最近は、子どもたちが自分で育てた野菜やお米、近くの畑で取れたものを
学校給食で食べることが広がっています。
学校の「米飯給食」、ごはんを主食とした給食は、平成22年度で週平均3.2回。
平成21年3月に通知が出され、
それまで ごはんが週3回未満だった地域や学校は週3回程度に、
それまで 週3回以上だった地域や学校には週4回程度に、という内容でした。
食料自給率アップのためにも、給食でごはんを食べようというわけです。
ごはん以外でも、食育推進基本計画では、
地元で取れた産物を給食に積極的に使うことがすすめられています。
食育が始まる前の平成16年、給食に対する地場産物の活用率は21.2%でした。
平成21年度の活用率は26.1%と、少しずつ伸びてきています。
食育基本計画の目標は、これを30%以上にすることです。
すでに活用率が30%を越えているところが23道県あります。
北海道、岩手、宮城、茨城、群馬、新潟、長野、愛知、和歌山、鳥取、島根、岡山、
山口、徳島、香川、愛媛、高知、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島。
一方、まだ20%未満のところは、秋田、東京、神奈川、大阪の4つ。
これ以外の20府県は、20%~30%の活用率です。
給食に地場産物を勧める理由は、
子どもたちが地元の産業・産物・食文化など地域への理解を深めること。
安全で新鮮な旬の食べ物を選ぶ目も養われます。
また、地域の人たちの目も学校に向きますので、教育に対する理解も深まります。
もちろん、エネルギーの節約になります。
給食を通じて、地域の産物を子どもたちに教えてあげることが、
地元の豊かさを守っていくことにつながります。