「＜卓球＞中国・孫穎莎にイエローカード、中国ネット猛反発「相手の方が…」」　卓球のWTTシンガポールスマッシュ2026女子シングルスの試合で世界ランキング1位の中国の孫穎莎（スン・インシャー）がイエローカードをもらう場面があった。25日の2回戦でルーマニアのサウスポー、サマラと対戦した孫は、ゲームカウント1-1で迎えた第3ゲーム、自身の打った球がネットに当たりポイントを失った後に、なかなか構えに入らなかったということで遅延行為（タイムディレイ）でイエローカードを受けた。中国のSNS・微博（ウェイボー）では「孫穎莎にイエローカード」がトレンド上位に入り、あるブロガーは問題のシーンの映像を添付して「遅延行為を指摘されたが、そんなことはないと思う」と不満を表明した。中国のネットユーザーからは「孫頴莎は遅延行為なんてしていない」「相手の方が散々遅延行為していたのに」「相手はサーブの時にコーチと話していても遅延行為は取られなかったし、審判と打点の高さをめぐって言い争い、ずっとビデオ判定にチャレンジしなくても遅延行為は取られなかった」「サマラは第2ゲームの試合中にコーチとぺちゃくちゃしゃべってたのにイエローカードなし」「サマラが何やってもイエローカード出さないくせに孫には出すんだな」「正直者がいじめられた」「審判のせいで台無し」といった批判の声が殺到した。なお、試合は孫がゲームカウント3-1で勝利した。（翻訳・編集/北田）

「中国で春節消費の二極化、観光好調も自動車などはぱっとせず―シンガポールメディア」　シンガポールメディアの聯合早報は24日、「中国の今年の春節（旧正月）消費に二極化が見られた」と指摘する記事を掲載した。中国では23日、9日間に及ぶ史上最長の春節連休が終わった。交通当局のデータによると、連休中の地域をまたぐ人の移動は全国で延べ28億人を突破。1日平均では同3億1100万人と、昨年に比べ8．2％の伸びを示した。この連休中の消費について、記事は「移動人数は再び過去最高を更新したが、消費分野では二極化が見られた」とし、文化観光市場では「大規模な人の移動が活況を後押しした」と言及。観光関連サービスや飲食などの売り上げが大幅に伸びたことを伝え、さらに旅行予約プラットフォーム・飛猪のデータとして、今年の春節における国内旅行の予約件数は過去最高を記録し、1人当たりの平均予約金額も昨年に比べ約10％増加したと伝えた。一方、これとは対照的に家電や自動車販売では目立つ伸びが示されなかったとした上で、今年に入ってからのテレビ販売台数が前年同期比で25％以上減少したことを説明した。衣類乾燥機や冷蔵庫も同5％以上減り、春節前の乗用車販売も低い水準にとどまったという。記事はこのほか、「映画市場も同様に振るわなかった」と記し、今年の春節映画のチケット価格は過去5年の最低水準まで下がったものの、春節期間中の興行収入は昨年の95億1000万元（約2150億円）を大幅に下回る57億5200万元（約1300億円）だったと伝えた。記事によると、こうした状況にある専門家は「消費の二極化は消費者の時間配分がこれまでと異なったことを反映している」との見方を示し、史上最長の春節連休の中で、より多くの人が映画や家電、自動車の購入ではなく旅行を選んだと指摘。「これらの消費の減速を内需のファンダメンタルズが悪化したシグナルと解釈すべきではない」とした。また、別の専門家は「長年続く不動産市場の低迷が今なお消費者の信頼感に影響している」と指摘する一方、一つの連休の消費動向から長期トレンドを判断することには慎重な姿勢を示したという。（翻訳・編集/野谷）

「会社資金1500万円を誤送金、受取人が返金に応じず通報―中国」　中国でこのほど、会社の人事担当者が69万元（約1500万円）もの資金を誤って他人に送金してしまい、受取人が返金に応じないというトラブルが起きた。中国メディアによると、このトラブルがあったのは江蘇省蘇州市にある会社で、人事担当者の李さんは操作ミスにより会社の資金69万元を他人の口座に送金してしまった。受取人は当初、返金に同意していたが、その後、態度を一変。この件で李さんから通報を受けた蘇州警察は直ちに資金保全のための措置を取り、遠く離れた雲南省にいる受取人と何度も連絡を取って本人の法的責任に関する説明を行った。最終的に受取人は返金に同意したが、現地に対応する銀行の支店がなく、手続きをするには長距離の移動が必要だったとのことだ。報道では李さんが現地に赴き、両地の警察の立ち会いの下、誤送金された資金が会社の口座に返金されたことが紹介されており、中国のネットユーザーからは「長距離移動で相手に時間を取らせたのだから、埋め合わせをしてもいいのでは？」「送金のために長距離移動…。春節（旧正月、2026年は2月17日）の時期にとんだ災難だったね」といった声も聞かれた。（翻訳・編集/野谷）

「「超かぐや姫！」が日本公開2日で興収1億円超、中国メディアは「細かな工夫が随所に」と評価」　2026年2月23日、中国のポータルサイト・網易に映画「超かぐや姫！」が日本公開2日間で興行収入1億5500万円を記録したと紹介する記事が掲載された。記事は、「映画『超かぐや姫！』は前売りの段階ですでに満席となっていたが、結果として公開後の着席率は96．4％に達し、日本のオタクを大いに満足させ、海外のファンから羨望を集めている。同作はNetflix（ネットフリックス）で1カ月配信された後、全国19館という限定規模で劇場公開された。このような状況下で公開2日間で興行収入1億5500万円を記録したことは、驚きであると同時に、ある意味では当然の結果とも言える。上映館数は少ないが、作品自体のクオリティーが高く、劇場での鑑賞価値が大きいのだ」と述べた。その上で、「本質的に言えば、他作品との単純比較にはあまり意味がない。同作はわずか全国19館のみでの公開であり、多くのアニメ映画が数百館規模で上映される状況とは前提条件が異なるからである。少なくとも100館以上の規模で初めて、興行成績の単純比較が可能になるだろう。例えば昨年末に公開された『わたしが恋人になれるわけないじゃん、ムリムリ（※ムリじゃなかった!?）』は小規模上映であったため、同作と比較する価値があると言える」とした。そして、「同作には表情、セリフ、キャラクター設定、背景描写に至るまで細かな工夫が随所に施されている。漫画家や著名な業界関係者の中には、3回連続で鑑賞しても毎回新たな発見があると語る者もいる。特に作中のミーム画像はネット上で広く拡散され、作品を未視聴の層にも認知されている。これは同作の完成度と話題性を裏付けるものと言えるだろう」と評価した。記事は、「いずれにせよ、今回の興行収入は作品の完成度とマーケティング戦略の双方がかみ合った結果であることは間違いない。公開直後としては大成功であるが、最終的な最終興収は未知数である。最終週の動向を見た上で、改めて総括する必要があるだろう」と結んだ。（翻訳・編集/岩田）

「アムールトラ300頭以上が順番に「断食」―黒竜江省ハルビン市」　中国黒竜江省ハルビン市にあるアムールトラの繁殖基地「東北虎林園」で、トラたちの「軽い断食」が行われている。中国メディアによると、さまざまな年齢のアムールトラ300頭以上が暮らす同園は冬の人気観光スポットだ。今月15日に始まった春節（旧正月）連休では、毎日の来園者が1万人を超えたと報じられている。こうした中、トラたちが順番に軽い断食を行っているとの話題が注目を集め、これについて園の職員は「このところの高頻度な餌やりに対応するためのケアだ」と説明。毎日、複数あるエリアのうちの一つを断食とし、当日は観光客が肉を与えるのを禁止しているのだという。21日に子どもと一緒に餌やり体験をした男性は「午後1時過ぎに到着しました。人が多く、肉を与える観光客も大勢いました」と話し、「トラは確かにもう食べられないといった様子でした」とコメントした。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/qlBd8Zpt4k— 中国動画 (@RC00547555) February 24, 2026

「訪日中国人、マグロの柵を「包丁なし」で切った驚きの方法―中国ネット」　中国のSNS・小紅書（RED）に23日、日本を訪れた中国人女性が驚きの方法でマグロの柵を切り分ける動画が反響を呼んでいる。投稿者の女性は「あることをするためだけに日本に来た……半額の刺し身を食べること」と題し、動画を投稿した。動画では、日本のスーパーで総菜や果物などと共にマグロの柵を購入し、ホテルに帰って切り分けて食べる様子が映っている。注目を集めたのは柵の切り方だ。包丁などは持っていなかった女性は、飲み終えたビールの空き缶を手で上下半分に割き、切り口の部分を押しつぶして即席の包丁を自作。これを使ってマグロをひと口大にカットしていった。「切り始めてみたらまあまあいけた」という女性。やや不格好にはなったが「食べられればそれでいい」とし、「（マグロは）質が良く、しょうゆをつけなくてもおいしかった。明日もスーパーに行く」と満足した様子だった。この投稿に、中国のネットユーザーからは「そのまま（柵のまま）かじればいいじゃん」とのコメントが寄せられ多くの共感を集めたが、女性は「それはあまりに雑」と返信。また、「3COINSで包丁買いなよ」などと勧めるコメントも多かったが、これには「もったいなくて」と回答した。このほか、「節約なんて小さいことだ。金属片がおなかの中に入ったら一大事だよ」「私はカミソリを使って和牛を切ったことがある」「スーパーの人に頼んだら切ってくれると思うよ」「ホテルの人に（包丁を）借りればいい」といったコメントが寄せられた。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/meXnJmDApv— 中国動画 (@RC00547555) February 25, 2026

「日本旅行で電化製品購入、注意点も―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は24日、「日本旅行の達人」として知られる林氏璧氏が日本での電化製品購入をめぐって注意を呼び掛けたことを紹介した。記事によると、台湾では多くの人が日本旅行の際に電化製品を購入している。ただ、同氏は23日の投稿の中で日本と台湾の電圧の違いに言及。「日本の電化製品の多くは100ボルトで設計されており、台湾の110ボルトとの差はわずかだ。多くの製品は設計上の許容範囲で対応できるが、構造や出力の違いによって耐久性は異なる」と指摘した。また、「スマートフォンなど100～240ボルト対応と表示されているグローバル電圧対応製品は持ち帰って安心して使用できる」とする一方、「一般的なドライヤーは110ボルトで使用すると発熱線がより熱くなり、ファンの回転もやや速くなる。短期的には使えても長期的には製品の寿命が短くなったり、過熱保護機能が働いたりする可能性がある」と説明。さらにスチームオーブンレンジなどの高出力あるいは精密機能を備えた製品は110ボルトで長期間使用すると過熱しやすく、回路が損傷する恐れがあるとして「危険を冒すべきではない」と呼び掛けた。この投稿に複数のネットユーザーが自身の体験談を寄せており、日本のある大手ブランドの炊飯器を何台も使ってきたという人からは「20年間、問題なし」との声も聞かれたという。（翻訳・編集/野谷）

「ユニツリーCEO、ロボット技術は「10歳児のレベルに非常に近づいている」―中国メディア」　中国メディアのIT之家によると、汎用（はんよう）人型ロボットなどを手掛ける宇樹科技（ユニツリー・ロボティクス）の創業者で最高経営責任者（CEO）の王興興（ワン・シンシン）氏は、現在のロボット技術について「10歳児のレベルに非常に近づいている」との認識を示した。微博（ウェイボー）の番組「科技漫談」にゲスト出演した王氏は、現在のロボット技術は10歳児またはそれ未満のレベルに近いのかと聞かれ、「非常に近づいている」とし、「技術は毎年着実に進歩しているが、大規模に応用できるようになるまでにはもう少し時間が必要だ。速いペースで進めば3～5年かもしれないし、遅くとも10年を超えることはないだろう」と述べた。同社の人型ロボットは、昨年の春節（旧正月）恒例の人気テレビ番組「春晩」で中国の伝統的な踊りを披露して話題となったのに続き、今年は武術パフォーマンスを披露した。王氏は17日に自身のウェイボーを更新し、「春晩でのロボットの進化の速さについて聞かれたが、それは人工知能（AI）に対する皆さんの想像力によって決まると思う。私たちを支えてくれるすべての人に感謝している。皆さん一人一人の夢がかないますように」と記していた。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/mk1PI6qdKF— 中国動画 (@RC00547555) February 24, 2026

「中国の輸出規制リスト入りに、IHIがたった一文字で「神対応」―台湾メディア」　2026年2月24日、台湾メディア・自由時報は、中国商務部が日本企業20社を輸出規制リストに追加したことに対し、対象企業の一つであるIHIが公式SNSにたった一文字で反応したことで大きな反響を呼んでいると報じた。記事は、中国商務部が24日午前、日本の「軍事力強化への関与」を理由に20の日本企業・機関を輸出規制リストに追加し、計40の日本企業・機関が対象となったと紹介。リストには防衛大学校や川崎重工業、IHIグループ、三菱重工業、宇宙航空研究開発機構（JAXA）などが含まれ、中国側は日本の「再軍事化と核保有の企図」を阻止するための措置だと主張したと伝えた。また、制裁発表後に日本の防衛・重機関連株が下落したことにも触れている。そして、今回の中国政府による措置に関連して日本のネット上で最も注目を集めたのはIHIのSNS上での対応だったと指摘。同日午前11時過ぎにIHIがX（旧ツイッター）公式アカウントに日本語で「あ」の一文字のみを投稿したことを伝え、その投稿時間から多くのネットユーザーが中国の輸出規制リスト入りへの反応であることを察したようだと報じた。一方で、この投稿の解釈はネット上で二分されたと紹介。株価下落への哀愁を表現しているとの見方がある一方、別のユーザーからはIHIが日本流の「ハイレベルな皮肉」を完璧に体現したとの評価が寄せられていることを伝えた。そして、具体的に「まさか『え』じゃなくて『あ』とは」「ダメージは低いが侮辱性は極めて高い」「明らかに中国の駄々っ子を相手にするのが面倒なのだろう」「まさに『あ』を使う最高の瞬間」「中国政府の奇妙な言い分を聞いた時、自分も同じ反応だった」「『あ』の一文字を見て瞬間的に笑ってしまった。明日IHI株を買い増す」「愛国主義者たちが日本は滅亡すると嘲笑する中、IHIのこの冷静さを見て妙に安心した」といったコメントを紹介している。（編集・翻訳/川尻）あ— 株式会社IHI (@IHI_ad) February 24, 2026

「サムスンのスマホ、日本市場で5年ぶりに3位に＝韓国ネットは「大げさ」と冷静」　2026年2月23日、韓国メディア・アジア経済は「これまで日本市場で存在感を発揮できなかったサムスン電子のスマートフォンが5年ぶりにトップ3入りした」と伝えた。ICT市場調査コンサルティングのMM総研によると、サムスン電子は昨年、日本市場においてフィーチャーフォン（ガラケー類）を含む総出荷台数、スマートフォン出荷台数の2部門で3位を記録した。ブランド別順位は両部門ともAppleが1位、Googleが2位。サムスン電子が両部門でトップ3入りは20年以来、5年ぶりとなる。20年も両部門とも3位だったが、翌年はスマートフォン部門が2位に上昇したものの総出荷台数部門でライバルに抜かれ4位に転落した。その後はシェアの落ち込みが続き、22年には総出荷台数で5位まで下落。23年と24年も両部門4位にとどまった。今回のトップ3入りの背景には、人工知能（AI）機能強化戦略が挙げられると記事は分析している。日本の消費者の間で、生成AIを基盤とした翻訳、写真編集機能などへの関心が高まり、これらを前面に押し出した「Galaxy」シリーズが注目を集めたという。また、日本ブランドはAI対応が相対的に遅れている点も影響したとみられる。技術革新への期待感が高まる中、サムスン電子が差別化された機能を掲げて市場攻略に乗り出したことが奏功したと評価される。この記事に、韓国のネットユーザーからは「1位、2位はそのままなのに3位だと喜んでもな（笑）。日本ブランドのスマホがひどいから、おかげで3位になっただけでしょ。クッポン（極端な愛国主義）もほどほどに」「iPhone7割、Google2割、サムスンとその他日本ブランドが0．5割ずつ、ってところじゃない？」「エントリーモデルが売れてるというだけで大げさな」「日本ではまだガラケーも使われてるのか…」「Googleが2位って、日本はよほど韓国製品を使いたくないんだな」「日本はiPhone王国です」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）