「中国、オーストラリア人コーチの助けを借りてサッカー強国の夢実現へ―豪メディア」　中国メディアの参考消息は15日、中国はオーストラリア人コーチの助けを借りて世界的なサッカー強国になるという夢を実現しようとしているとするオーストラリアン・フィナンシャル・レビューの記事を紹介した。記事によると、「ジ・アイランド」と呼ばれるサッカーアカデミーでは、将来を嘱望される10代の選手らが家族から引き離され、ゲームに没頭している。ここは、中国を2050年までに世界的なサッカー強国にするという壮大な夢を実現するための計画の一部で、少年らはこの島に送られ、中国サッカーを何十年にもわたる低迷から脱却させることが期待されている。中国のプロサッカークラブ、上海海港のオーストラリア人コーチ、ロス・アロイージ氏は「ここはとても規律正しい。うちの選手の中には、ジ・アイランド出身者もいる。子どもの頃から一緒にプレーしてきたんだ」と語る。記事によると、この計画は詳細かつ野心的で、何百万人もの子どもにサッカーをさせ、中国全土に何千もの競技場を建設して最終的にサッカー強国になるというものだが、今のところ、あまりうまくいっていない。国際サッカー連盟（FIFA）の最新の世界ランキング（男子）で94位の中国について、記事は、ワールドカップに出場したのは2002年の一度だけで無得点で敗退したことや、元代表監督が贈収賄で収監されるなどの汚職スキャンダルが低迷をさらに深刻化させていることに触れた。その上で、「それでも資金は注がれ続けている」とし、コロナ禍前には中国のクラブが選手に提示した年俸は世界トップクラスだったことに触れ、「しかし、お金だけでは戦略を買えない」とし、「外国人選手獲得の中で長らく見過ごされてきた草の根レベルの育成がようやく注目され始めている。中国のユースチームは地域レベルの大会で希望が持てる成績を残せるようになっている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本で流行の「OKおばあちゃん」、家族の情が失われる恐れも―中国メディア」　2025年7月14日、環球時報は日本で登場した「レンタルおばあちゃん」のサービスについて、「家族の情の貧困」を招く可能性があるとする評論記事を掲載した。記事は、日本のある会社が「OKおばあちゃん」という高齢女性のレンタルサービスを開始し、日本社会で注目を集めたと紹介。1時間当たり3300円の料金と交通費3300円を支払うことで「おばあちゃん」が借りられ、清掃、育児、料理指導などの生活支援サービスだけでなく、年長者の経験を生かした相談やもめごとの仲裁といったサービスを受けられるとし、現在この会社には60〜94歳の女性約100人が登録されていると伝えた。そして、「OKおばあちゃん」の登場が日本社会における高齢者の労働価値の高まりを示しており、「アクティブ・エイジング」を推進する上での社会実践と言えると分析。高齢女性にとっては経済的なプレッシャーを軽減できるだけでなく、社会活動に参加し、自己価値を実現し続けたいと願望をかなえるチャンスにもなると解説した。また、「レンタルおばあちゃん」市場の活況の背景には、日本社会自身の世代間共生方法の調整と再構築があるとも指摘。人間関係の希薄化や核家族化が進んだ現代の日本では子育て不安や世代間コミュニケーションの断絶がしばしば生じており、「レンタルおばあちゃん」は伝統的な家族支援ネットワークに対する回顧と現実的な需要を示すものでもあると論じた。一方で、このようなサービスは金銭を介した擬似的な「伝統的な家族支援ネットワーク」であり、サービスを受ける側と提供する側それぞれがどの程度の信頼関係を築けるか疑問が残るとしたほか、「親密な関係」を商品化することにより、もとより人間関係の交流が乏しい日本の若い世代が真の人間関係を築き維持する機会と能力をさらに失う可能性があると指摘。若者は「OKおばあちゃん」などの感情サービスがもたらす便利さと温かさを享受しつつも、自身の生活様式や価値観を反省し、現実生活で真の家族のつながりや親密な関係を見つけ、築くよう努力すべきだとの考えを示した。（編集・翻訳/川尻）

「「日本の最もうらやましいところ」に中国ネット賛否＝「本当にすごい」「正直大したことない」」　中国のSNS・小紅書（RED）に先日、「日本の最もうらやましいところ」に関する投稿があり、大きな反響を呼んでいる。投稿者は日本の最もうらやましい点に「住環境」を挙げ、「今日は鎌倉でぶらぶらして、海辺と住宅地を行き来しながら、やっぱり彼らの住環境は本当に良いと感じた。特に横浜に戻る時、海辺から住宅地に入っていく時の感覚。家が地形に合わせて建てられていて、高い木があるわけではないけれど、どの家も家の前や裏庭の植栽がとてもきれいに整っていて、しかも清潔でさっぱりしている」と述べた。また、「家の外観も美的センスが高く、歩いていて本当に心地よかった」とし、「今の中国で匹敵するのは浙江省くらい。日本ってどこもこんな環境なのだろうか。中国も豊かになっていくにつれて住環境がだんだん良くなっていくと信じている」とつづった。投稿者は鎌倉の街の様子を撮影した画像を複数枚アップしている。この投稿に中国のネットユーザーからは1000件を超えるコメントが寄せられ、「とても静かで、家々がすごく整っている感じがする」「日本の田舎はこんな感じだよね」「私も日本に行ったことがあるけど、基本的にどこも同じような環境だよ。繁華街とか人の多い場所は違うけど」「日本は田舎でも泥道が少なく、ほとんどがアスファルトで舗装されている」「電動バイクがあちこち走っていないのが本当に気持ちいい」「日本ってミキサー車までが清潔でピカピカなんだよね。衛生面は本当にすごい」「日本の家ってどうしてこんなに清潔にできるんだろう。建築材料の問題か、それとも定期的な清掃か。国内の家は時間が経つとすごく汚れてカビも生えてくる」といった声が上がった。一方で、「中国の農村と変わらないじゃないか。そんなに良いとは思わない」「うらやましくない。中国の農村の方がずっといい。しかも今では（農村でも）何でもあるし」「清潔は清潔だけど、なんだか後れている感じがする」「正直、欧米と比べたら大したことない」「道路が狭い。すぐ渋滞になりそう」「全く美しさが感じられない区画整理」「家同士の間隔の狭さ、道の狭さ、蜘蛛の巣のような電線。本当に住みやすいと思う？」など、否定的な声も少なくなかった。（翻訳・編集/北田）

「地下鉄車内で堂々とたばこを吸う男性―湖北省武漢市」　中国・湖北省武漢市の地下鉄車内で男性客がたばこを吸う様子が撮影され、物議を醸している。中国メディアの大風新聞が17日に報じた。ネット上にアップされた動画には、黄色のTシャツを着た男性が右手にたばこを持ち、煙を吐き出している様子が映っている。男性にはまったく遠慮する素振りはなく、周囲の乗客も気付いていないのか反応を示していない。投稿したユーザーは武漢の地下鉄車内で撮影したものであると明かし、「まさか自分がこんな場面に遭遇するとは思わなかった。電子たばこではなかった。（たばこに）2回も火をつけていた」「係員に連絡しようと思ったが近くにいなかった」と説明した。他のネットユーザーからは男性の行為に対して「まともな人間なら地下鉄でたばこを吸ってはいけないことぐらい知っているはず」「自分も普段たばこを吸うが理解できない」といった批判の声が上がったほか、運行会社に対して「どうして取り締まれないのか。車内でたばこを吸っても感知されないのか」といった疑問の声が出た。運行会社は「車内での喫煙は禁止されている。われわれは運行中の車両をランダムに巡回している」「動画はすでに確認したが日時が不明で、現時点で当該男性客を特定できていない」「車内には煙を感知するシステムがあるが、感度の問題で検知できなかった」などと説明し、「今後は巡回を強化する」としている。（翻訳・編集/北田）

「韓国の船舶設備メーカー、中国市場に活路求める―中国メディア」　2025年7月17日、中国メディア・北青網は韓国の船舶設備業者が中国市場展開を積極的に進めていることを報じた。記事は、米国による関税政策など不確定要素の存在により世界の貿易情勢は緊迫化し、韓国の造船工場も注文量が不安定になっていると紹介。この状況を打破すべく、同国の中小船舶製造関連企業が世界最大の船舶受注国である中国の市場に目を向けていると伝えた。そして、韓国造船業の要衝で中小船舶製造関連企業の6割近くが集まるという韓国第2の都市プサン市にある工場では、中国に輸出する船舶用バブルシステムの組み立てに追われており、このほかにもコンテナ船やオイルタンカーなどに用いられる横揺れ防止システム、タンク洗浄機、油水界面計なども生産していると紹介。中国市場での競争力をさらに高めるため、液化天然ガス船用のタンクなども開発を進めているとした。この工場の責任者によると、今年1〜6月の中国向け輸出額は240億ウォン（約25億6000万円）ほどで、会社の売上全体の30％前後を占めた。記事は、韓国から中国に輸出される船舶関連設備は安全監視システムや船舶省エネ装置、船用エンジン部品などが主体となっており、一部の企業では部品生産拠点を中国に移し、中国で生産した部品を韓国に送って組み立てるモデルを採用して生産効率を高めているほか、中国企業との共同開発を進める会社もあると紹介した。また、韓国造船業の主力が高付加価値船や環境保護船で、コンテナ船やバルク船、オイルタンカーなどの商船の注文割合が少ないことも、多くの中小企業が中国の船舶市場に活路を見いだそうとしている背景にあると指摘。プサン市などの自治体も上海や大連などで行われる商談会に参加し、市場開拓を目指していると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「アルゼンチンで中国武術が流行―アルゼンチンメディア」　中国メディアの環球時報は16日、「アルゼンチンで中国武術が流行している」とするアルゼンチンメディア、ラ・ナシオンの記事を紹介した。記事はまず、「20年前、中国武術は（アルゼンチン）国内ではほとんど知られていなかった。しかし、華人コミュニティーの拡大と東洋武術の普及に伴い、身体的、精神的、そして感情的なバランスを求めるあらゆる年齢層の人々の間で人気のある武術の一つとしての地位を確立した」と伝えた。そして、中国で全国王者に複数回輝き、現在はアルゼンチンの武術クラブで師範を務めるチェン・ミン氏の話として、「数千年の歴史を持つ中国の伝統武術は、他の武術とは異なり、身体的、技術的、芸術的、そして哲学的な側面が融合している。戦闘や護身術だけでなく、ボディーランゲージやバランス、呼吸、内面の鍛錬も重要だ」と伝えた。記事によると、アルゼンチンにおける武術の発展は紛れもない事実だ。ほぼすべての州に武術学校があり、国内・国際大会が開催され、この競技の普及に尽力する熱心なコミュニティーが存在する。「この成長の鍵を握っているのがアルゼンチンの華人コミュニティーで、文化のルーツを伝え、その普及を惜しみなく支援してきた。この文化間の懸け橋の一員であることを誇りに思う」とチェン氏は語る。記事は、アルゼンチンで武術がブームを迎えている一例として、6月にリバープレート・アスレチッククラブで開催された全国中国武術選手権を挙げ、「この大会は、この地域にとって画期的な出来事となった」とし、チェン氏によると、全国各地の学校、コーチ、家族、そして練習生らの努力の成果で、開会式では、演武のほか、獅子舞や龍舞なども披露されたと伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本のホテルが宿泊客に「やってほしくない」こと5選―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は15日、「訪日旅行に注意！」と題し、日本のあるホテルがSNS上で発信した「客にやってほしくないこと」を紹介した。記事は、「台湾人は海外旅行が好きで、多くの人が日本を最初に選ぶ」とした上で、「先日、日本のあるホテルがTikTokに投稿したショート動画が話題になった」と説明し、それが「実は（宿泊客に）やってほしくないこと5選」だとした。そして、そのNG行動とは「テレビをつけっぱなしでチェックアウトする」「部屋着とスリッパで共用スペースを利用する」「室内で髪の毛を染める」「ルームキーを持って帰る」「チェックアウト時間が過ぎても部屋を使い続ける」の五つだと紹介した。記事はこの動画に多くの賛同の声が上がっており、「これは日本だけでなく、どの宿泊施設に泊まる時も守るべきマナー」「テレビをつけっぱなしで出ていく客は想像以上に多い」「私は米国のホテル従業員だが、3つ目と5つ目は本当に困る」「他の部屋は掃除が済んでいるのに1室だけ出て行かない客がいると本当に迷惑」「ホテル業に20年以上携わってきたが、こういうことをする人たちは総じてレベルが低い」といったコメントが寄せられたことを伝えた。一方で、「異なる見方をするユーザーもいた」とし、「日本で宿泊した旅館ではみんな公共スペースでスリッパをはいていた。スタッフも外に出なければいいと言っていた」「部屋着で部屋の外に出ちゃいけないというのは初めて聞いた」「テレビって消さないといけないの？。チェックインした時にすでに（テレビが）ついている部屋もあるんだけど」「以前、チェックアウトした後に『テレビが壊れていた』と言われたことがある。それから、テレビはつけたまま部屋を出るようにしてる」といった意見も出ていることを紹介した。（翻訳・編集/北田）

「業績好調のTSMC、年間売上高の成長率30％と予測―台湾メディア」　2025年7月18日、台湾メディア・財訊快報は台湾の半導体大手TSMC（台湾積体電路製造）が今年の売上高を前年比30％増と予測したことを報じた。記事はTSMCが17日に4〜6月期（2025年第2四半期）の業績を発表し、売上高が前年同期比38．6％増の9337億9000万台湾ドル（約4兆7000億円）、純利益が前年同期比60．7％増の3982億7000万台湾ドル（約2兆円）となったことを明らかにしたと紹介。特に売上高は米ドルベースで同44．4％増という非常に大きな成長率になったとし、魏哲家（C．C．ウェイ）董事長が年間売上高について前年比30％増を実現する見込みを示したと伝えた。また、シリコンウエハーの売上比率は3ナノが24％、5ナノが36％、7ナノが14％を占めていると説明。魏氏の見解として、AIが今後数十年にわたる非常に強力なトレンドであり、業績を強力にけん引していること、高性能コンピューティング（HPC）プラットフォーム事業の成長も著しいことを伝えた。さらに、魏氏が日本などの世界での生産能力拡大について「顧客の強い需要と現地政府のサポートによって支えられている」と述べたことに言及。同社が米国で1650億ドル（約24兆5000億円）を投じてシリコンウエハー工場6カ所、先端パッケージング工場2カ所、研究開発センター1カ所の建設を進めており、将来的には2ナノ以下の先端プロセス製品生産能力の3割を米国に配置する予定であること、日本では熊本工場が昨年末に稼働開始し、第2工場も年内に着工予定であること、欧州でもドレスデン工場建設計画がドイツ政府の支援のもとで順調に進んでいることを紹介した。このほか、台湾内の生産能力についても増強を図り、今後シリコンウエハー工場11カ所、先端パッケージング工場4カ所を建設するとともに、新竹や高雄で2ナノ工場建設を積極的に進めていくことで強い成長需要に応える姿勢を示したと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「気温が高すぎて家の窓ガラスが割れる、外では目玉焼きも―陝西省西安市」　中国内陸部に位置する陝西省西安市の猛烈な暑さを伝える動画が、中国SNSの微博（ウェイボー）で注目を集めた。中国メディアによると、西安市は高温赤色警報が連続で発表されるなど、このところ高温に見舞われている。こうした中、微博に投稿されたのが「気温が高すぎて家の窓ガラスが割れた」という動画だ。動画では細かいひびが入っている窓ガラスと共に屋外の気温が43度に達したことが紹介されている。また、微博には他にも「西安は火がなくても卵を炒めることができる」という動画が登場。そこでは油を入れた中華鍋の中で卵の白身がみるみる固まって目玉焼きのようになっていく様子が紹介され、これら動画に各地のネットユーザーからは「暑すぎだ」「びっくりする温度」「耐熱ガラスのメーカーに注文が入りそう」「部屋の中と外の温度差が大きすぎるせい？気を付けて」「広東に涼みにおいでよ」「鄭州ではオフィスビルのガラスが割れた」などの声が上がった。一方、陝西省のネットユーザーからは「夜8時の気温が40度。どんな感じか体験してみてよ」「私の家のガラスも割れるんじゃないかと心配になった」「本当に暑い。24時間エアコンをつけっぱなし」などの声が寄せられた。（翻訳・編集/野谷）気温が高すぎて外で目玉焼きが完成 pic.twitter.com/Gmi7ehDgI6— レコードチャイナ (@recordchina) July 17, 2025

「水道水から異臭、杭州で水の買い占め起きる―中国メディア」　中国浙江省杭州市で16日、「水道の水から魚の腐ったような臭いがする」という声が上がった。中国メディアによると、水道の異臭を訴えたのは余杭区の一部地域の住民で、ある女性は「水を沸かしても臭くて、夜9時すぎにタンク入りの水を買おうとしたが手に入らなかった」と説明。また、臭いについては「魚の腐ったような臭い」「下水道のような臭い」という声があり、他の住民からも「寝室にある洗面所で水を出してみたら部屋中に異臭が広がった。体も洗えず、炊事に使うのも怖い。近所の店のミネラルウォーターは買い占められていた」との声が寄せられた。こうした状況は16日午前9時ごろからおよそ15時間続いたといい、水道の事業者側は問題の発生を受けて直ちに水源の切り替え、関連する管の洗浄といった緊急措置を取ったことを発表。また、午後1時半までに浄水場から送られる水の質は元に戻ったが、末端の管に残り水があるため、使用者側にはそれを排出してから水を使うよう呼び掛けた。問題の具体的な原因は調査中で、残り水の排出分の料金は減免するという。（翻訳・編集/野谷）