日経電子版「マネーのまなび」のPodcastです。この「REINAのマネーのとびら」も1周年を迎え、回数もちょうど50回目となりました。そこで今回はいつものスタジオを飛び出し、アメリカ出身タレントのREINAさんと日経マネー発行人の大口克人で初のロケ取材に挑戦してみました。

2人が向かったのは合同会社ファンタイムが運営するスーパーの「マルヤス大森町店」（東京・大田区）。京浜急行の大森町駅から徒歩10分程度の住宅地にある一見ごく普通のスーパーですが、実は今回のテーマである「物価高対策」だけでなく、「食品ロス削減」のヒントも学べる個性的なお店なのです。というのもこちらは普通のスーパーの品ぞろえに加え、賞味期限切れ間近や期限が切れたばかりの食品も数多く扱っているからで、ものによっては最大95％OFFということもあるようです。

店内には食品、お菓子、日配品、調味料やお酒、雑貨など実に様々な商品が並んでいますが、目を引くのはその安さとPOP。「食べられるのに捨てたくない！」と書かれた280gのレトルトおかゆは6月末に賞味期限が切れていますが、値段はわずか29円（税別、以下同）です。他にも通常価格500円のパンの缶詰が79円、1500円のハーブティーが399円など、驚くような値段の商品が多数あります。

REINAさんは当初、「賞味期限切れでも食べられるんですか？」と不思議に思ったようですが、消費期限と賞味期限の違いを知り、疑問が解消した表情に。消費期限は肉、魚や生鮮食品などが食べられる期限で、これを過ぎたものを売ることはできません。一方、賞味期限の方はメーカーが定めた「おいしく食べられる期限の目安」。多くはかなりのゆとりを持って設定されているので、多少過ぎたところで極端に味が変わるわけでも、お腹を壊すわけでもないのです。

つまり、私たち消費者が考え方を柔軟にして、賞味期限が多少過ぎただけで格安になっているものや、缶が少しへこんでいるとか外箱が傷んでいるだけで店頭に出せなくなってしまった「訳あり商品」を賢く選んでいけば、生活コストは下げられるのです。いわば「訳あり消費」という行動です。こういったお店があれば消費者は安く食品が手に入り、提携している小売店は処分に困る商品を現金化でき、全体では食品ロスが減らせて環境にも良いと、非常に合理的に思えます。REINAさんによるとアメリカにも、NPOが運営するこうしたタイプの食品店はあるということでした。

番組後半では同社社長の松井順子さんに、このお店を始めた理由や経緯について伺いました。当初は食品ロスという言葉が浸透しておらず、店内のPOPに賞味期限切れと明記してあるのに「期限が切れているので返品したい」という人もいて、「保健所に通報されたこともありました」（松井さん）。しかし最近では店のコンセプトも理解されるようになってきて、「昨年は捨てられるはずだった食品を約700トンも食卓に届けることができました」（松井さん）。また、店頭に出した商品は随時値下げするなどしてなるべく早く回転させ、メーカーや周りの小売店の通常のビジネスへの影響を抑える工夫も行っているそうです。これにより「来る度に商品が変わっているので、宝探しのような感覚も味わえる」といいます。

日本の消費者は品質に世界一うるさいと言われ、例えばちょっとでも曲がったキュウリは避けられるような面があります。しかし松井さんの話を聞き、物価高や食料危機が問題になる中で、こういった訳あり商品を積極的に取り入れていくことは家計にも環境にも大事だと改めて感じました。