そうだったというが、「彼は乗ってからずっとこんな感じだった」と撮影した動画を投稿。動画には両膝をピタリと付けてきれいな姿勢で座るスーツ姿の男性が映っている。女性は「本当に衝撃を受けた。さらに意外なことに、彼は着陸するまでまったく足を開かなかった」とし、「多くの男の同胞（中国人）は地下鉄で脚を開いて座っていて、その理由は『男女で骨盤の形が違うからだ』と言われているが、信じられない」と訴えた。また、「（男性は）清潔で臭いもしなかった。当然のことではあるけど、横柄な人が多すぎるから貴重な存在になっている」とし、「皆さんも疲れてしまう旅行の途中で隣の席に座る人がみんな素養が高く、嫌な人に当たりませんように」とつづっている。この投稿に、中国のネットユーザーからは「教養がまるで違う」「これが身につけた素養というもの」「マナー良すぎ」「日本人のこういう公共意識は一生称賛し続けてもいいものだと思う」「日本のLCCに乗るとひじ掛けを上げていても隣の人とぶつからないし、飛行中ずっと静か」「私も上海から天津に向かう便の隣が日本人だったけど、飛行中に飲み食いもせず、ずっときちんと座ってた」「自律って大事。（中国の）多くの公共交通で素養のない人が脚をがばっと広げて座り、隣の人のスペースに侵入してる」「中国なら靴を脱がないだけありがたいくらい」といった声が上がった。一方で、「多くの日本人はパーソナルスペースへの意識が強いから」「本人は潔癖で隣の人に触れたくなかったのかも」「私の隣に座った日本人のおじさんは脚を広げて、しかも脚がぶつかると私に文句を言ってきた」「称賛には及ばない。自分がそれを選択しているだけ。自分の座席の範囲内なら楽な姿勢で座ってもいいだろう」といったコメントも見られた。（翻訳・編集/北田）

「通学中に行方不明の14歳の女子生徒、7年後に井戸から遺体発見―中国」　中国・河南省で、通学中に行方不明になった14歳の女子生徒が7年後に遺体で発見される事件があった。中国メディアによると、2015年9月、同省信陽市の女子生徒が通学中に行方不明となり、担任教師が保護者に連絡。家族は警察に捜索を依頼し、自身らもポスターを作成するなどして必死に探したが見つからなかった。それから7年後の22年、女子生徒は古い家屋の井戸の中から遺体で発見された。警察の捜査の結果、魏（ウェイ）被告が殺人の容疑で逮捕された。魏被告は事件当日、車を運転していた際、誤って女子生徒をはねた。その後、女子生徒を車に乗せて近くの小さな診療所に連れて行き受診させたが、受診後に女子生徒が「頭がふらつく」と大きな病院での再度の診察を求めたことで双方は口論に発展した。魏被告は怒りに任せ、車内にあった鉄の棒で女子生徒の頭部を殴打。倒れた女子生徒を乗せたまま車で実家の村にある長年空き家になっていた古い家屋に行き、女子生徒の息がないことを確認すると家に戻って袋を持ってきた。そこに一部着衣を脱がせた女子生徒を入れ、レンガなどを詰めた別の袋を結び付けた上で、井戸に沈めた。現場から逃走した後、魏被告は途中で凶器である鉄の棒や女子生徒の衣類を処分した。女子生徒が所持していた携帯電話は持ち帰って家族に使わせていた。法医学鑑定によると、女子生徒の死因は特定されなかったが、窒息または溺死の可能性は排除できないとされた。なお、魏被告は過去に強姦罪で有罪判決を受けており、事件の3カ月ほど前に刑期を終えて釈放されたばかりだったという。23年10月に行われた一審では「他人の生命を故意かつ不法に奪い、罪を逃れるために被害者を井戸に沈めて証拠を隠滅し、犯行後は長年逃亡していた。自白してはいるが、犯行手段、状況および結果を考慮すると、情状酌量による減刑は不適当である」として故意殺人罪で死刑判決が下った。魏被告は判決を不服として控訴したが、その後の二審で原判決が維持され死刑が確定。今年4月30日に裁判所から遺族に対し、魏被告の死刑が執行されたとの通知があったという。（翻訳・編集/北田）

「中国BYD、韓国市場で人気のテスラを抑え輸入EV販売台数1位に＝韓国ネットには懐疑的な声」　2025年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「中国BYDの電気自動車（EV）『ATTO 3』が韓国市場で人気の高いテスラ『モデルY』を抑えて輸入EV販売台数1位を記録した」と伝えた。韓国輸入自動車協会によると、「ATTO 3」は4月に韓国で543台を販売し、月間販売台数1位を記録した。2位以下にはテスラの「モデルY ロングレンジ」（533台）、「モデル3 ロングレンジ」（350台）、「モデルY」（271台）、「モデル3」（238台）が続いた。「ATTO 3」は1月に韓国で発売された。1週間で予約が1000台を超えるほど人気を集めたが、納車遅延が発生するなど一部混乱もあり、4月14日から本格的に納車が始まった。業界では「BYDが韓国市場に進出したら、他のEVメーカーより価格面で優位に立ち、市場を侵食する」との見方が出ていた。BYDは今後、韓国市場で攻勢を強める考えを示している。BYDコリアは4月に開催された「ソウルモビリティショー」でも現代自動車（ヒョンデ）の隣にブースを構え、韓国の消費者に積極的にアピールしたとされている。この記事を見た韓国のネットユーザーからは「韓国に住む中国人が購入したのでは？」「私の周りでBYDを買ったり、購入を考えている人は1人もいない」「BYD車が道路を走っているところを見たことがない。本当に売れているの？」「車は単なる移動手段を超えて、社会的・経済的に自分をアピールする手段でもある。安いだけが取り柄のBYDを選ぶ人はいないと思う」「レンタカー業者が買ったのでは？」など懐疑的な声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）

「小鵬の空飛ぶクルマ、上海モーターショーで260台予約獲得、1台約4000万円―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、電動垂直離着陸機（eVTOL）の開発を手掛ける小鵬匯天の空飛ぶクルマ「陸地航母（陸の空母）」がこのほど開催された上海モーターショーで260台の予約を獲得した。小鵬匯天は、中国の新興電気自動車（EV）メーカー、小鵬汽車の傘下企業。陸地航母の価格は約207万元（約4098万円）で、予約した顧客は手付金を支払い済みだという。2026年に量産と引き渡しを計画している。陸地航母は、陸上走行ユニットと飛行ユニットの二つの部分から成り、陸上走行ユニットは3軸・6輪設計で、サイズは長さ約5．5メートル、幅2メートル、高さ2メートル。800ボルト高電圧・炭化ケイ素レンジエクステンダーを搭載し、航続距離は1000キロを超える。2人乗りの飛行ユニットの「充電スポット」の役割も担い、5〜6回の飛行をサポートする。（翻訳・編集/柳川）