「世界に浸透する中国の春節文化―中国メディア」　2026年2月20日、中国メディアの中国新聞網は、中国の伝統的な祝日である春節（旧正月）が世界的な影響力を急速に拡大し、国際的な祭りとしての地位を確立しつつあることを報じた。記事は、世界の多くの国・地域が春節を法定祝日と定め、世界人口の約5分の1がさまざまな形で春節を祝っていると紹介。外国人が「見物人」にとどまらず、ギョウザ作りや春聯（春節に門前に飾る対句）書き、提灯飾りなどを積極的に学ぶようになっており、中華の伝統文化が世界の隅々まで浸透し始めていると伝えた。また、「春節旅行」の盛り上がりを裏付けるデータにも触れ、公式予測として今年の春節休暇期間中に中国の出入国者数が1日平均205万人を超える見通しであることに言及。外国人の訪中チケット予約数が前年比4倍以上に急増していることにも触れ、世界の春節ブームが数値としても鮮明に表れていると解説した。さらに、外国人観光客の関与の深まりを示す事例として、上海の豫園や北京の前門大街でライブ配信する外国人ブロガーの姿を紹介。ほかにも、西安での影絵鑑賞や獅子舞の習得、東北地方での凍梨（梨を凍らせるご当地グルメ）体験など没入型の文化体験が広がり、「傍観者」から「参加者」へと変化が進んでいると伝えた。その上で、海外のソーシャルメディアでは「Becoming Chinese（中国人になる）」が人気タグとなり、「中国で年越しをする」という新たな潮流が生まれているとも紹介している。記事は、北京大学中国語学科の張頤武（ジャン・イーウー）教授が、春節はすでに国際的な祭日となって広範な影響力を形成しており、中華民族の感情と記憶を伝えるだけでなく、中国文化の魅力を世界に示し相互理解を深める窓口になっていると指摘したことを紹介した。そして、春節文化は「開放的で包容的な姿勢で世界を結ぶ架け橋」であり、異なる文化背景を持つ人々が人類共通の「より良い生活への憧れ」を感じられる場になっているという、張氏の言葉を伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「打ち上げ花火に点火したら爆発、33歳男性が死亡―中国」　中国・湖南省岳陽市で、花火の爆発により男性が死亡する事故があった。中国メディアの新京報が24日に報じた。事故があったのは22日、同市湘陰県。死亡した男性は33歳で、自宅の敷地内で花火を打ち上げようとして点火したところ筒が爆発し、内容物が胸部を直撃した。男性はその場で死亡が確認されたという。花火の品質に問題があったかなどについては、現在、地元当局が調査にあたっている。関係者によると、事故現場は花火の使用が制限されている区域だった。花火・爆竹は中国の春節（旧正月）の風物詩だが、今月15日には江蘇省で8人が死亡する事故が、18日には湖北省で12人が死亡する爆発事故が起きたほか、花火・爆竹の不適切な使用による火災も多発している。中国のネットユーザーからは「やはり禁止した方がいい」「花火は遊ばないのが一番安全」「花火・爆竹は禁止すべき。正月の雰囲気を求める裏で毎年数百人が死傷している」との声が上がる一方、「花火の品質に問題があっただけでは？」「極端な事例を持ち出して花火の禁止が正しいと主張したいだけ」「まずは花火や爆竹の規格をきちんと管理すべき」といった声も寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「「エヴァンゲリオン」完全新作シリーズの制作発表に中国ネット「怪しい」「嫌な予感」」　2026年2月23日、「エヴァンゲリオン」の完全新作シリーズの制作が発表され、中国のネットユーザーから反響が寄せられている。アニメ「エヴァンゲリオン」シリーズの30周年を記念するイベント「EVANGELION：30＋； 30th ANNIVERSARY OF EVANGELION」が横浜アリーナで開催され、最終日となる23日のステージで完全新作シリーズが制作されることが発表された。「新世紀エヴァンゲリオン」は、庵野秀明氏が原作・監督を務めたオリジナルアニメ作品。正体不明の敵・使徒が出現した世界を背景に、人類が対抗手段として開発した汎用人型決戦兵器エヴァンゲリオンに搭乗する少年少女たちの戦いと運命を描いた物語だ。テレビシリーズは1995～96年に放送。その後、2007年より「ヱヴァンゲリヲン新劇場版」として再展開され、「：序」「：破」「：Ｑ」が公開されヒットを記録した。さらに21年公開の完結編「シン・エヴァンゲリオン劇場版」は、シリーズで初めて興行収入100億円を突破している。完全新作シリーズの監督はこれまでの「エヴァンゲリオン」シリーズ作品にも携わっている鶴巻和哉氏と谷田部透湖氏が手掛け、構成・脚本はヨコオタロウ氏、音楽は岡部啓一氏、アニメーション制作はスタジオカラーとCloverWorksが共同で担当することも明らかになっている。この情報が中国のSNS・微博（ウェイボー）で534万人以上のフォロワーを持つブロガーに紹介されると、中国のネットユーザーからは「うわマジか、新作！？」「いいね。もっと素晴らしい世界を作ってくれ」「さあ、今度はどんなぶっ飛んだ展開を見せてくれるんだか」と期待を寄せるコメントが届いた。一方で、「完結なんてするわけないよな」「まだやるの？。いい加減にしてくれ」「音楽が鷺巣詩郎じゃないのか…なんか嫌な予感しかしない」「庵野秀明のいないエヴァって、まだエヴァって呼べるの？」「完全新作をあまりたたいたことはないけど、これはちょっと怪しい気がする」との懐疑的なコメントも多く見られた。（翻訳・編集/岩田）

「個人情報流出に従業員の過労死、韓国大手ECクーパンの不買運動続く＝韓国ネット「もう信用できない」」　2026年2月24日、韓国メディア・京郷新聞は、韓国大手EC「Coupang（クーパン）」が大規模な個人情報流出や従業員の過労死疑惑などで波紋を呼んでから3カ月が過ぎた現在も、市民の間で「脱クーパン」と呼ばれる不買運動が続いていると報じた。記事は、創業者のキム・ボムソク氏に関する報道をきっかけに1月にクーパンの利用をやめたというソウル在住の40代女性の声を紹介した。女性は同社従業員の過労死について不適切な対応があったとの疑惑を知り、「これ以上利用できないと感じた」と語った。また、22年に物流センターに勤務中だった従業員が寒波の中で倒れ、脳出血で死亡した事件も再び注目を集めており、労働環境を問題視する声が上がっている。このほか、昨年11月に発生した大規模な個人情報流出は大きな話題となり、市民の不信感を強めた。メンバーシップを解約した利用者からは、「衝動買いが減った」「本当に必要な物だけを買うようになった」とメリットを挙げる声も出ているという。一連の問題に対し、クーパン側の対応は十分ではないとの批判は依然として大きい。韓国警察は個人情報流出などに関する捜査を進めており、米国籍を持つキム氏が入国した際に直ちに調査できるよう措置を取っているが、同氏は国会の出席要請にも海外業務などを理由に応じない状況が続いている。韓国のネットユーザーからは「忘れていない人は多い」「もう信用できない」「便利さよりも倫理が大事」「代替サービスはたくさんある」「企業はもっと説明責任を果たすべき」「うやむやにして終わらせてはいけない」などの声が上がった。一方で、「良くないとは思うが、実際利用を断つのは難しい」「配送業をしているが、あまり利用が減ったようには感じない」「労働環境の問題は他の企業でも起きていることだ」「政府や警察がもっと積極的に対応を進めない限り、改善されることはないだろう」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「「中国は素晴らしかった」外国人観光客が出国時に激賞、ネット民はツッコミ」　中国を訪れた外国人観光客が出国時に中国を激賞する様子が報じられたが、中国のネットユーザーからはさまざまな角度からのツッコミが殺到している。中国メディア・中国新聞網のSNSアカウントは23日、「外国人観光客が出国時に中国旅行を大いに絶賛した」として動画を投稿した。動画には出国手続きをする白人女性が審査官とのやり取りで「素晴らしかったわ。28日間の滞在でも足りなかった。次はもっと滞在するかもしれないわ」などと語る様子が映っている。女性はまた、「素晴らしい旅行だった。今回はハルビンと西安と成都に行ったわ。娘は初めての旅行で、パンダやトラのおもちゃをたくさん買ったの。記念品を入れるのに新しいスーツケースを買わないといけなくなっちゃった」と興奮気味に話し、「また来てくださいね」と言われると「はい。きっとまた来ます」と応じた。しかし、中国のネットユーザーからはツッコミが殺到。あるユーザーは「このように外国人観光客の動画を無断で公開するのはあまり良くないのでは？」と指摘し、別のユーザーも「これは肖像権の侵害にならないのか？」などとコメントした。また、「彼女はなんでこんなにうれしそうなの？」「（中国の）観光地は人だらけでまったく楽しくないけどね」「ある外国人観光客は行く先々でたばこの煙を吸わされたと不満を言っていた」「外国人様に認めてほしいというのが透けて見える報道だ。奴隷根性」「自信や誇りは外国人に認められて得るものなのか？」「28日？外国人はなぜそんなに長い休暇を取れるんだ？」「われわれにも28日の休みを与えてくれ」などとツッコミを入れたり、不満を訴えたりするコメントが多数寄せられている。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/S7kCXtfAvW— 中国動画 (@RC00547555) February 24, 2026

「中国、日本の20企業・団体を輸出管理リストに追加＝中国ネットで歓声「年明け早々おめでたい」」　中国国営の中央テレビ（CCTV）は24日、中国当局が日本の20企業・団体を輸出管理規制リストに追加したと報じた。報道によると、中国商務省は「『中華人民共和国輸出管理法』および『中華人民共和国両用品目輸出管理条例』などの関連法規に基づき国家の安全と利益を守り、拡散防止などの国際的義務を履行するため」として、20の企業・団体への軍民両用品の輸出を禁止すると発表した。中国を原産とする軍民両用品については、海外の組織および個人も移転や提供を行ってはならないとし、すでに進行中の関連活動についても即時停止を要求した。なお、特別な事情によりやむを得ず輸出する必要がある場合、輸出事業者は商務部に申請しなければならないとも定めている。20の企業・団体には、三菱重工航空エンジン、川崎重工業航空宇宙システムカンパニー、富士通ディフェンス＆ナショナルセキュリティ、IHI原動機、NEC航空宇宙システム、防衛大学、宇宙航空研究開発機構（JAXA）などが含まれている。中国のネットユーザーからは「よくやった」「支持する」「2026年の始まりに日本に手を下す。素晴らしい！」「年明け早々おめでたいね。商務部の残業も無駄じゃなかったな」「連休明けの勤務初日から元気が出るニュースだ」「今年もいい年になりそう」「やや少ない。引き続き頑張れ」といったコメントが書き込まれている。（翻訳・編集/北田）

「日中のロボット30年の進化を比較＝中国ネット「日本のはリハビリ老人か」「日本はあえて…」」　2026年2月22日、中国のSNS・微博（ウェイボー）で、日本と中国におけるこの20年余りのロボットの進化を比較する映像が公開され、注目を集めた。約6万人のフォロワーを持つ微博アカウント「飛棉花絮」氏が22日、「中国と日本のロボットの30年における進化を比較した。日本は思いもよらないことに、大きなリードから今や大きく後れを取るようになった。その背景には何があるのか」というメッセージとともに動画を公開した。動画は「中日ロボット30年の対比」と題し、画面の上側に2000年当時の日中の最先端ロボット、下側に現在の最先端ロボットの映像を映している。2000年の中国は、当時日本のネット上でも紹介され、その性能の低さからやゆされた「先行者」だったのに対し、日本は二足歩行をするホンダのロボット「ASIMO」が取り上げられた。一方、26年現在では、中国の宇樹科技（ユニツリー・ロボティクス）の最先端ロボットが壁蹴りやブレイクダンスを軽快にこなすのに対し、日本の川崎重工のロボットはほうきを持って掃く、椅子に座るといった動作をゆっくりと行う様子が紹介された。この比較について、多くの中国のネットユーザーが「形勢は逆転した」と強い自負を覗かせるコメントを残した。また、かつて世界を驚かせたASIMOの栄光とは対照的に、ゆっくりと掃除や椅子に座る動作を繰り返す現在の日本製ロボットを「リハビリ中の老人」や「退歩」とやゆする声が目立ち、人工知能（AI）やネットの波に乗り遅れた日本の現状を「失われた30年」の象徴として、体制や文化の硬直化を指摘する辛辣（しんらつ）なコメントが並んだ。一方で、「日本はあえて実力を隠している」という不気味さを指摘する声や、日本が派手なバク転よりも掃除といった実用的で地味な動作に注力しているだけとし、日本の方が生活への配慮が感じられると捉える意見も散見された。（翻訳・編集/川尻）pic.twitter.com/TaCTrknmJL— 中国動画 (@RC00547555) February 24, 2026

「トランプ氏の新関税は中国などに恩恵、日本は反発―シンガポールメディア」　2026年2月23日、シンガポールメディア・聯合早報は、米国のドナルド・トランプ大統領が最高裁判所の関税違憲判決に対抗し、全世界を対象とする輸入関税率を15％に再調整すると突如発表したことを報じた。記事は、トランプ氏が20日の最高裁判決直後にまず10％の新関税を発表し、その後24時間も経たない21日に法律上の上限である15％への再引き上げを宣言し、即日発効させたと伝えた。また、トランプ氏が自身のSNS「Truth Social」で「数十年にわたり米国を搾取してきた国々への関税を、完全に合法かつ法的に検証された15％の水準に直ちに引き上げる」と投稿したことも報告。今後150日以内に新たな合法関税を確定・公布する意向を示しており、法的挫折を経てもなお高関税政策を貫徹する強い決意を示したと報じている。一方で、新税率15％が各国に与える影響は一様ではないとし、英国、オーストラリア、シンガポールなど従来の基準関税率10％が適用されていた国々には実質的な増税となる一方、中国（従来20％）、ベトナム（同20％）、インド（同18％）、ブラジル（同50％）など高関税を課されてきた国々には大幅な引き下げとなると解説した。そして、貿易専門家が「15％の輸入税を加算してもアジア諸国の低コスト生産品の価格競争力は依然高く、最終的に中国などの生産者が恩恵を受ける可能性がある」と指摘したことにも触れている。記事は、この突然の政策転換に各国が動揺しているとし、ドイツのメルツ首相が3月初旬の訪米前に欧州同盟国と会談し、集団的な対応を検討すると表明したほか、オーストラリアのファレル貿易相も「われわれは常にこの不合理な関税に反対してきた」と声明を発表し、全ての対応策を検討中だと述べたことを伝えた。さらに、日本の反応として自民党の小野寺五典税調会長が22日、トランプ大統領の新関税に「むちゃくちゃだ」と反発し、各国と米国との関係疎遠を加速させるだけだと懸念を示したことを紹介した。このほか、インドを訪問中のブラジル・ルーラ大統領が22日、「新たな冷戦の勃発は望まない。全ての国が平等に扱われるべきだ」と語り、来月の訪米でトランプ大統領と会談し、両国関係の正常化を期待していると述べたことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「BMWのCEO、自動車メーカーは中国市場から離れられないと強調―中国メディア」　中国メディアの参考消息によると、ドイツ自動車大手BMWのオリバー・ツィプセ最高経営責任者（CEO）はこのほど、自動車メーカーは中国市場から離れられないと強調した。参考消息がロイター通信の報道として伝えたところによると、ツィプセ氏は、同国のメルツ首相の中国訪問に先立ち、世界最大の自動車市場である中国を無視すれば将来の経済的成功を危うくすると警告し、中国との協力が不可欠だと述べた。ツィプセ氏は「複雑な世界的課題は、協力によってのみ解決できる」とし、「首相は今回の訪中で、対話と協力への強いメッセージを送っている」と述べた。同氏によると、中国の巨大な市場とイノベーションの潜在力に目を閉ざす者は、世界の成長と経済的成功に向けた大きな機会を失うのに等しい。中国の新興メーカーが電気自動車（EV）に対する補助金政策の下で急速に台頭する一方で、伝統的な自動車メーカーは電気モーターやソフトウエアプラットフォーム、自動運転システムの開発競争で後れを取っている。ツィプセ氏は「イノベーションと進歩は孤立から生まれるのではなく、開拓精神やオープンな姿勢、世界的な専門知識が融合した時に生まれる」と述べた。フォルクスワーゲンとメルセデス・ベンツのCEOもメルツ氏に同行して訪中する予定だ。（翻訳・編集/柳川）

「崖に設置されたカフェが話題に―中国」　2026年2月22日、香港メディアの香港01は、福建省福州市連江県にあるカフェ「古石崖壁コーヒー」が春節（旧正月）休暇期間中にSNSで話題を集め、多くの観光客が訪れていることを報じた。記事によると、海に面してそそり立つ断崖絶壁に、客が安全ベルトを装着したままほぼ垂直な崖壁に固定された「座席」に腰を下ろし、足元に広がる大海原を眺めながらコーヒーを楽しむカフェが話題だ。「見ているだけで足がすくむ」とネット上で大きな反響を呼んでいる。このカフェでは、客がワイヤーやはしごを使って崖を移動するアウトドアスポーツ「ヴィア・フェラータ」方式での崖下り体験（1人398元＝約8800円）か、春節限定の崖横断体験（同188元＝約4160円）を選ぶことができるといい、専門のコーチが同行するためクライミング経験は不要で、座席の高さは約60メートルに達するという。398元という価格はコーヒー代のほか、保険料、専門装備のレンタル料、コーチのガイドサービス料がすべて込み。時間制限もなく、客は望む限り崖の上で景色を満喫できるとのことで、運営責任者は「客はただコーヒーを飲む『テーブル』を変えただけ」と述べている。![崖に設置されたカフェ]記事は、実際に訪れた客の声として、最初こそ足がすくんだものの、3本の安全ベルトとコーチの同行で安全性が高いと感じ、「十分に体験する価値がある」といった評価を伝えた。また、ネットユーザーからは「高所恐怖症には絶望的」「コーヒーを飲むというより、心臓のドキドキを飲んでいる」「命がけでコーヒーを飲むのか」といった、驚きと笑いが入り混じるコメントが相次いだことを紹介している。（翻訳・編集/川尻）pic.twitter.com/EuMKO32PHH— 中国動画 (@RC00547555) February 23, 2026