ニュースイッチ by　日刊工業新聞社

「「おいしいを通りこして、うまい」…山形大が技術結集で開発、豚骨風ラーメンのお味は？」　最新のラーメン研究の成果を１杯のどんぶりに―。山形大学工学部の古川英光教授が公開講座「ラーメン工学科」を開き、計４０人が参加した。提供したのは研究室で開発した豚骨風ラーメン。ちぢれ麺は食品３ＤプリンターとＡＩ（人工知能）搭載の食感解析装置で設計し、スープは不二製油と共同で植物性原料のみで仕上げた。ナルトは３Ｄプリンターで成形し、香り評価装置で口中で香りが広がる形状に調整した。

「XR技術で没入型体験サービス…ドコモビジネスが500億円売り上げへ、閑散期のアリーナ集客」　ＮＴＴドコモビジネス（旧ＮＴＴコミュニケーションズ）が閑散期の屋内競技場や大型アリーナの集客策として、現実世界と仮想世界を融合するクロスリアリティー（ＸＲ）技術を用いた没入型体験サービスの提供を始めた。大型会議室規模の屋内スペースに、ＸＲゴーグルやＸＲ空間内で位置情報を把握するマーカーなど簡単な設備を導入するだけで利用可能。次世代光通信基盤「ＩＯＷＮ（アイオン）」でつないだ複数拠点間での対戦ゲームなども計画し、２０３０年までに５００億円の売り上げを目指す。

「独自技術で空力特性最適化…エアロネクスト、距離・効率性アップした物流ドローン試作」　エアロネクスト（東京都渋谷区、田路圭輔社長）は、従来のマルチコプター型ドローンより長距離輸送と高効率輸送が可能な物流ドローンの試作機（写真）を開発した。イームズロボティクス（福島県南相馬市）と共同研究を進めてきたもので、エアロネクスト独自の機体構造設計技術「４Ｄ　ＧＲＡＶＩＴＹ」を用いて空力特性を最適化し、基本性能向上とともに物流での運搬性を高めた。

「ユニコーン予備軍が軌道に…内閣府SIPのマテリアル課題、前倒し卒業の理由とこれから」　「普通は成功したら体制を維持してプロジェクトを延ばそうとする。木場さんは成功したらスパッと辞めて次に行く」―。物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）の宝野和博理事長は舌を巻く。ＮＩＭＳは内閣府のＳＩＰ「マテリアル事業化イノベーション・育成エコシステムの構築」課題の研究推進法人を務めてきた。通常の技術開発プロジェクトと異なり、ユニコーン（時価総額１０００億円超の未上場企業）予備軍の創出を目標に据えた。

「半導体「隠れた実力県」さらに成長へ、三重が掲げる喫緊の課題」　国内有数の半導体産業集積地、三重県。半導体を含む電子部品・デバイス・電子回路の製造品出荷額は２０年連続で全国１位を誇る。だがこの事実は県内でもあまり知られていない。このため県は半導体産業のさらなる成長に向けた施策の一つに、人材の育成・確保、認知度向上を喫緊の課題として掲げている。（三重支局長・古川陽子）

「電動化・知能化で売上高4兆円へ…デンソーが発表、30年度中計の中身」　デンソーは３１日、２０３０年度までに売上高８兆円以上、営業利益率１０％以上、自己資本利益率（ＲＯＥ）１１％以上を目指す中期経営計画を発表した。同期間に設備投資や研究開発などを含め６兆６０００億円を投じる計画だ。半導体やソフトウエアなどの基盤技術を高度化した上で、これらをモビリティー領域である電動化や知能化などに搭載し、製品の付加価値を向上する。自動車領域で培った技術は工場自動化（ＦＡ）や農業などの新領域で活用し、事業や収益力を高める。

「自転車で社会課題を克服…国交省、活用推進へ３つの目標」　国土交通省は地域交通や観光、脱炭素などの社会課題を克服する一助として、自転車の活用を推進する取り組みを強化する。このほど２０２６年度から５カ年の「第３次自転車活用推進計画」案を議論し、走行環境、移動環境、脱炭素の三つを新たな目標とした。安全・安心、観光や地域の活性化と合わせ五つの目標計画とする。特に「通行空間の計画的な整備が自転車活用の基盤」（金子恭之国交相）とし、自転車専用通行帯（道路）の整備に注力する。（編集委員・板崎英士）

「ペロブスカイト太陽電池・量子コンピューター…重点5分野の国際標準化主導、JSAが新組織」　ペロブスカイト太陽電池や量子コンピューターなど、国が示した重点分野の国際標準化戦略を主導する中核組織が４月に始動する。日本規格協会（ＪＳＡ）が経済産業省の提言を受けて設置し、規格開発に向けた計画策定や、国内外の標準化活動に関わる情報収集を進める。先端技術をめぐっては研究開発段階から標準化活動に取り組む必要性が高まっている。米国や中国、欧州との競争を念頭に、同戦略を支える体制を整える。

「科学技術外交、世界からシーズ・事業者どう集めるか」　第７期基本計画では科学技術外交で日本の戦略的不可欠性を育てる必要がある。ただ現在機能しているのは政府の官僚機構が主導する仕組みだ。政府機能が整った先進国相手なら機能するが、グローバルサウス（南半球を中心とした新興・途上国）には資金配分機関などのパートナー組織がない国もある。また日本は世界から優秀な人材や技術を集める仕組みが弱い。海外を巡るプログラムディレクター（ＰＤ）が要る。

「突発故障7％低減…いすゞ、予兆検知機能対象に4部品追加」　いすゞ自動車は３０日、コネクテッド技術を活用した高度純正整備「ＰＲＥＩＳＭ（プレイズム）」の突発故障を防ぐ予兆検知機能の対象部品を、４月１日から新たに４部品追加すると発表した。これにより、社内試算で約７％の突発故障の低減が期待でき、顧客の車両ダウンタイム（故障による停止時間）の削減に貢献する。