日本企業の約7割が積極的にスキル教育を実施しているのに満足度が高くない、どうすればいい？　ガートナー調査。　ガートナージャパンは2024年11月18日、日本企業における「従業員のデジタルスキル教育」に関する調査の結果を発表した。それによると、従業員のデジタルスキル教育を推進している部門で、最も多いのは「IT部門」（65.8％）だが、2023年の同調査と比べて、人事部門（39.0％）、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進部門（27.0％）などの割合が増えていることが分かった。