「日本の路上に捨ててある漫画は持って帰っていいの？中国SNSで反響」　中国のSNS・小紅書（RED）にこのほど、日本での生活に関する質問が書き込まれ、ネットユーザーから多くのコメントが寄せられた。投稿者の質問は「日本の路上に捨ててある漫画って持ち帰っていいの？」というもので、投稿ではひもで縛ってごみ回収場所に出された漫画の写真に「帰宅途中にごみ処理券が貼られていない、たくさんの捨てられている漫画を見つけた。拾っていいのかどうか分からない」という説明が添えられた。実際の当事者は投稿者の家族とみられ、その後の説明によると、家族らは最終的にそのままにして持ち帰らなかったという。この投稿に対し、中国のネットユーザーから「あああ、すごく持って帰りたい」「拾わないで。それは私がうっかり落とした漫画。場所を連絡してくれたらすぐ取りに行くから」「こんなにきちんと置かれているのは本好きの人に持って行ってほしいのでは？」などの声が上がったが、「日本では駄目。違法だよ。はっきりとは覚えていないけど、捨てられたものは回収される公共の財産というようなことを聞いた気がする」とごみに関する自治体の条例を念頭に置いたとみられる声も寄せられた。この他、「日本ではいらなくなったものをこんなに丁寧に束ねるのか。ごみ出しも面倒だなと思った」と書き込む人もいた。（翻訳・編集/野谷）

「中国、2025年のレアアース採掘・製錬割り当てをひっそり実施か―仏メディア」　仏RFIの中国語版サイトによると、中国が2025年のレアアース（希土類）採掘・製錬の1回目の割り当てを通常の公式発表なしにひっそりと実施していたと、ロイター通信が関係者の話として報じた。ロイターによると、レアアースは電気自動車（EV）や風力タービン、ロボット、ミサイルなどに使われる17種類の元素の総称で、中国はその世界最大の生産国であり、中国政府は通常年2回、国有企業に対して割り当てを実施するが、今年は遅れていた。ロイターが関係者の話として伝えたところによると、中国政府は先月、通常の公式発表なしに、今年最初の割当量を通知した。安全保障上の理由から、割当量を口外しないよう各社に指示したという。関係者は具体的な数字については明らかにしなかった。ロイターは「中国がレアアースの管理を強化していることが浮き彫りになった」と伝えた。ロイターによると、中国はレアアースとその供給管理についてますます敏感になっており、米国および欧州連合（EU）との貿易協議の中で、その支配を主張してきた。中国は米国の関税引き上げへの報復として、レアアースの一部と関連磁石を輸出制限リストに追加し、供給を遮断した。これにより、中国国外の一部自動車メーカーは生産の部分停止を余儀なくされた。ロイターによると、中国工業情報化部は過去4年間、毎年第1四半期にウェブサイト上で1回目の割当量を公表していた。（翻訳・編集/柳川）

「韓国でも中国人がセミの幼虫を乱獲、釜山の公園で目撃相次ぐ＝韓国ネットは賛否分かれる」　2025年7月18日、韓国・SBSニュースなどは、「釜山市内の公園でセミの幼虫を大量に採取している中国人の目撃が相次いでいる」と伝えた。環境団体関係者によると、この公園では「午後7時ごろになると5～6人の外国人が現れ、持参した容器に捕獲した幼虫を入れていく姿が毎日のように目撃されている」という。釜山日報が取材に行くと、持参した容器に15匹ほどの幼虫を入れている男性を目撃。声を掛けると、男性は「自分は中国人で韓国語は分からない」と答えたというが、セミの幼虫については「食べるために採っている」と話したという。釜山市にはこの問題について苦情が寄せられているというが、市側は「セミは法的保護種などではないため、法的に制裁する根拠がない」としている。ただ、「生態環境を自然な形で管理するという生態公園造成・管理の趣旨上、問題がある場合は（採取禁止を呼びかける）横断幕を設置して制止する」方針だという。中国人による食用目的のセミの幼虫の乱獲は日本でも物議を醸している。注意をしても「日本語が分からない」と逃げられるという。中国や東南アジアの一部の地域では、セミの幼虫を油で揚げて酒のつまみや間食として食べられているという。この記事に、韓国のネットユーザーからは「よその国まで来て何をやってるんだ」「他に食べる物はいくらでもあるのに、なぜわざわざこんなことを。郷に入っては郷に従え。韓国式に暮らしてもらいたい」「何年もの間、土の中で地上に出られる日を待っていただろうに」「セミの天敵は中国人だったのか」「そのうちセミは絶滅するんじゃ…」「蚊とかラブバグ（韓国で大量発生している昆虫）は捕ってくれないの？」などの声が寄せられている。一方で、「うるさいのを捕まえてくれていいじゃん」「いいんじゃない？でも幼虫を捕るために周りの環境を壊さないで」「韓国人がポンテギ（カイコのさなぎ）やイナゴを食べるのと何が違うの？目くじらを立てなくてもいいと思う」という肯定派のコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）

「脱北者含む新たなK-POP男性グループが注目集める―シンガポールメディア」　シンガポール華字メディアの連合早報によると、K-POP男性グループ「1VERSE（ユニバース）」が18日に世界デビューを果たした。特に注目されているのが、メンバー5人のうち2人が北朝鮮からの脱北者という点だ。デビューアルバムには、祖国から脱出した経験を描いた曲も収録されているという。連合早報がロイター通信の報道として伝えたところによると、1VERSEは、北朝鮮、日本、米国出身の20代の男性5人で構成される。北朝鮮出身メンバーのうちの1人、25歳のヒョクは、北朝鮮北東部の咸鏡北道出身で、9歳で働き始め、食料を得るために窃盗に手を染めたこともあったという。韓国へは2013年に渡った。自分の才能を世界に披露する自由を満喫しているだけでなく、1日3食食べられることにも感謝している。もう1人のソクも25歳で、かつて中国に近い国境の町に住み、友人の携帯メディアプレーヤーを通じてK-POPに触れていた。20歳の時に父親と祖母と共に脱北したという。所属レーベル、Singing Beetleのプロデューサー兼最高経営責任者（CEO）のミシェル・チョー氏によると、絵に描いたような完璧さが目立ちがちな音楽業界において、より本物のグループを作りたかったという。（翻訳・編集/柳川） この投稿をInstagramで見る 1VERSE Official(@official1verse)がシェアした投稿

「ヴィック・チョウさん夫妻が詐欺被害、保険ブローカーの女らに賠償命令」　中国メディアの三湘都市報によると、台湾の俳優ヴィック・チョウ（周渝民）さんとその妻のリーン・ユウ（喩虹淵）さんが3447万台湾元（約1億7235万円）を超える詐欺被害に遭った事件の民事判決が19日に言い渡された。台北地方裁判所は、保険仲立人の女、その管理者および所属する保険仲立人会社に対し、ヴィック・チョウさん夫妻に2063万台湾元（約1億315万円）余りを連帯して賠償するよう命じた。ヴィック・チョウさんは、日本の人気漫画「花より男子（だんご）」を実写化した2001年の台湾ドラマ「流星花園」から誕生した男性グループ「F4（エフフォー）」出身。台湾メディアによると、女は18年、友人のリーン・ユウさんに、期間6年の貯蓄型保険を契約するよう話を持ちかけた。契約者と被保険者をヴィック・チョウさんにすることを求め、1回当たり684万台湾元（約3420万円）に上る保険料をリーン・ユウさん名義の口座から自動で払い込まれるよう設定。だが、19年になって2回目の保険料を支払う前、女は「マネーロンダリングと誤認される恐れがある」などとして現金での支払いに切り替えるようリーン・ユウさんを説き伏せ、リーン・ユウさんは同年5月と6月の2回に分けて銀行の前で女に保険料を手渡した。さらに20年4月、女は「保険会社から事前納付するよう通知が来た」と称して3回目の保険料をだまし取り、その後「事前に支払えば割引が受けられる」と偽って5回目と6回目の保険料を入手。21年にリーン・ユウさんは保険会社から支払いを促されたが、女は「保険会社のシステムに問題が出た」と称して4回目の保険料も手に入れた。リーン・ユウさんは支払いを催促する保険会社に直接問い合わせて初めて5年間滞納していたことが分かり通報。女は詐欺罪などで起訴され、懲役2年8月が確定した。（翻訳・編集/柳川）

「高金利もどこ吹く風、中国人が米国の不動産を現金で「爆買い」―中国メディア」　2025年7月18日、台湾メディア・風伝媒は中国人が現金で米国の不動産を買い漁っていると報じた。記事は、全米リアルター協会（NAR）が発表したデータで、24年4月から25年3月までに中国人による米国の住宅購入額が前年同期比83％増の137億ドルに達したことが明らかになり、中国人による米不動産購入熱が高まっていると紹介。中国人は国際的な米住宅購入者の中で取引金額と1件当たり平均購入金額でもトップに立ったほか、中国人購入者の3分の1がカリフォルニア州、約9％がニューヨーク州の物件を購入しており、高価格帯地域や主要都市を主な購入のターゲットにしていると伝えた。そして、米国の不動産市場で中国人をはじめとする外国人の参入が急速に進んでいる背景として「高騰する住宅価格と上昇し続ける住宅ローン金利により、多くの米国人が様子見に転じていること」があり、国際的な購入者が米国の購入者を排除しているわけではないと指摘。連邦住宅金融抵当公庫（フレディマック）のデータでは、30年の固定金利ローン利率が6．67％と、2021年の3％から2倍以上にまで上昇していることを紹介した。また、中国人をはじめとする国際的な購入者の多くが現金取引を利用しており、金利上昇の影響を受けないことも流れを加速させる要因になっているという専門家の意見を伝えた。記事は、米国内で住宅価格の上昇が続く中、多くの住宅所有者が物件の販売を断念する傾向がみられ、NARが運営する不動産情報サイト「Realtor．com」における5月の物件情報取り下げ件数が前年同期比47％増となり、新規掲載数の同31．5％を上回ったと紹介。このような状況において、中国人による購入ブームは一部地域の売り手にとって「良いタイミングで物件を手放せるチャンス」になっていると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「シャオ・ジャンがウェイボーのニックネームからグループ名を削除、他のメンバーも」　中国メディアの大象新聞によると、中国の人気俳優・歌手シャオ・ジャン（肖戦）が18日、SNS微博（ウェイボー）のニックネームを「X玖少年団肖戦DAYTOY」から「肖戦」に変更した。これを受け、ウェイボーでは、これに関連するワードが一時、トレンド1位に浮上した。シャオ・ジャンは2016年にボーイズグループ「X玖少年団（X NINE）」のメンバーとしてデビューし、19年の大ヒットブロマンス時代劇「陳情令」でトップスターに躍り出た。シャオ・ジャンに先立ち、シア・ジーグアン（夏之光）やポン・チューユエ（彭楚粤）らX NINEの他のメンバーも18日、ウェイボーのニックネームからグループ名を削除したという。シャオ・ジャンは、ウェイボーアカウントのプロフィールに、「代表作」としてこれまで、「余生、請多指教（邦題：これから先の恋）」「王牌部隊（邦題：男たちの勲章～栄光への旅立ち）」「陳情令」の3作品を挙げていたが、「蔵海伝」「夢中的那片海（邦題：春を待ちわびて～The sea in the dream～）」「陳情令」に変わったこともファンの間で注目されているという。（翻訳・編集/柳川）

「日本のご祝儀袋の「金額制限」に中国人が驚き―台湾メディア」　台湾メディアの聯合新聞網は16日、中国のSNS上で日本のご祝儀袋の金額制限に驚きの声が上がっていると報じた。同記事は「日本で紅包（お年玉・ご祝儀）を包む際は、金額の妥当さだけでなく、袋のデザインにも細かい決まりがある」とし、SNS・小紅書（RED）に投稿された内容を紹介した。それによると、日本でご祝儀袋を購入しようとした投稿者は、一部の商品のパッケージに中に入れる金額の目安が表示されているのを発見。「例えばこれには『最低1万円』と書いてあり、別のものには『最低2万円』と書いてあった」と驚いた上で、「もし5000円しか入れなかったらバレるかな？」と問い掛けた。ただ、投稿者がアップした写真に写るご祝儀袋には「○万円位まで」と書かれており、下限ではなく上限の目安だった。ネットユーザーからもこの点を指摘する声が多く上がり、「これは最低額ではなく最高額だよ」「ちょっと誤解しているけど目安と理解していい。これの場合、入れるのは1万円以下。より高い金額を入れるならもっと大きく立派なデザインのものにした方がいい」「金額によって袋の格式も異なる。この袋はシンプルだから、せいぜい1万円までってこと。結婚式のご祝儀なら、3万円を包む用の袋はとてもきれいなものになるよ」といったコメントが寄せられた。また、「1万円以上を入れても構わないが、袋のデザインと不釣り合いということ」「一般的に、ご祝儀袋の豪華さと金額は比例していた方が自然だよ。たとえば、豪華な水引や金箔のついた袋を開けて中に5000円しか入ってなかったり、キャラクター柄の袋に3万～5万円が入っていたりすると、どちらも違和感がある」といった意見も見られたという。台湾のフェイスブックアカウント「日本省銭小站」もこの件を取り上げており、「シンプルなデザインの袋は1万円以内の金額に適しており、もし3万円、5万円、あるいはそれ以上の金額を包む場合には、金や銀の装飾が施され、華やかなデザインの袋を選ぶ必要がある。これは贈る相手への敬意と誠意を示すためだ。もし豪華なご祝儀袋を使って中身が1万円だけだと、受け取った相手が戸惑ってしまうかもしれない」と解説している。（翻訳・編集/北田）

「李在明政権下で初の「独島防衛訓練」、日本が抗議＝韓国ネット「なぜ日本が口を出すんだ」」　2025年7月17日、韓国・聯合ニュースは韓国軍が李在明（イ・ジェミョン）政権では初めてとなる竹島周辺海域での「独島防衛訓練」を行ったと伝えた。軍関係者が「海軍と海洋警察が例年と同規模の『東海領土守護訓練』を実施した」と明らかにした。軍当局は毎年2回、竹島周辺海域でこの訓練を実施しており、関係者は「領土と国民の財産保護のために定例で実施している訓練」だと説明している。この日の訓練は前政権と同じく非公開で実施された。海軍と海洋警察の艦艇が参加し、空軍と海軍の航空戦力は参加しておらず、海兵隊による「独島上陸訓練」も実施されていないという。年末ごろに次の訓練が行われる見通しだ。記事は「日本政府はこれまでと同様、今回の訓練にも反発した」「金井正彰外務省アジア大洋州局長が在日韓国大使館の金壮炫（キム・ジャンヒョン）次席公使に、在韓日本大使館の實生泰介総括公使が韓国外交部の金相勲（キム・サンフン）アジア太平洋局長に、それぞれ『到底受け入れることはできない』と抗議した」ことを伝えた。この記事に、韓国のネットユーザーからは「独島は韓国の領土だ。防衛訓練の実施は正しい」「われわれの領土なのに、なぜ日本が口を出すんだ？」「受け入れられないか、それでどうする？」「君たちの受け入れがなぜ必要なのか」「独島は歴史的、地理学的に大韓民国固有の領土だ」など、「独島は韓国のもの」と主張するコメントが殺到している。（翻訳・編集/麻江）

「韓国教授の「中国の台頭に適応できない」発言、中国SNSで反響」　中国のSNS・微博（ウェイボー）でこのほど、韓国の教授が「中国の台頭に適応できない」と発言したという話題が反響を呼んだ。この話題を巡ってあるアカウントは、「韓国の教授が直言：反中の根源は恐怖？」と記し、「最近、韓国の教授の発言が大きな波紋を呼んだ。教授は韓国の反中感情の根本は恐怖であり、中国の飛躍的な発展を望んでいないのだと率直に語った。この見解は核心を突いている」と投稿した。この投稿の中で同アカウントは「韓国は国際舞台で中国との経済・貿易から利益を享受してきたが、その一方で一部政治家や世論の誘導で中国に対して不可解な敵意も示してきた」などとも述べ、「根本的な原因としては中国の全方位的な台頭により、韓国の基幹産業が打撃を受けていることが挙げられる。造船、半導体で中国は韓国に追いつき追い越しており、こうした経済、科学技術面での差が一部の韓国人をひどく不安にさせ、恐怖が反中感情を生んだ」と言及。そして、「だが、こうした感情には何の意味もない」と述べてから「中国の発展を韓国が直視できずに恐怖にとらわれ続けるのであれば、間違った道を進んで中国との協力、ウィンウィンのチャンスを逃すだけだ」と論じた。また、別のアカウントは同教授の発言を巡って「中国の発展を受け入れられないという感情はすべての先進国に共通するものかもしれない。例えば以前は自分より貧しかった親戚や隣人がある日突然自分より裕福になったら、心から喜べる人はそう何人もいない」と記された文章を紹介。それによると、中国では「もしこの先、中国がインドに追い越されたら冷静さを保ち続けられるか」という声も聞かれるという。（翻訳・編集/野谷）