インターンを採用する上で重視する、女性の採用について取締役の藤田香さんにお聞きしました。

横浜市に本社を置く日之出産業は、1976年の設立以来、排水処理の専門企業として、さまざまな処理薬剤を製造販売するとともに、省エネ、省コストでトラブルの少ない水処理システムを提供している会社です。会社設立から30年が過ぎ、独自の排水処理設備への評価は高かったものの、日本の排水処理システムの市場は既に飽和状態で、中国や韓国、タイ、ベトナムなどのアジア諸国への進出も計画していたそうです。2013年に横浜市で開催された「第５回アフリカ開発会議」に、横浜市から要請を受けて参加し、

「アフリカでの環境ビジネス」に大きな可能性を感じたことについて取締役の藤田香さんにお聞きしました。

「IKUSA」は、企業研修のチャンバラ合戦などのほか、防災の知識を身につけるためのアクティビティ「防災運動会」も展開しています。こうした中で、特徴的な制度として、遊びを学ぶための資料の購入や資格を取得するための費用を補助する制度を設けているそうです。この話題と働き方改革の今後について、広報の八重さんにお話を伺いました！

東京と大阪に事業拠点を持っている「IKUSA」は、3カ月に1度、社員が集まって合宿をおこなっています。コロナ禍でリモートで行うことも多かったそうですが、広報の八重さんは、顔を合わせることの大切さをお話になりました。

成功を"支えた"社員を讃える、「戦友賞」を設けています。

この戦友賞の考え方について広報の八重さんに伺いました。

IKUSAは、東京と大阪に営業拠点を構える、イベント運営会社。社員はおよそ40名。チャンバラ合戦や謎解き脱出ゲームなどの、体験型のアクティビティを通じて、企業のチームビルディング研修などを提案しています。IKUSAの働くことの考えかたについて、広報の八重さんに伺いました。

食品の輸入・製造・卸を手がける「アルファフードスタッフ」では、おととし10月に行った全社員へのアンケートによって、合わせて145項目の「改善課題」が浮き彫りになりました。その後、こうした「課題」の解決に向けて、休日の増加、育休取得の推進など、様々な改革を進めてきたことを紹介してきましたが、こうした「改善」を行いながらも、いま、捉えている「今後の課題」があるようです。常務取締役・浅井紀洋さんにお話を伺いました。

「人にも環境にも優しい食材」を扱い、「幸せに働くことができる職場」を目指す中で、会社として気をつかっているのは、「地元の労働力を生かす・・・」ということだそうです。これによってどんなメリットが生まれているんでしょうか？常務取締役・浅井紀洋さんにお話を伺いました。

課題解決へむけた取り組みについて、常務取締役・浅井紀洋さんにお話を伺いました。

名古屋に本社を置き、食品の輸入・製造・卸を手がける「アルファフードスタッフ」は、砂糖の問屋として1925年に創業。今年96年目で、現在の従業員数は102名。1980年代半ばから「国産小麦」の取り扱いを始めたことをキッカケに、次第に「安全・安心」という方向に舵を切り、2001年に施行された法律による認証を受けて、15年前、農薬や化学肥料を使わない「オーガニック食材」の取り扱いを本格的に始めました。そんな、「人にも環境にも優しい商品」を取り扱っているという自覚が、働き方改革にも大きく影響を与えているようです。常務取締役・浅井紀洋さんにお話を伺いました。