「日本旅行を巡る「名言」に台湾ネットが反応「日本では体内時計や価値観が奇妙に変化する」」　台湾メディアの鏡週刊は23日、日本旅行を巡ってネットユーザーが発した「名言」が反響を呼んだことを伝えた。記事はまず、日本が桜のシーズンを迎える中、大勢の台湾人が日本への旅行を準備していると言及。そして、あるネットユーザーがSNSへの投稿で「海外旅行における思い込み」を整理し、理性と適度なペースを保つよう呼び掛けたことを紹介した。記事によると、このネットユーザーが発した「名言」は出費や体力を理性的にコントロールするよう促すもので、具体的には「免税イコール無料ではない」「円安は無価値を意味しない」「（台湾と日本との）時差は1時間であって24時間ではない」「旅行は行軍ではない」「1日3食イコール1日7食ではない」の五つ。円安や割引に気を取られるあまり、実際の出費管理や体への配慮をおろそかにすることがないよう注意喚起する内容で、この投稿は多くのネットユーザーの関心を集めた。投稿のコメント欄では、実際に日本を旅行したことのある大勢の人が「日本に行くと体内時計や価値観が奇妙に変化する」との反応を示したという。記事は、「理屈は分かっている。だが、今はそれを説く場面じゃない」「一つ一つの出費は分かっているのに、最後に合計するとなぜこの金額になるのか分からない」「日本では16時間で8食食べている」などの声が聞かれ、独自の買い物ルールとして「買わないと後悔する。円安なら全部買う。時間が足りなければ全部買う。どの店でも買っておく。せっかく来たんだから全部買う」と書き込む人がいたことを伝えた。また、「免税は無料じゃないって頭では分かっているのに、やっぱり商品を買い物かごにどんどん入れてしまった」「1個75円だったから100個前後買った。レジでかなり時間がかかったよ」という声や、「1日24時間では全然足りない」という声も聞かれたという。（翻訳・編集/野谷）

「独フォルクスワーゲンCEO「中国の規律ある産業計画から学ぶべきことがある」―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、独自動車大手フォルクスワーゲン（VW）のオリバー・ブルーメ最高経営責任‌者（CEO）はこのほど、ドイツメディアのインタビューで、「ドイツの自動車産業は中国の規律ある産業計画から学ぶべきことがある」と述べた。この発言は、VWが競争力を維持するため大規模なリストラを進める中で行われた。ブルーメ氏は「中国人は非常に計画的に物事を進め、明確な優先順位を持っている。それは最適な形で構成されている」とし、「私たちが中国で非常に良い印象を受けたのは、規律の高さと実行力だ。私たちは自分の庭の柵の向こう側に目を向けて、中国の発展の過程から学ぶべきことがたくさんある」と述べた。また、VWは中国市場で激しい競争にさらされていると指摘し、「150超の競合他社が存在し、イノベーションの勢いも非常に強い」と述べた。さらに世界市場が劇的に変化したことにも触れ「ドイツで車両を製造し、輸出するというやり方はもはや通用しない」と強調した。VWの2025年の世界販売台数は約900万台で前年と横ばいだった。しかし最大の単一市場である中国での販売台数は前年比8％減の269万4000台で、営業利益は9億5800万ユーロ（約1762億7200万円）と前年の17億ユーロから大きく落ち込んだ。（翻訳・編集/柳川）

「TSMC会長、中国のロボットを「見かけ倒し」と一蹴―台湾メディア」　2026年3月22日、台湾メディアNewtalkは、台湾積体電路製造（TSMC）の魏哲家（ウェイ・ジョージア）会長が講演で中国のロボット開発を「見かけ倒しで役に立たない」と評したことを報じた。記事は、魏氏が21日にアジア大学で名誉博士号を授与された際の講演で、中国が開発するロボットについて「跳んだりはねたりしているだけで、見てくれだけにすぎない」と指摘したことを伝えた。そして、ロボットを実用化するには大量のセンサーと情報を処理する高性能な「脳」が不可欠であり、その「脳」に相当するハイエンドチップを設計しているのは米エヌビディアやAMDなど米国企業で、その95％はTSMCが実際に製造していると強調したと紹介した。その上で、この発言が中国のSNS・微博（ウェイボー）で拡散されると、中国のネットユーザーが激しく反発したことにも言及。「要するにTSMCの技術が天下一で、どんなに頑張ってもTSMCに頼るしかないと言いたいのだろう」「台積電（TSMCの略称）ではなく米積電だ」「ただの受託製造工場を持ち上げすぎだ」といった批判が相次ぎ、「台積電に対して段階的な制裁と製品の代替を進める必要がある」との声も上がったと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「韓国に中国の茶飲料ブランドが続々進出、現地人の「コーヒー中毒」は変わる？―中国メディア」　2026年3月23日、中国メディア・澎湃新聞は、国民1人当たり年間416杯のコーヒーを消費する「コーヒー中毒」社会の韓国に、中国の新興茶飲料ブランドが続々と進出している現状と課題を報じた。記事は、職場や大学での飲み会文化が根づく韓国では、アルコールと塩分の多い食事の翌朝にコーヒーでむくみを取ることが日課となっていると紹介。コーヒーは単なる嗜好（しこう）品ではなく、「今度一緒にコーヒーでも」が若者の社交の定型句になるほど、社会生活に深く組み込まれていると伝えた。一方で、韓国のチェーンコーヒー店が味よりもSNS映えやコンセプトで競い、製品が同質化する中、中国の茶飲料チェーン・喜茶（HEYTEA）が韓国にはなかったフルーツティーという新たな選択肢を持ち込んだと紹介。BLACKPINKのリサやIVEのチャン・ウォニョンといったK-POPスターがSNSで取り上げたことも強力な追い風となったとしたほか、同じく中国ブランドの蜜雪冰城（MIXUE）もチェーンコーヒー店と同価格帯でフルーツティーを提供し、韓国人客の比率が上昇していると報じた。さらに、ソウルに3月に正式進出した覇王茶姫について、24年第4四半期（10～12月）以降4四半期連続で既存店売上高が減少するなど中国市場で苦戦していることにも言及。こうした閉塞感が海外進出を加速させたと分析し、中でも韓国の茶市場は24年に前年比8．78％増の1兆6000億ウォン（約1700億円）規模に達し、なおも潜在性を秘めているとして海外進出のターゲットになっていると解説した。記事は一方で、台湾の茶飲料チェーン最大手・貢茶（ゴンチャ）の24年の韓国での売り上げが1197億ウォン（約127億円）と2年前から約7％減少したことに言及。「茶飲料はコーヒーの代替にはなり得ない」という韓国消費者の固定観念を打ち破れなければ、中国ブランド同士が限られた市場で消耗戦に陥り、国内の過当競争が海外に場を移しただけに終わりかねないと論じた。（編集・翻訳/川尻）

「人型ロボット、ダンスパフォーマンス中に観客の男児にビンタ―中国」　中国メディアの央広網などによると、陝西省でこのほど、人型ロボットがダンスパフォーマンスをしていたところ、ターンのアクションが大きすぎたため最前列で見ていた子どもにビンタをお見舞いしてしまうハプニングがあった。インターネット上に投稿された動画を見た人からは、「これは強烈」「このロボットは遠隔操縦？」「ロボットは子どもに謝ったのか？」「米国だったら裁判沙汰になるな」「今後このような事件はもっと多く発生するだろう」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/AH1e9eHx9d— 中国動画 (@RC00547555) March 23, 2026

「BTSがSpotifyのチャート席巻、公演でコンビニ売り上げ増も―韓国メディア」　台湾メディアの太報は22日、韓国メディアの報道を引用し、韓国の7人組男性グループBTSが音楽ストリーミングサービスのSpotify（スポティファイ）のグローバルチャートを席巻したと報じた。BTSは21日夜、約3年半ぶりとなるメンバー全員での復帰公演をソウル市内で開催。記事は同公演に世界が注目したことを紹介するとともに、これに先立って発表されたアルバム「ARIRANG」の収録曲（全14曲）がSpotifyのデイリーグローバルチャートの1～14位を独占する異例の現象が見られたと伝えた。![]記事によると、Spotifyの米国版デイリーチャートでもグローバル版と同様、タイトル曲の「SWIM」が1位を獲得。また、「Body to Body」が2位、「Hooligan」が6位など、アルバム全曲がトップ30入りを果たしたという。記事はまた、同アルバムの発売初日の売上枚数は398万枚に上り、2020年発表の「Map of the Soul：7」の第1週337万枚という記録をわずか1日で破ったと伝えた。このほか、21日の公演は韓国の実体経済も活性化させたと指摘。コンビニチェーン・イーマート24の会場付近にある36店舗の同日の売り上げが前週比で39％伸びたと紹介し、伸び幅が最大の店舗では同301％増という爆発的な勢いを見せたことを伝えた。![]商品別では電池が400％増、ウエットティッシュが260％増、ビールが180％増、インスタントラーメンが160％増、携帯電話の充電器・ケーブルが120％増、カイロが70％増、ペットボトルの水が62％増などとなっており、イーマート24の関係者は「事前に人出の増加を見込んで主な店舗で在庫を増やし、実際の売り上げ増加につなげた」と説明した。（翻訳・編集/野谷）

「中国企業の米国IPOがほぼ停止状態、米中同時引き締めで「ウォール街の門」狭まる―仏メディア」　2026年3月22日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは英フィナンシャル・タイムズの報道を引用し、中国企業による米国での新規株式公開（IPO）がほぼ停止状態に陥っていると報じた。記事は、今年に入りニューヨークでIPOを完了した中国企業がわずか2社にとどまり、前年同時期の19社から激減したと紹介。この急激な冷え込みは、米中両国の規制当局が同時期に引き締めを強化した結果だと分析した。そして、中国証券監督管理委員会（証監会）が昨年12月以降、国外上場申請を1件も承認しておらず、審査範囲もインサイダー取引の有無や社会保険の未納といった詳細にまで拡大していると指摘した。その上で中国の大手投資銀行幹部が「米国の政治家が中国企業による投資家詐欺を非難し始めたため、証監会は批判者にさらに口実を与えないよう上場申請の段階から審査を厳格化せざるを得なくなった」と語ったことを伝えた。また、米国側も門戸を狭めているとし、ナスダックが昨年9月より中国で主要事業を行う企業に対しIPOの最低調達額を2500万ドル（約40億円）に引き上げる新規制を導入したことに言及した。さらに、米下院中国特設委員会が中国企業のIPOを引き受けた小型投資銀行3社に対し情報提供を要求したことにも言及。委員会は、上場直後に株価を人為的に吊り上げて暴落させる「ポンプ・アンド・ダンプ」詐欺が横行しているとし、23年以降にこうした手口で約160億ドル（約2兆5000億円）の被害が出たとするブルームバーグの報告を引用して非難したと伝えた。記事は、米証券取引委員会（SEC）幹部が「有害で操作的な企業は除くが、中国企業は依然として米国市場で歓迎されている」と述べ、全面的な排除には慎重な姿勢を示したことを紹介。アリババや百度（バイドゥ）、京東（JD．com）など米国に上場する中国テック大手が、今後ウォール街での上場を放棄し香港上場に一本化するかが市場の焦点になっていると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「時代劇「逐玉」の蒼蘭訣超えで論争激化、「作られたヒット作」に疑問が噴出」　中国で今春のヒット作となった時代劇ドラマ「逐玉：翡翠の君」について、過去のヒット作の記録更新が報じられる中、ヒットの基準を巡る激しい論争も巻き起こっている。「逐玉：翡翠の君」はチャン・リンホー（張凌赫）とティエン・シーウェイ（田曦薇）が主演し、OTTサービスの愛奇芸（iQIYI）と騰訊視頻（テンセントビデオ）、Netflix（ネットフリックス）で配信されている。22日に配信プラットフォーム内の人気指数「熱度」において、愛奇芸では22年のヒット作のファンタジー時代劇「蒼蘭訣～エターナル・ラブ～」のピーク値を超え、「逐玉」が歴代4位に浮上した。しかし、この記録超えが逆にヒットの基準を巡る議論を呼ぶことになった。「逐玉」は配信開始後、有効再生数の市場シェアが40％台をキープするなど爆発的ヒット級の数値を示してきた。だが一方で、プラットフォームの非会員が広告を1秒視聴するだけで「視聴完了」としてカウントされる仕組みも指摘され、データの信頼性に疑問の声も上がっている。騰訊視頻と愛奇芸の共同配信作品として、2大プラットフォームから大規模なリソース投入が行われたことで、「作られたヒット作」との見方が広まる中、22日には蒼蘭訣超えの話題によって、「蒼蘭訣」の当時の爆発的なヒット現象が改めて浮き彫りに。中国のSNS・微博（ウェイボー）でも関連ワードがトレンドランキング上位を占めた。![蒼蘭訣～エターナル・ラブ～]ワン・ホーディー（王鶴棣）とユー・シューシン（虞書欣）主演の「蒼蘭訣」は22年の配信当時、愛奇芸で歴代2位となる人気指数を記録。プラットフォームに約1億人の新規会員をもたらし、同年の第3四半期（7～9月）の会員収益の約70％に貢献するなど圧倒的な成功を収めた。（Mathilda）

「世界幸福度報告書「SNSは人々を不幸に」―独メディア」　独ドイチェ・ベレの中国語版サイトは19日、このほど公表された世界幸福度報告書に関連し、「SNSは人々を不幸にしている」とする記事を掲載した。記事によると、米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドなどで25歳未満の若者の生活満足度が過去10年間で急激に低下していることが、英オックスフォード大ウェルビーイング研究所が世論調査会社ギャラップおよび国連と共同で作成した2026年版の世界幸福度報告書で分かった。140余りの国・地域の約10万人を対象としたアンケート調査によると、SNSの過剰な利用は、若者、特に英語圏および西欧諸国の10代の少女の幸福度の低下と関連している。研究者らは、SNSの過剰な利用、特に1日7時間以上の利用は幸福度の低下と関連しており、アルゴリズム主導型で画像中心のプラットフォームやインフルエンサーのコンテンツが要因だと指摘した。報告書によると、米国の大学生の大多数は、SNSが存在しないことを望んでいて、「他人が使っているから使っているが、誰も使わない方が望ましい」と思っているという。一方、1日に1時間未満しかSNSを利用しない人は、全く利用しない人に比べてより高い幸福を感じる傾向があることも分かった。フィンランドは9年連続で世界で最も幸福な国となり、2位はアイスランド、3位はデンマークだった。報告書は、北欧諸国の順位の高さについて、富、平等、充実した福祉制度、そして高い平均寿命に起因するとしている。コスタリカは強い社会的・家族的絆を背景に順位を4位に上げた。5〜10位は、スウェーデン、ノルウェー、オランダ、イスラエル、ルクセンブルク、スイスの順。ドイツは17位、米国は23位、台湾は26位、シンガポールは34位、日本は55位、韓国は58位、中国は65位、インドは116位だった。最下位の147位はアフガニスタン、146位はシエラレオネ、145位はマラウイ、144位はジンバブエ、143位はボツワナだった。（翻訳・編集/柳川）

「中国とベトナム 北部湾で合同パトロール・海上合同訓練終了」　3月20日午後、所定の任務を終えた中国・ベトナム海軍艦艇編隊は分航式を行い、第40回北部湾合同パトロールおよび初の海上合同訓練を順調に終了しました。これにより、中越第10回国境国防友好交流活動は円満に閉幕しました。今回の中越海軍艦艇編隊は、中国海軍の「衡陽」艦と「恩施」艦、ベトナム海軍の「陳興道」号と「李太祖」号で構成されました。艦隊は事前に、広西チワン族自治区防城港市で兵力集結と港岸交流活動を実施した後、一定期間の航行を経て、所定の海域に到着し、直ちに海上合同訓練に入りました。訓練では商船の合同護衛、火砲および機関銃による「海賊」への射撃、落水者の合同捜索・救助などの各科目が順調に実施されました。（提供/CGTN Japanese）