「＜WBC＞「ありがとう吉田正尚！」韓国メディアが感謝―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは8日、野球のWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）で日本がオーストラリアに勝利したことについて、韓国で吉田正尚への感謝の声が上がっていると報じた。日本は8日の試合で6回表にオーストラリアに先制を許すも、7回裏に吉田が値千金の逆転2ランホームランを放った。日本は8回裏にも2点を追加。9回表にホームラン2本で1点差に詰め寄られるも何とかしのぎ切り、3連勝で1次ラウンド・プールC首位通過を決めた。日本のファンだけでなく、韓国のファンやメディアもこの試合を固唾をのんで見守っていた。韓国は同日昼の試合で台湾（チャイニーズタイペイ）に敗れて1勝2敗となっており、仮にオーストラリアが日本に勝利していた場合、韓国が最終戦でオーストラリアに勝利し、日本がチェコに敗れたとしても当該チーム間の対戦成績で日本や台湾を上回ることができず、敗退が決まっていた。日本が勝利したことで韓国は最終戦でオーストラリアに勝利すれば、2勝2敗で台湾、オーストラリアと並ぶことになる。当該チーム間の対戦成績は3チームとも1勝1敗となるため、失点率で争うことになる。ここまでの対戦成績から韓国はオーストラリア戦で大量点が必要になるが、とりあえず準々決勝進出の可能性は残ったことになる。韓国メディアのマイ・デイリーは8日の試合で日本がオーストラリアに先制されると、「日本がまさかの失点。（韓国の）絶望へのカウントダウンが始まった」と速報した。吉田の逆転ホームランが飛び出すと、韓国メディアのSPOTVニュースは「ありがとう吉田！素晴らしい2ランでチームを逆転に導く」と伝えた。9回表に1点差に迫られたシーンは韓国も冷や冷やだったようで、韓国メディアのスターニュースは試合後、「日本はあやうく衝撃的な敗戦を喫するところだった。最後まで結果が予測できない試合で、日本は相手に徐々に追い上げられ、かなり危険な状況だった」と伝えたという。（翻訳・編集/北田）

「中国の質の高い発展が世界に新たな機会をもたらす―米メディア」　2026年3月2日、中国メディア・環球時報は、米メディア「ユーラシア・レビュー」が発表した中国経済の成長に関する記事を紹介した。記事によると、「ユーラシア・レビュー」の文章は、「第15次5カ年計画」の始動年に当たる今年の全国両会（全国人民代表大会と中国人民政治協商会議）について、中国経済が単なる成長追求から、成熟したテクノロジー主導・消費牽引型へ根本的に転換する重大な瞬間になると指摘した。また、これまでの大規模な工業生産やインフラ建設主導のモデルから、より持続可能で現実的な発展の軌道へ移行するとした上で、経済の重心がハイテク分野を指す「新しい質の生産力」へと明確にシフトし、長期的な安定を優先する姿勢を鮮明にしているとの見方を示した。その上で、量子計算やバイオ製造、水素エネルギーといった最先端分野へ国家主導の巨額投資が行われ、研究開発（R&D）予算が過去最高に達する見通しであるとし、西側諸国との技術競争への対応のみならず、国内経済の安全保障を強化し、都市部で教育を受けた労働力のために質の高い雇用を創出することを真の狙いとしていると分析した。文章はさらに、半導体や人工知能（AI）分野での自律性を高める取り組みが重要な柱となっており、短期的な市場の変動よりも長期的な強靱（きょうじん）性を優先するとともに、社会保障の強化とサービス消費の奨励を通じて、グローバルな貿易サイクルや他国による関税リスクに影響されにくい強固な国内市場の構築を急いでいると解説した。このほか、住民消費率の向上が「第15次5カ年計画」の重点目標とされ、特に高齢者層を対象とした「シルバー経済」やドローンなどを活用した「低空経済」に注力する見込みであることにも言及している。また、デジタルインフラやグリーンエネルギー分野でグローバルサウス諸国との協力関係を深め、中国が単なる原材料の買い手からハイテク産業の重要なパートナーへと進化している事実を指摘した。文章は、中国によって描かれる効率とイノベーション、そして国民の福祉に焦点を当てた新しい青写真が、混迷する世界経済における安定したアンカーとしての役割を果たすようになると伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「＜WBC＞台湾航空機で機内アナウンス「韓国に勝ちました」、乗客から歓声上がる―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は8日、野球のWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）の試合で台湾（チャイニーズタイペイ）が韓国に勝利したことを航空機の機長がアナウンスし、機内で歓声が上がったと伝えた。8日に東京ドームで行われた試合は、台湾が5-4で韓国を下した。台湾はオーストラリア、日本に2連敗した後、チェコと韓国に勝利。2勝2敗となり、準々決勝進出に望みをつなげた。記事によると、台湾のスターラックス航空の機長が機内アナウンスで「ここで皆さまに良い知らせをお伝えします。日本で行われているWBCで中華（台湾）チームが10回に…」と話したところで、機内の乗客から歓声と拍手が起きた。その飛行機に搭乗していたという乗客は、「（空港で）最後に勝ったのを見てからみんなで搭乗ゲートまで走っていった。本当にとてもうれしかった。笑顔で帰ることができた。台湾チームは本当に素晴らしい」とSNSに投稿した。別のスターラックス航空の機長も機内アナウンスで「皆さまに天気よりも重要なお知らせをお伝えします。私たちは韓国チームに勝ちました！とても感動し、誇りに思います」と伝え、乗客からは大歓声が上がったという。このほか、台北市の花市場・建国休日花市でも会場内で「良い知らせをお伝えします。たった今、野球のWBCで台湾が5対4で韓国に勝利しました」とアナウンスが流れ、会場全体が拍手と歓声に包まれたそうだ。（翻訳・編集/北田） 在 Threads 查看

「韓国・新学期から授業中のスマホ使用を禁止に＝ネットは歓迎「当たり前のこと」」　2026年3月4日、韓国・イーデイリーによると、韓国ではこの春の新学期から、学校の授業中のスマートフォン使用が全面禁止となる。教育界によると、今月1日から学校の授業中に生徒がスマート機器を使用することを禁じる小中等教育法が施行された。これまで生徒のスマート機器使用は学校長の裁量に任されていたが、今月からは法律で禁止となる。今後、生徒がスマート機器を隠れて使用するなど学則に違反した場合、「罰点」の加算、校内ボランティア活動などの懲戒が可能となるため、教育界は歓迎ムードだという。韓国教員団体総連合会が昨年5月に全国の幼稚園、小中高校、大学などの教員5591人を対象にアンケート調査を行った結果、66．5％が「教育活動中、携帯電話のアラーム、着信音などで授業を妨害されたことがある」と答えている。多くの教師が生徒のスマート機器使用によって授業の妨害を受けてきている。全国教職員労働組合は「これからは授業中のスマート機器使用は違法行為となる。教師が機器を使用しないよう生徒に強制することが可能になり、（現場は）この措置を肯定的に評価している」と話している。ただ、機器使用の制限基準、方法については学則で定めることになっており、学校ごとに関連規定が異なる可能性がある。生徒や保護者が付近の他校と比較して、学則に苦情を入れたり問題を提起したりすることもありそうだと、記事は指摘している。このため連合会では、教育当局が各校に共通して適用される標準学則案の制定を求めているという。この記事に、韓国のネットユーザーからは「正しい措置」「大賛成。未成年者はSNSも禁止にすべき」「授業中にスマホをいじるなんてありえない」「登校時に回収して、下校時に返せばいい」「緊急時だけ職員室で簡単に通話できるようにすればいい」「授業中のスマホ使用禁止…こんなのニュースになる？ごくごく当たり前のことじゃないの？」など、賛成・歓迎のコメントが多数寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「南極クルーズで荷物届かず、極寒の地で同胞の援助頼りに―中国メディア」　2026年3月5日、中国メディア・瀟湘晨報は、南極クルーズ旅行を予約した中国人女性が船会社側の不手際で託送荷物を受け取れず、氷点下の極地で苦難を強いられたと報じた。記事は、浙江省杭州市在住の陸（ルー）さんが中国の代理店を通じ、アトラスクルーズの15泊14日の南極ツアーに1万ドル（約157万円）を費やしたにもかかわらず、乗船前に船会社側の指示で預けた防寒着や生活必需品の入った託送荷物が届かず、極寒の南極で装備なしの状態に陥ったと紹介した。![]また、船会社に緊急用品の貸し出しを何度も申請したが拒否され、旅の終盤になって500ドル（約7万8500円）分のバウチャーが送られてきただけだったと伝えた。記事によると、船会社の冷淡な対応とは対照的に、船内の中国人旅行客や探検隊員が次々と救いの手を差し伸べ、防水ズボンやプロ仕様の防寒装備を貸し出したことで、陸さんは南極上陸プログラムに参加できたという。![]肝心の荷物は航海6日目にブエノスアイレスの空港に滞留していたことが判明したが、船会社は遅延の原因を空港のベルトコンベアの混雑と説明し、責任を航空会社に転嫁した。航空会社は1200ドル（約18万8400円）の賠償に同意し、代理店側も800ドル（約12万5600円）の賠償を提案したが、陸さんはいずれも拒否し、船会社の謝罪と経済賠償を強く求めている。なお、代理店の賠償は「見舞金」であり、責任自体には「陸さんと書面契約を結んでいない」ことを理由に認めていないという。記事は弁護士の見解として、代理店が「契約を結んでいない」と主張しても旅行を手配した事実がある以上責任は免れず、船会社も約款の免責条項を盾にすることはできないと伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「中国のAI動画、「追いかける」立場から「リードする」立場へ―シンガポールメディア」　2026年3月6日、中国メディア・環球時報はシンガポールの英語誌「Think China」の記事を引用し、中国の人工知能（AI）動画生成モデル「Seedance 2．0」が米国の競合モデルを超え、世界をリードする段階に入ったと報じた。記事は、バイトダンスが今年初めに発表した「Seedance 2．0」について、複数の権威ある評価機関がその総合性能をOpenAIの「Sora2」やGoogleの「Veo3．1」を上回ると認定したことを紹介。中国がAI動画生成分野で「追走」から「先頭」へと転換を果たしたとの見方を示した。その上で、この技術的優位性の影響は技術の枠を越え、文化領域にも及んでいると指摘。米国が長年ハリウッド映画を通じて美的基準や価値観を世界に輸出し文化的覇権を固めてきたのに対し、中国は低コスト・高効率の動画工業化生産能力によって自国の文化的要素をより広範に世界の視聴者へ届けられるようになったとした。そして、海外クリエーターが中国の美学概念を取り入れた制作を始めていることに触れ、文化的な影響力の構図に大きな変化が生じていることを意味すると論じた。さらに、こうした動画の工業化生産システムは中国製品にとって強力なプロモーション媒体にもなると分析。中国企業が高品質な製品紹介動画を迅速に生成し、ショート動画などのチャネルを通じて世界に発信できるようになることで、自動車や家電、消費財といった分野でブランド露出が高まり、グローバル市場での競争力がさらに強化されると伝えた。記事はこのほか、中国が実用性と産業需要への密着を重視する路線で技術と商業応用を深く融合させてきたのに対し、米国のAI動画開発は「技術デモ駆動型」に偏り、話題性を重視するあまり現実への応用で後れを取っていると指摘。この開発路線の違いが世界のAI動画分野の勢力図を塗り替えつつあるとの見方を示した。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/uNvCSGibnX— 中国動画 (@RC00547555) March 6, 2026

「卓栄泰行政院長の野球外交―台湾メディア」　台湾メディアの中国時報は8日、「卓栄泰の野球外交」とする記事を掲載した。記事によると、台湾の卓栄泰行政院長は7日に日本を訪問して東京ドームで開催されているワールド・ベースボール・クラシック（WBC）の台湾とチェコとの試合を観戦した。現職の行政院長が訪日したのは1972年の日本との断交後、初めて。卓氏は観戦後すぐに台湾へ戻ったが、郭国文立法委員によると、今回の訪問実現の背後には日本の自民党の「重量級人物」と謝長廷前駐日代表がいて、台日間で、卓氏の「私的訪問」名義での実質的な政治交流を行うことで共通認識に達したことを意味する。高市早苗首相の「台湾有事」をめぐる国会答弁を受け日中関係が冷え込んだタイミングで台湾の最高行政責任者が東京に姿を現した。これは、日本側から見れば、台湾有事をめぐる政策論述と意志に変化はないというメッセージを外部に発するものだ。一方、頼清徳政権にとっては、北京と正面から衝突するためではなく、むしろ反応をうかがうためのもので、日本に対しては、台湾が交流レベルを高める意思があることを、そして北京に対しては、台湾には一歩前進する能力はあるが強力な報復が必要になるほど事態を悪化させるものではないことをそれぞれ知らせるためのものだった。卓氏の今回の訪問は極めて控えめなもので、WBC観戦後、いかなる合意にも署名せず、正式な会談も行わず、記者会見すら開かずにすぐに台湾へ戻った。その優れた点は、スポーツを口実に政治的な敏感度を下げたことにある。現在の国際環境において、台湾には外交的駆け引きの余地が限られている。したがって、控えめながらも実質的な交流を通じて台日関係を促進することは現実的な選択と言える。卓氏の東京訪問は、こうした制約の中で、グレーゾーンを冷静さを失わずに歩んだ試みであり、画期的な出来事とまでは言えないまでも、頼政権を勇気づけるものであったことは間違いない。（翻訳・編集/柳川）

「【王毅外交部部長記者会見】中欧関係の発展には欧州側の正しい対中認識確立が重要」　第14期全国人民代表大会（全人代）第4回会議は北京時間3月8日午前10時に「中国外交政策と対外関係」について記者会見を行い、王毅中共中央政治局委員（外交部部長）が国内外の記者からの質問に答えた。その中で王氏は中欧関係について、「中国と欧州の関係の安定性は双方の共通利益によるものであり、確定性は互恵・ウィンウィンによるものだ。中国と欧州の関係をうまく発展させるには、欧州が中国に対する正しい認識を確立することが非常に重要だ」と指摘した。王氏はさらに、「相互依存はリスクではなく、利益が絡み合っていることは脅威ではない。開放と協力は経済の安全性を損なわず、壁を築き制限を設けても自らを孤立させるだけだ」としたうえで、「欧州の皆さんが保護主義の『スモール・ヤード』から脱却し、中国市場という『鍛錬の場』で腕を磨き、競争力を高めることを歓迎する」とした。（提供/人民網日本語版・編集/AK）

「「ちびまる子ちゃん」の新ED曲を宇多田ヒカルが担当、中国ネット歓喜「感動」「夢のコラボ」」　2026年3月5日、日本の女性シンガーソングライター・宇多田ヒカルの新曲「パッパパラダイス」が、テレビアニメ「ちびまる子ちゃん」の新ED（エンディング）主題歌に決定したことが発表され、中国のネットユーザーから歓喜する声が届いている。1990年の放送開始以降、これまでに複数のアーティストがED曲を担当してきたが、今回はさくらプロダクションからのオファーをきっかけに宇多田とのコラボレーションが実現。日本の男性シンガーソングライター・斉藤和義が歌う「いつもの風景」から、約6年半ぶりのED曲変更となる。新ED曲のタイトルは「パッパパラダイス」。楽曲は今月29日放送の「桜咲く みんなに幸あれ！春の1時間スペシャル」のエンディングで初披露される予定だ。併せて、まる子と宇多田を描いた描き下ろしイラストも公開された。これが中国のSNS・小紅書（RED）で紹介されると、ネットユーザーからは「ちょっと感動してる」「これはもう夢のコラボだね」「優しくて温かい感じの曲になりそうな気がする」「めっちゃ楽しみ！両方推してるから最高すぎる」などと歓喜する声が寄せられた。また、「この2人がコラボするなんて、まったく想像してなかった」「今気付いたけど、描き下ろしイラストの（宇多田の）左目のくっきりした二重まで描かれてるんだね（笑）。顔の特徴の捉え方がすごい」など驚きや細部に注目するコメントも集まった。（翻訳・編集/岩田）重大発表宇多田ヒカルさんが「ちびまる子ちゃん」新エンディングを担当新曲「パッパパラダイス」3月29日（日）1時間SPで初オンエアこれは絶対見逃せない…！▼詳細https://t.co/0ZDJUiaLdj #ちびまる子ちゃん#宇多田ヒカル pic.twitter.com/fmiNjwMoVO— ちびまる子ちゃん【公式】 (@tweet_maruko) March 4, 2026

「中国商務部部長「離境退税2.0などより多くの新政策を打ち出す」」　中国商務部（省）の王文濤部長は6日に行われた第14期全国人民代表大会（全人代）第4回会議の経済をテーマとした記者会見で、「商務部は今年、イベントの開催、政策の実施、シーンの最適化の3方面から（重大消費拡大イベント）ブランド『ショッピング・イン・チャイナ』の構築を続け、商品消費の容量の拡大や高度化、離境退税（出国時の税金還付）2．0バージョンなどより多くの新政策を打ち出していく」と述べた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）