ScanNetSecurity 最新セキュリティ情報

Okta Japan株式会社は2月13日、アイデンティティセキュリティポスチャ管理（ISPM）における新機能「Agent Discovery」を発表した。

信和株式会社は2月4日、同社がサイバー攻撃を受けた可能性について発表した。

BTCボックス株式会社は2月5日、同社が運営する「BTCBOX」のサービス停止について発表した。

株式会社PR TIMESは2月9日、1月28日に公表したMicrosoft365関連ドメインへのメール配信障害の発生について、最終報を発表した。

株式会社ランディックスは2月10日、公表前の決算情報の外部機関からの漏えいについて発表した。

ホソカワミクロン株式会社は2月3日、同社がサイバー攻撃を受けた可能性について発表した。

株式会社アシュアードは2月10日、「セキュリティ情報開示の重要性や活用実態に関する調査」の結果を発表した。

日本プルーフポイント株式会社は1月30日、日経225企業におけるDMARC分析結果を発表した。

株式会社東京商工リサーチは1月30日、2025年「上場企業の個人情報漏えい・紛失事故」調査を発表した。

フィッシングメールとSMS版フィッシングであるスミッシングは、この数年、残念ながら高止まりが続いている。JPCERT/CC・フィッシング対策協議会の平塚伸世氏と、日本サイバー犯罪対策センター（JC3）の加治川剛氏が、今年もJPAAWG General Meetingに登壇し、「フィッシングの現状と対策 2025」、「フィッシング対策活動とスミッシング観測（2025）」と題して最新情報を紹介した。