「中韓超え！台湾の訪日消費額が1位に、WBCも後押し―台湾メディア」　2026年5月5日、台湾メディアの食尚玩家は、1～3月の訪日外国人消費において、台湾が3884億円を記録して中国や韓国を抑えて1位になったと報じた。記事は、今年1～3月の日本観光市場において中国の観光客数と消費額が激減したことを紹介。消費額は前年同時期の約5478億円から2715億円へと半減したと伝えた。その一方で、台湾、韓国、米国、オーストラリアの4カ国・地域がその穴を埋めたほか、タイやベトナムなどの東南アジア諸国やドイツ、英国といった欧州諸国からの旅客による消費が全体の成長に寄与したことから、外国人観光客全体の消費総額は2兆3378億円に達したと指摘した。そして、中でも台湾人観光客の消費額が前年同期比22．5％増の3884億円を記録し、初めてトップに躍り出たことを紹介した。記事は、台湾が総額1位となった主な要因として、平均滞在日数が5．9日と韓国の3．5日を大きく上回っていることに言及。欧米諸国は滞在日数がより長く客単価も高いものの、絶対的な観光客数で台湾が安定しており、なおかつ高い消費能力を備えていることで総額を押し上げたと分析した。さらに、各国・地域のショッピング額にも言及し、1人当たりでは中国が約7万9000円で依然としてトップだったものの、人数を掛け合わせたショッピング総額では台湾が1297億円で中国の890億円、韓国の732億円を大きく引き離して首位に立ったと紹介した。記事はこのほか、3月に東京で開催されたワールド・ベースボール・クラシック（WBC）が台湾人の消費熱を大きく後押ししたとするネット上の分析やベイブレードなどの人気商品の買い占めエピソードなどを紹介し、さまざまな要因が重なりあって訪日台湾人の消費額が大きく増えたとの見方を示した。（編集・翻訳/川尻）

「EVの世界販売台数にブレーキ、米中市場の需要に疲労感―独メディア」　2026年5月3日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、「電気自動車（EV）の世界販売台数にブレーキがかかった」として、市場の現状を分析する記事を掲載した。記事は初めに、「コンサルティング会社PwCが43の重要市場を分析したデータによると、今年第1四半期（1～3月）のEVの世界販売台数は前年同期比で約1％減、約270万台減少した。25年は3割近い増加を実現したにもかかわらず、このような減少傾向を見せるのは非常に珍しい」と紹介し、三つの視点から現状を分析した。一つ目は「米中市場の需要減」で、記事は「中国市場の第1四半期のEV販売台数は前年同期比20％減の約132万台となった。米国市場は23％減の23万3000台で、中国市場よりも減少幅が大きかった。この傾向は他の市場では見られないものの、米中市場の減少分を補うまでには至っていない。欧州市場（EU加盟国、英国、アイスランド、リヒテンシュタイン、ノルウェー、スイスを含む）の販売台数は72万4000台増の26％増だった」と伝えた。二つ目は「市場シェアの記録更新」で、記事は「販売台数の減少は、EVそのものの重要性の低下を意味するわけではない。内燃機関車の販売台数の激減と反比例するように、第1四半期のEVの市場シェアは史上最高の16％を記録した。PwCは、中国市場の低迷は補助金削減などの一時的な反応によるもので、EVの販売台数は第2四半期には持ち直すだろうと予測している」と伝えた。三つ目は「欧州メーカーの追い上げ」で、記事は「PwCのハラルド・ヴィマー（Harald Wimmer）氏は欧州メーカーが消費者のニーズに合致した新型車両を開発する可能性を指摘している。新型車両の開発は販売台数の増加に反映されるほか、中東情勢の悪化による燃料価格の高騰がEVへの需要をさらに刺激するだろう。ただ、欧州メーカーはコスト面の調整とイノベーションのスピードの両面で適切な対応を取る必要がある」と述べた。（翻訳・編集/原邦之）

「韓国社会に根強い年齢序列文化、初対面はまず「何歳ですか？」から」　韓国・京郷新聞はこのほど、「まず『何歳ですか？』と尋ねることから始まる会話、韓国社会に長く続く『年齢戦争』に迫る」と題した記事を掲載した。記事は「年齢を尋ねる社会」という書籍の紹介で、「韓国社会に蔓延する『年齢差別主義』を『年齢戦争』という表現で解き明かす内容となっている。韓国人は初対面の場で、ごく自然に「何歳ですか？」と質問する。名前や職業よりも先に年齢を確認するこの問いは、「関係の温度を決めるバロメーター」「タメ口にするか敬語を使うか、どこまで親しくなるかを判断する基準」だという。韓国人はなぜ年齢を尋ねるのか、なぜ年齢で人を区別し判断しようとするのか。特に年齢に敏感な社会の背景には、「生産性中心の韓国型年齢差別主義」があると指摘される。急速な経済成長の中で、人間の価値は生産性と同一視され、その基準から外れた年齢層は容易に排除の対象となった。高齢者は「非生産的存在」、若者は「無能な世代」とされ、こうした認識は単なる偏見にとどまらず、制度や政策につながっていった。その解決策として、著者は年齢が個人の全てを規定しない「年齢ブラインド社会」を提案し、世代間の交流を増やすとともに、教育や制度を通じて偏見を緩和すべきだと述べている。人は皆、やがて高齢者になる。全世代が年齢による偏見から自由になったとき、初めて人生を共有し、連帯できる成熟した社会に一歩近づくことができるはずだと著者は伝えている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「年齢を訪ねることが関係のスタート地点になる。欧米や他の国にはそれぞれのやり方があるだろう。同様に、韓国には韓国のやり方がある」「年齢にこだわるのも韓国ならではの文化だよ」「でも変化が必要な領域だと思う」「年上か年下かで序列を決める。動物がボスの座を争うのと同じだ。先進国には『未開な旧時代』と映るだけ」「何でも欧米人のようにすることが正しいの？韓国には韓国のやり方がある」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/麻江）

「メーデー連休の恒例行事？高速道路のSAで充電器巡りドライバー同士が小競り合い―中国」　中国メディアの快科技によると、中国の高速道路のサービスエリア（SA）では、5月1日の労働節（メーデー）に伴う大型連休中、電気自動車（EV）のドライバー同士による充電器を巡る小競り合いが恒例行事と化している。今年もEVのドライバー同士が充電器を巡って激しくののしり合い、もみ合う様子を収めた動画がネット上で拡散した。記事は、動画を見た人から「車があれば鉄道切符争奪戦に巻き込まれなくて済むと思っていたのに、EV充電器争奪戦の方が激しいなんて…」「SAで充電待ち200台。このまま待ち続けたら連休が終わってしまうだろう」「休日に高速道路のSAで充電する時になって初めてエンジン車の良さが分かった」などのコメントが寄せられたと紹介した。（翻訳・編集/柳川）

「中国の小学生、ロシアのウラジオストクで戦勝記念日のパレードに参加―シンガポールメディア」　シンガポールメディアの連合早報は5日、中国の小学生がロシアのウラジオストクで開催された戦勝記念日のパレードに参加したと報じた。ロシアメディアの報道として伝えたところによると、ウラジオストクで3日、大祖国戦争勝利81年を記念する子どもパレードが開催され、中国とラオスの小学1年生1500人が初めて参加した。ロシア沿海地方のオレク・コジェミャコ知事は「このパレードは国際的なものとなった。中国とラオスの子どもらが皆と共に行進した。これは非常に象徴的なことだ。なぜなら、大祖国戦争の英雄らは、子どもらの未来、生きる権利、学ぶ権利、友達を作る権利、そして幸せになる権利のために戦ったからだ」と語った。革命の闘士の広場ではパレード終了後、沿海地方の各芸術団体による祝日音楽会が開催された。（翻訳・編集/柳川）

「米国内便、中国製人型ロボットの搭乗により出発が1時間余り遅延―中国メディア」　中国メディアの紅星新聞やIT之家によると、米カリフォルニア州オークランドからサンディエゴへ向かうサウスウエスト航空機の出発が、人型ロボットという珍しい乗客によって1時間余り遅延した。この人型ロボットは中国の宇樹科技（ユニツリー・ロボティクス）社製で、身長1．2メートル、体重31．75キロ。イベント向けに人型ロボットをレンタルするElite Event Robotics社が所有するもので、同社のチームと共に「出張」のため移動中だった。チームは、この人型ロボットのケースの重量がサウスウエスト航空の規定を超過するため預け荷物にすることができず、ロボットのために座席を購入した。サウスウエスト航空は、ロボットを駆動させるためのリチウムイオンバッテリーが航空会社の最大許容サイズを超えていたため取り外しを求め、没収するなどし、その対応で同便の出発が62分遅延した。それでも、乗客のほとんどは不満を漏らさず、その場でロボットと記念写真を撮ったり、後にSNSに「楽しい経験だった。新しいことには常に心を開いておくべきだね」と投稿したりしたという。（翻訳・編集/柳川） この投稿をInstagramで見る Elite Event Robotics(@elite.event.robotics)がシェアした投稿

「花火製造会社で爆発、21人死亡、61人負傷―湖南省瀏陽市」　中国国営中央テレビ（CCTV）によると、湖南省瀏陽市の花火製造会社で4日午後4時43分ごろ、爆発があった。地元当局が5チーム、計482人を現場に派遣して救助活動を行い、5日午前8時時点で21人が死亡し61人が負傷した。負傷者は病院に搬送されて治療を受けている。警察が花火製造会社の責任者を拘束して原因究明を進めている。（翻訳・編集/柳川）

「燃料高で中国の国際便欠航率が7．4％に倍増―シンガポールメディア」　2026年5月3日、シンガポールメディアの聯合早報は、中東情勢の緊迫化に伴う燃料価格の高騰により、中国のメーデー連休における国際線の欠航率が前年から倍増したと報じた。記事は、航空情報サービス提供の「航班管家（フライト・マネージャー）」のデータを引用し、連休中の中国の計画便数が計8万5285便で、前年比5．25％増だったと紹介した。その一方で、連休期間中における全体の欠航率が前年の3．6％から7．4％へと上昇したと指摘。特に国際線の欠航率が急増しており、計画していた9827便のうち欠航は785便に上ったとしたほか、特に中国の航空会社が運航する国際線では欠航率が10．7％という高い水準に達したと伝えた。記事は、中東での紛争がもたらした世界的な航空燃料価格の急騰が中国の海外旅行市場を直撃しており、コスト高騰の影響が中東や東アジア、オセアニア、東南アジアといった広範囲の路線に及んでいると解説した。そして、一部の低収益な長距離路線が飛ぶほど赤字になる「一度飛ばすごとに損失が出る」という深刻な収益構造の悪化が起きており、中国の航空各社が大規模な運休発表を避けつつ、システム調整や個別通知といった形式を用いてひそかに運航規模を縮小していると紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「川の水が真っ赤に、汚染告発者が深夜に訪ねてきた「謎の2人」に不信感―中国」　2026年5月3日、中国メディアの大風新聞は、河川の汚染を告発した環境ブロガーが深夜に身元を隠した鎮政府職員の訪問を受けたと訴え、市民の間で個人情報流出への不信感を募らせていると報じた。記事は1日深夜に河南省のホテルに宿泊していた環境保護活動家ブロガーの部屋を正体不明の男2人が「話し合いたい」としつこくノックする事案があったと紹介。身の危険を感じたブロガーが警察に通報したところ、翌朝に地元派出所から「深夜の訪問者は地元の鎮政府の職員だった」との公式な身元確認の結果が届いたと伝えた。そして、事態の発端について、1日午前に同省鄲城県の武河溝で河水がピンク色に変色して大量の水草が漂う異様な光景を目撃し、SNSで告発した経緯を説明。ブロガーが現場で行った簡易検査でアンモニア態窒素の数値が国家基準を大幅に上回る1リットル当たり5～10ミリグラムを記録し、極めて深刻な汚染実態が判明したと紹介した。その上で、ブロガーが身元を隠しレンタカーで移動していたにもかかわらず、調査直後から村の幹部や自称「鎮の代表」を名乗る人物からフルネームで電話がかかってきたという不可解な状況にも言及。ブロガーが情報の入手経路に強い不信感を抱き、当局による監視や個人情報の不正な特定が行われたのではないかという「不気味さ」を感じたと伝えた。記事は、行政側の対応として環境部門が水質検査を開始し、対策チームを立ち上げて汚染水の移送などの処置を行ったことを発表する一方で、ブロガーが最も懸念している重大な個人情報漏洩の経緯については何の回答もなく、情報管理の不透明さが残されたままだと紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「中国リアリティー番組の巨額オファー、チョウ・ユンファらトップスターが出演しない理由とは」　中国リアリティー番組からの熱いラブコールを断り続けているという香港の俳優チョウ・ユンファ（周潤發）や歌手・俳優のジャッキー・チュン（張学友）について、女優のカリーナ・ラウ（劉嘉玲）が語った内容が再び話題になっている。中国の人気リアリティー番組の一つで、シーズン7を迎えた「乗風2026」が4月に配信をスタートしたが、出演者の顔ぶれが配信前から大きな話題を呼んだ。これをきっかけに、自身も中国リアリティー番組に出演経験のあるカリーナ・ラウが、香港や台湾の人気スターが次々と出演する中で、チョウ・ユンファとジャッキー・チュンが出演しない理由について、過去に番組で語った内容が再び注目を集めている。カリーナ・ラウによると、これまでに番組の制作側から2人に対し、自身を通じて何度もオファーがあったという。しかし2人は映画やコンサートに時間とエネルギーを注ぎたいことを理由に辞退し続けている。「歌神」の愛称で知られるジャッキー・チュンは歌手同士で歌唱力を競う番組やオーディション番組が審査員として最も招きたいアーティストに数えられるが、自身もオーディション番組出身ということもあり、「審査員として誰かを落選させることが耐えられない」と過去に本人が語っている。![ジャッキー・チュン]カリーナ・ラウの夫で同じく香港スターの俳優トニー・レオン（梁朝偉）については、私生活では口数が少なく人見知りのため、「リアリティー番組は怖くてたまらないはず」と冗談を交えて明かした。こうしたリアリティー番組は出演料も非常に高額とされる。かつて中国のSNS・微博（ウェイボー）で、番組プロデューサーを名乗る人物が投稿した内容によると、もし大物スターが出演を承諾し、かつ出資側が資金を用意できれば、1話当たりの出演料は1000万元（約2億3000万円）に達することもあるという。（Mathilda）