「「日本が私たちを駄目にする！」投稿写真に反響＝中国ネット「笑った」「税関職員も震える」」　中国のSNS・微博（ウェイボー）で27日、「日本が私たちを駄目にする！」と題する投稿があり、反響を呼んだ。微博でフォロワー100万超の女性は「夜、お金を数えていたら、恐ろしくなって漏らしそうになった。どうしてちょっと日本に来ただけでこんなにお金を使ってしまうのか。スーツケースを開いてみた結果…」とつづり、1枚の写真を投稿した。写真には、キティちゃんやちいかわ、スーパーマリオ、スヌーピーなどのキャラクターのグッズが大量に床に並べられている様子が写っている。日本で自分が好きなキャラクターのグッズを大量に購入したようだ。この投稿に中国のネットユーザーからは「笑った」「見てるこっちが漏らしそうだわ」「かわいい～」「サンリオにやられたね」「うわっ、めっちゃ萌えてクラクラした」「（こんなにグッズを買うのは）私の夢」「これ（グッズにお金を費やすこと）はもう人の常と言える」「（グッズは）お金を使う価値がある」「私も日本に行きたい」といった声が上がった。また、「税関で止められてスーツケース開けたら…」「税関職員が見たらブルブル震え出すな」「私も日本から帰って来る時に税関で止められてスーツケースを開けて、中身がこういう（写真のようなグッズ）ばっかりで税関のお姉さんも笑ってた」といったコメントも寄せられ、女性は「代理購入じゃないって、どうやって説明すればいいかなあ」と返信している。なお、女性はほかの投稿で、友人らと大阪のユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）などを訪れたことも報告している。（翻訳・編集/北田）

「出発遅延で乗客が機内に8時間も閉じ込められる―中国」　中国メディアの界面新聞によると、深セン宝安国際空港で24日、午後7時5分に出発する予定だった深セン航空9923便が、天候上の理由により出発に遅れが生じ、乗客が機内に約8時間閉じ込められ、25日午前3時11分になってようやく出発するということがあった。乗客の1人が25日未明に動画を投稿し、「全員が密閉された機内で待機し、具合が悪くなった人も少なくないが、その間、実質的な解決策はなく、客室乗務員も飲み水を提供するなどのサービスを主体的に行わなかった」と訴えた。乗客の中には「天候が出発の条件を満たしていないのに、なぜ搭乗させたのか」と疑問を呈する人もいたという。深セン航空のカスタマーサービスは、出発に遅れが生じた場合に乗客が降機できるかどうかについては、「空港の全体的な指揮命令に基づかなければないらない」とし、社内で報告して調査すると回答した。深セン市の気象台は24日夕、市内全域に大雨の黄色警報と雷雨・強風の黄色警報を発令していた。記事は「天候などの不可抗力により航空便に遅延が生じた場合、航空会社は、乗客が状況を理解し、情報の不透明さが原因で心配したり誤解したりすることのないよう、遅延理由や出発予定時刻などを適時かつ正確に乗客に伝えなければならない」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「中国人がびっくり仰天「日本人の礼儀は骨の髄までしみ込んだもの」」　中国では多くの人が「日本人は礼儀正しい」と思っている。最近では日本旅行をした人や日本在住の中国人が、日本人の礼儀正しさをネットを通して紹介することも珍しい。情報を受け止めた中国人の中には「表面的に礼儀正しいように見えるが、内心は別」と主張する人もいるが、実際に日本人に触れた人は、日本人の礼儀正しさや思いやりに、心底驚く場合が多いようだ。日本在住で子どもを日本の学校に通わせる中国人女性は、家庭訪問で訪れた日本人教師の礼儀正しさと相手を思う心に驚いた経験を動画配信した。女性宅を訪問したのは、日本語の教師とクラスの担任教師、さらに通訳を務めた台湾人だった。女性は、3人は喉が渇いているかもしれないと思い、ペットボトル入りのミネラルウオーターを、コップについで出した。どのぐらいつげばよいのか分からなかったので、コップになみなみと注いだという。すると日本人教師は、コップの水をすぐに飲み干した。女性の分析によると、日本人教師の心の中には相手に対する敬意があり、だからこそ「自分はミネラルウオーターをつがれたことを嫌がっていない」ことを示すために、すぐに飲み干した。女性は「日本人の礼儀は、骨の髄までしみ込んだもの」と評した。日本在住の中国人の中には、日本人の発想を、日本人も気付かないほど細かく分析しようとする人がいる。分析結果の当否は別にして、彼らが自らとは異なる日本人の振る舞いに注目して、日本人の発想を理解しようと努力していることは間違いない。（翻訳・編集/如月隼人）

「日本旅行から戻るたびにロス、SNSで日本での就職を相談するも止められる―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は23日、「日本旅行から戻るたびに気分が沈む」という台湾人男性がSNSに投稿した相談事が反響を呼んだと報じた。記事によると、この男性は日本から戻る機内で目にする台湾の景色や家に帰る途中にあるひび割れた狭い歩道、さらに派手な看板や違法駐車の車などに触れて台湾の街の景観にがっかりしていることを説明。男性は「台湾では車やバイクの騒音が大きい」とも記していて、こうした点での台湾と日本の対比が男性を毎回「日本ロス」にさせているそうだ。そして、そんな男性が投稿の中で相談したのが「日本での就職」で、男性は自身の年齢が30歳を過ぎていることや日本語レベルは日本語能力試験のN4（基本的な日本語を理解することができる）だと説明した上で他のネットユーザーにアドバイスを求めた。男性の投稿には、「旅行はいいが仕事はダメ。日本で働いた大勢の友達が結局は帰ってきた」「旅行と仕事では違いがありすぎる。考えないといけない現実的なことは多い」「旅行では良い面を目にする。仕事ではたくさんのネガティブな面を見ることになるだろう」という声や、「行きたければ行けばいい。ただ、言っておきたいのは旅行と仕事は別物だということ。日本を過大評価する必要はないし、台湾を過小評価する必要もない。どちらにも良い面と悪い面がある」「日本で半年間の交換留学を始めたが、2週間で新鮮味がなくなった。周囲の台湾人とうまくやっていけるとは限らないし、今は興奮よりも孤独と無力感の方が大きい」などの声が寄せられたという。（翻訳・編集/野谷）

「「最も美しい指名手配犯」と言われた女性、インフルエンサーになるも1カ月後にアカウント凍結される―中国」　2025年4月27日、香港メディア・香港01は、かつて「最も美しい指名手配犯」と呼ばれその後服役した女性が、先ごろインフルエンサーとしてネット上で注目を集めたと報じた。記事によると、この女性は2018年11月、バーの客引き行為など詐欺事件に関わっていたとして四川省綿陽市の警察当局から指名手配を受け、その容姿から「最も美しい指名手配犯」と話題になった。女性はほどなく逮捕されて実刑判決を受けて服役し、刑期満了で釈放されるとミルクティー店を開業。21年には詐欺撲滅の宣伝動画に出演したことで再び注目された。そして、女性は先ごろSNS上に自身のアカウントを開設。アイコンは18年に指名手配された際の写真を用い、プロフィールには「18年の注目人物。今はすでに更正済み」と記入されていた。先月19日から12本のショート動画を発表しており、自身の経歴や、「刑務所で芸能人と同じ部屋だった」などの噂に対する回答といった内容だった。また、今月25日に公開した最新動画では客引き詐欺の手法を紹介し、「棚からぼたもちが降ってくるなどと信じてはいけない」と呼び掛けていたほか、この1か月で「牢屋から出てきた女」「最も美しい客引き詐欺犯」などのテーマでライブ配信も行っており、フォロワー数は一時8000人を超えたという。![]しかし、27日午後になって女性のアカウントは「コミュニティー自律公約」に反しているとの理由で凍結されてしまった。現地メディアがプラットフォームに問い合わせたところ「具体的な状況はわからない」とのコメントのみ返ってきたとのことだ。記事は、「最も美しい指名手配犯」による動画配信についてネットユーザーの反応が分かれていると紹介。「これは被害者に対する二重の傷害であり、社会道徳に対する侮辱でもある。ミルクティーを売るならまだしも、過去を売り物にするのは受け入れがたい」「話題作りに使うべきではない。普通に才能を見せるなら何も問題はないが、犯罪歴を誇るようなやり方には悪影響の懸念がある」という指摘が見られる一方で、「彼女は刑期を終えたのだから、配信者になるのは正当な権利だ」「改心した者は宝物にも勝る」と擁護する声もあったと伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「富士山で2度救助された中国人男性、中国ネットで批判「とんだ迷惑行為」「罰金徴収を」」　閉山中の富士山に登り、2度にわたって救助された中国人男性が、中国のSNS上でも話題になっている。報道によると、救助されたのは中国籍の大学生（27）で、今月26日に別の登山者から通報を受けた静岡県警山岳遭難救助隊が、8合目で体調不良となっていた男性を5合目まで担架で運んだ。男性はその後、救急車で病院に搬送されたが、命に別状はないという。男性は4日前の22日にも、富士山の山頂付近で「アイゼンを紛失して下山できない」と通報し、ヘリコプターで救助されていた。26日は置き忘れた携帯電話などを取りに単独で富士山に登っていたという。この情報は中国のSNS上でも伝わっており、ネットユーザーからは「愚かすぎる」「山開きされていないというのがどういうことなのか分からないのか？」「とんだ迷惑行為だ」「今は金さえあればどんなバカでも留学できるからな」「こういうやつからは救助後に費用と罰金を徴収すべき」「もうこういうやつは救助しなくていい」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）

「中国による豚肉や大豆輸入が激減、米国内で値下がり連鎖反応の可能性―中国メディア」　中国メディアの環球時報は25日付で、ウォール・ストリート・ジャーナルを引用して、中国による米国産豚肉や大豆の輸入が激減している話題を紹介した。米国内の産業チェーンで価格下落の連鎖反応が起きる可能性があると指摘する米国の業界関係者もいるという。現地時間4月24日に公表された4月17日までの1週間のデータによると、中国の米国産豚肉購入計画は1万2000トン削減され、総販売量はわずか5800トンだった。前週比では72％の減少だった。同データは、米国が「関税戦争」を発動して以来の、米側が発表した初の1週間分の累計数字で、2025年に入ってから報告された週間納入量としては最低の数値だった。24日午後にはシカゴの赤身豚先物の清算価格が0．2％下落し、1ポンドあたり1ドルをわずかに下回った。トレーダーやアナリストは、中国の購入減少が偶発的な事態なのか、それとも一つの流れであるのかを検討している。一方、米国農務省のデータによれば、4月17日までの1週間に中国が購入した米国産大豆はわずか1800トンで、前週の7万2800トンを大幅に割り込んだ。カンザス州の農業コンサルティング会社であるコーンスス・Ag・コンサルティングの責任者で市場アナリストのカール・セッツァー氏は、中国が米国産豚肉の購入を減らしていることについて「もし来週も大規模な注文取消しが続くようであれば、市場はさらに大きな反応を示すと予想する」と語った。米国大豆協会のスコット・ガールト首席エコノミストは「もし（トランプ政権による）この関税が継続されるのであれば、市場の基本的要因として米国産大豆の価格が押し下げられる」と述べた。最大の要因は、中国による買い付けが米国の大豆輸出市場の60％を占めているからだ。ガールト首席エコノミストはさらに、大豆に関しては中国による需要を代替できる市場を見つけることが非常に難しく、中国からの購入減少がサプライチェーンにおいて他の連鎖反応を引き起こす可能性があると補足した。また、業界関連のアナリストやトレーダーからは、米国政府の関税政策があまりに気まぐれであるため、農産物の先物価格の短期的な動きを予測することは困難との声が出ている。（翻訳・編集/如月隼人）

「男性が同僚女性を冷凍庫に閉じ込め、「いたずら」で済ませていいのか―中国メディア」　2025年4月25日、中国メディアの極目新聞は、広東省で女性が同僚男性から冷凍庫に閉じ込められるトラブルがあったことについて、「いたずらで済ませていいのか」と疑問を投げかけた。記事は、広東省掲陽市揭西県の女性が23日にSNS上で動画を公開し、3月31日に勤務先の店舗で男性同僚から故意に冷凍庫に閉じ込められたと訴えたことを紹介。女性が何度ドアをたたいても応答してもらえず、店長に電話してドアの開け方を聞いてようやく脱出できたこと、警察に通報してからようやく同僚が謝罪してきたことを明かしたと伝えるとともに、同県当局が同僚の行為を「いたずら」と認定し、双方がすでに和解に至り、「問題は円満に解決した」との認識を示したことを報じた。その上で、この件について「氷点下の冷凍庫に閉じ込められれば命に危険が及ぶ可能性もある」と指摘し、「人命を冗談の種にしてよいのだろうか」と疑問を提起。事の重大さに対して「双方の和解による円満解決」で終わらせた当局や会社側の対応はあまりに軽く、「多くの人が不信感を覚え、不安すら抱かずにはいられない」と指摘した。また、同僚についても「警察沙汰」になってようやく謝罪するなど安全に対する意識が著しく欠如し、他人の生命を軽視していると批判。「単なる悪ふざけで片付けてはいけない」と論じた。記事は、今回のように命に関わりかねない、職場の安全を損なうような行為に対しては、当事者の動機や潜在的なリスクをしっかりと調査した上で、当局による法律や規則に基づいた厳正な処分が必要だと主張。会社も内部の安全管理体制を見直すとともに、今回の件を厳罰に処するような明確な懲罰制度を構築すべきだとし、「命を軽んじる冗談」を根絶しなければならないと評した。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/kSRxeMPB5g— 中国動画 (@RC00547555) April 25, 2025

「ロボット犬の家庭への浸透が進む―中国メディア」　中国メディアの羊城晩報は24日、ロボット犬の家庭への浸透が進んでいるとする記事を掲載した。記事によると、人工知能（AI）ブームの中、さまざまなタイプの電子ペットが市場に登場している。中でもロボット犬の多くはECサイトで本物のペット犬よりも安い価格で販売されていて、飼育コストを節約できるだけでなく、排泄物の後始末をする必要もないことなどから、特に若者にとって「癒し系の新たな寵児」となっている。生産や物流の現場ではロボットが幅広く活用されているが、家庭内におけるロボット犬の役割はペット犬と同様に「コンパニオン（伴侶）」であり、家事などを引き受けてくれるわけではない。ロボット犬の台頭の背景には、導入コストの低下とともにAIの存在もある。コンピュータービジョンや音声認識、光による検知と測距のLiDAR（ライダー）など、ロボット犬が依存するテクノロジーが成熟し、より自然なやり取りや自律的な行動を実現できるようになり、ロボット犬は機械というより友人のような存在になっている。ロボット犬の機能がさらに発揮されるようになれば、いわゆる感情的サポートの対象は高齢者や子ども、一人暮らしの人などとなり、単なる玩具ではなく、より科学的な知識を備えた仲間となるだろう。（翻訳・編集/柳川）

「トランプ米大統領 米船舶のパナマ運河とスエズ運河の無料通航を主張」　米国のトランプ大統領はSNSを通じて現地時間26日、米船舶であれば軍艦であれ商船であれ、パナマ運河とスエズ運河を無料で通航できるようにすべきだと主張しました。ルビオ国務長官に対応を指示したとのことです。パナマ運河は北米大陸と南米大陸の間にある地峡の最も狭いところに作られた、大西洋と太平洋を結ぶ運河です。ロイター通信によれば、米国のコンテナの40％が同運河を通過するとのことです。パナマ運河は米国により建設され、1914年に開通しました。運河両岸は当初から米国の永久租借地で、米軍も駐屯していました。しかし、米国とパナマは1977年に締結した「パナマ運河条約」「パナマ運河の永久中立と経営に関する条約」で、パナマは1999年12月31日をもって運河の管理と防衛権をすべて回収し、運河地帯に駐屯していた米軍はすべて引き上げることで合意しました。![スエズ運河]トランプ大統領はホワイトハウスに復帰して以来、米国がパナマ運河の管轄権を米国が「取り戻す」ことを求める発言を重ねてきました。一方でパナマのムリノ大統領は、トランプ大統領の発言に断固反対する意思表明を繰り返しています。（提供/CRI）