「＜サッカー＞日本が中国などアジアとタッグでW杯開催目指す、中国の反応は」　2025年7月18日、中国のSNS・微博（ウェイボー）で、日本が中国を含む東アジアや東南アジアの国々と共同で2046年のサッカー・ワールドカップ（W杯）の誘致に乗り出す計画であることが紹介された。中国の動画配信サイト「咪咕視頻」の微博アカウント「咪咕体育」は18日、日本メディアの報道として、日本がアジア6カ国と共同で2046年W杯の開催誘致を進める計画を持っていると紹介。関係者の話として、日本に加えて中国や韓国の東アジア諸国、マレーシアやタイ、インドネシア、ベトナムの東南アジア諸国が計画に参加する見込みだと伝えた。誘致が実現すれば、日本と韓国は02年大会以来44年ぶりの開催となり、長年誘致に取り組んできた中国にとっては悲願の初開催となる。この構想について、中国のネットユーザーは「ということは、アジア予選を戦わなくて済むということかな」「アジア人民の大団結だ」「64カ国まで出場枠を拡大すれば可能かも」「2046年？あまりにも先すぎて、実現するのかさえわからない」「パッと見て実現不可能じゃないかと思った。選手は国際線に乗ってあちこち移動しなきゃいけなくなるし」「東アジアの団結はいいけど、西アジアまで巻き込むのはちょっとなあ」「日本は中国代表をW杯に出場させるために尽力してるのか」「開催国として（自国代表が弱くて）恥をかくのは嫌だよ」といった感想を残している。（編集・翻訳/川尻）

「暑すぎて公園にいられない！エアコン効いた商業施設が中間層の「救いの場」に―中国メディア」　中国メディアの鳳凰週刊は16日、「公園で20分過ごせば心身のコンディションが良くなる」という「公園20分効果」をめぐり、暑すぎて公園に癒やしを求められなくなった中国の中間層がエアコンの効いた商業施設を「救いの場」としていることを伝えた。記事によると、スーパーマーケットのサムズ・クラブで今最も長い列ができているのは美容機器のコーナーだ。スポーツ用品店のデカトロンでは「午後5時になると突入してくる大人たちに子どもが目を丸くする」といい、記事は「われ先にとカーボンロードバイクにまたがる彼らは狭い通路を走った後、生き生きとした様子で帰っていく」と伝えた。一方、家具大手のイケアは「中間層のベッドルーム」になっていて、睡眠の質にこだわりのある人はアイマスクまで持参するそうだ。記事は他にも、スーパーの試食コーナーのにぎわいぶりを紹介。また、「スーパー20分効果」について最も盛り上がっているのは、スーパーをカップルが互いの食べ物に対する好みや消費スタイルなどを確認する「検査ツール」とする話題だとも伝えた。（翻訳・編集/野谷）

「百度がウーバーと自動運転車で提携、世界市場展開に弾み―米メディア」　2025年7月17日、中国メディアの参考消息は中国のIT大手・百度が手掛ける自動運転車が国際市場進出を進めていると米メディアが報じたことを紹介した。記事が紹介したのはCNBCの15日付報道。記事によると、CNBCは百度が配車サービス大手プラットフォームのウーバーと提携し、米国と中国を除く世界市場で自動運転車を投入することになったと伝えた。また、最初の自動運転車は今年後半にもアジアと中東地域に投入される見込みで、百度が手掛けた自動運転車「Apollo Go」がウーバーのプラットフォームに投入されると紹介した。そして百度が21年から北京などの主要都市で自動運転タクシーサービスを運営しており、ユーザーはアプリを通じて「Apollo Go」を呼び出すことができると説明。同社が以前から国際市場への事業拡大計画を表明しており、今年に入ってドバイで自動運転のテストと関連サービスを開始することを発表したほか、欧州市場への進出も計画しているとした。その上で、ウーバーとの提携は同社の自動運転車事業の海外市場進出に弾みをつけることになり、20年に自社の自動運転部門を売却したウーバーも世界規模の自動運転分野における競合他社に対抗する上で、実証済みの実績を持つ自動運転技術パートナーを獲得することになると評した。（編集・翻訳/川尻）

「中国、オーストラリア人コーチの助けを借りてサッカー強国の夢実現へ―豪メディア」　中国メディアの参考消息は15日、中国はオーストラリア人コーチの助けを借りて世界的なサッカー強国になるという夢を実現しようとしているとするオーストラリアン・フィナンシャル・レビューの記事を紹介した。記事によると、「ジ・アイランド」と呼ばれるサッカーアカデミーでは、将来を嘱望される10代の選手らが家族から引き離され、ゲームに没頭している。ここは、中国を2050年までに世界的なサッカー強国にするという壮大な夢を実現するための計画の一部で、少年らはこの島に送られ、中国サッカーを何十年にもわたる低迷から脱却させることが期待されている。中国のプロサッカークラブ、上海海港のオーストラリア人コーチ、ロス・アロイージ氏は「ここはとても規律正しい。うちの選手の中には、ジ・アイランド出身者もいる。子どもの頃から一緒にプレーしてきたんだ」と語る。記事によると、この計画は詳細かつ野心的で、何百万人もの子どもにサッカーをさせ、中国全土に何千もの競技場を建設して最終的にサッカー強国になるというものだが、今のところ、あまりうまくいっていない。国際サッカー連盟（FIFA）の最新の世界ランキング（男子）で94位の中国について、記事は、ワールドカップに出場したのは2002年の一度だけで無得点で敗退したことや、元代表監督が贈収賄で収監されるなどの汚職スキャンダルが低迷をさらに深刻化させていることに触れた。その上で、「それでも資金は注がれ続けている」とし、コロナ禍前には中国のクラブが選手に提示した年俸は世界トップクラスだったことに触れ、「しかし、お金だけでは戦略を買えない」とし、「外国人選手獲得の中で長らく見過ごされてきた草の根レベルの育成がようやく注目され始めている。中国のユースチームは地域レベルの大会で希望が持てる成績を残せるようになっている」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本で流行の「OKおばあちゃん」、家族の情が失われる恐れも―中国メディア」　2025年7月14日、環球時報は日本で登場した「レンタルおばあちゃん」のサービスについて、「家族の情の貧困」を招く可能性があるとする評論記事を掲載した。記事は、日本のある会社が「OKおばあちゃん」という高齢女性のレンタルサービスを開始し、日本社会で注目を集めたと紹介。1時間当たり3300円の料金と交通費3300円を支払うことで「おばあちゃん」が借りられ、清掃、育児、料理指導などの生活支援サービスだけでなく、年長者の経験を生かした相談やもめごとの仲裁といったサービスを受けられるとし、現在この会社には60〜94歳の女性約100人が登録されていると伝えた。そして、「OKおばあちゃん」の登場が日本社会における高齢者の労働価値の高まりを示しており、「アクティブ・エイジング」を推進する上での社会実践と言えると分析。高齢女性にとっては経済的なプレッシャーを軽減できるだけでなく、社会活動に参加し、自己価値を実現し続けたいと願望をかなえるチャンスにもなると解説した。また、「レンタルおばあちゃん」市場の活況の背景には、日本社会自身の世代間共生方法の調整と再構築があるとも指摘。人間関係の希薄化や核家族化が進んだ現代の日本では子育て不安や世代間コミュニケーションの断絶がしばしば生じており、「レンタルおばあちゃん」は伝統的な家族支援ネットワークに対する回顧と現実的な需要を示すものでもあると論じた。一方で、このようなサービスは金銭を介した擬似的な「伝統的な家族支援ネットワーク」であり、サービスを受ける側と提供する側それぞれがどの程度の信頼関係を築けるか疑問が残るとしたほか、「親密な関係」を商品化することにより、もとより人間関係の交流が乏しい日本の若い世代が真の人間関係を築き維持する機会と能力をさらに失う可能性があると指摘。若者は「OKおばあちゃん」などの感情サービスがもたらす便利さと温かさを享受しつつも、自身の生活様式や価値観を反省し、現実生活で真の家族のつながりや親密な関係を見つけ、築くよう努力すべきだとの考えを示した。（編集・翻訳/川尻）

「「日本の最もうらやましいところ」に中国ネット賛否＝「本当にすごい」「正直大したことない」」　中国のSNS・小紅書（RED）に先日、「日本の最もうらやましいところ」に関する投稿があり、大きな反響を呼んでいる。投稿者は日本の最もうらやましい点に「住環境」を挙げ、「今日は鎌倉でぶらぶらして、海辺と住宅地を行き来しながら、やっぱり彼らの住環境は本当に良いと感じた。特に横浜に戻る時、海辺から住宅地に入っていく時の感覚。家が地形に合わせて建てられていて、高い木があるわけではないけれど、どの家も家の前や裏庭の植栽がとてもきれいに整っていて、しかも清潔でさっぱりしている」と述べた。また、「家の外観も美的センスが高く、歩いていて本当に心地よかった」とし、「今の中国で匹敵するのは浙江省くらい。日本ってどこもこんな環境なのだろうか。中国も豊かになっていくにつれて住環境がだんだん良くなっていくと信じている」とつづった。投稿者は鎌倉の街の様子を撮影した画像を複数枚アップしている。この投稿に中国のネットユーザーからは1000件を超えるコメントが寄せられ、「とても静かで、家々がすごく整っている感じがする」「日本の田舎はこんな感じだよね」「私も日本に行ったことがあるけど、基本的にどこも同じような環境だよ。繁華街とか人の多い場所は違うけど」「日本は田舎でも泥道が少なく、ほとんどがアスファルトで舗装されている」「電動バイクがあちこち走っていないのが本当に気持ちいい」「日本ってミキサー車までが清潔でピカピカなんだよね。衛生面は本当にすごい」「日本の家ってどうしてこんなに清潔にできるんだろう。建築材料の問題か、それとも定期的な清掃か。国内の家は時間が経つとすごく汚れてカビも生えてくる」といった声が上がった。一方で、「中国の農村と変わらないじゃないか。そんなに良いとは思わない」「うらやましくない。中国の農村の方がずっといい。しかも今では（農村でも）何でもあるし」「清潔は清潔だけど、なんだか後れている感じがする」「正直、欧米と比べたら大したことない」「道路が狭い。すぐ渋滞になりそう」「全く美しさが感じられない区画整理」「家同士の間隔の狭さ、道の狭さ、蜘蛛の巣のような電線。本当に住みやすいと思う？」など、否定的な声も少なくなかった。（翻訳・編集/北田）

「地下鉄車内で堂々とたばこを吸う男性―湖北省武漢市」　中国・湖北省武漢市の地下鉄車内で男性客がたばこを吸う様子が撮影され、物議を醸している。中国メディアの大風新聞が17日に報じた。ネット上にアップされた動画には、黄色のTシャツを着た男性が右手にたばこを持ち、煙を吐き出している様子が映っている。男性にはまったく遠慮する素振りはなく、周囲の乗客も気付いていないのか反応を示していない。投稿したユーザーは武漢の地下鉄車内で撮影したものであると明かし、「まさか自分がこんな場面に遭遇するとは思わなかった。電子たばこではなかった。（たばこに）2回も火をつけていた」「係員に連絡しようと思ったが近くにいなかった」と説明した。他のネットユーザーからは男性の行為に対して「まともな人間なら地下鉄でたばこを吸ってはいけないことぐらい知っているはず」「自分も普段たばこを吸うが理解できない」といった批判の声が上がったほか、運行会社に対して「どうして取り締まれないのか。車内でたばこを吸っても感知されないのか」といった疑問の声が出た。運行会社は「車内での喫煙は禁止されている。われわれは運行中の車両をランダムに巡回している」「動画はすでに確認したが日時が不明で、現時点で当該男性客を特定できていない」「車内には煙を感知するシステムがあるが、感度の問題で検知できなかった」などと説明し、「今後は巡回を強化する」としている。（翻訳・編集/北田）

「韓国の船舶設備メーカー、中国市場に活路求める―中国メディア」　2025年7月17日、中国メディア・北青網は韓国の船舶設備業者が中国市場展開を積極的に進めていることを報じた。記事は、米国による関税政策など不確定要素の存在により世界の貿易情勢は緊迫化し、韓国の造船工場も注文量が不安定になっていると紹介。この状況を打破すべく、同国の中小船舶製造関連企業が世界最大の船舶受注国である中国の市場に目を向けていると伝えた。そして、韓国造船業の要衝で中小船舶製造関連企業の6割近くが集まるという韓国第2の都市プサン市にある工場では、中国に輸出する船舶用バブルシステムの組み立てに追われており、このほかにもコンテナ船やオイルタンカーなどに用いられる横揺れ防止システム、タンク洗浄機、油水界面計なども生産していると紹介。中国市場での競争力をさらに高めるため、液化天然ガス船用のタンクなども開発を進めているとした。この工場の責任者によると、今年1〜6月の中国向け輸出額は240億ウォン（約25億6000万円）ほどで、会社の売上全体の30％前後を占めた。記事は、韓国から中国に輸出される船舶関連設備は安全監視システムや船舶省エネ装置、船用エンジン部品などが主体となっており、一部の企業では部品生産拠点を中国に移し、中国で生産した部品を韓国に送って組み立てるモデルを採用して生産効率を高めているほか、中国企業との共同開発を進める会社もあると紹介した。また、韓国造船業の主力が高付加価値船や環境保護船で、コンテナ船やバルク船、オイルタンカーなどの商船の注文割合が少ないことも、多くの中小企業が中国の船舶市場に活路を見いだそうとしている背景にあると指摘。プサン市などの自治体も上海や大連などで行われる商談会に参加し、市場開拓を目指していると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「アルゼンチンで中国武術が流行―アルゼンチンメディア」　中国メディアの環球時報は16日、「アルゼンチンで中国武術が流行している」とするアルゼンチンメディア、ラ・ナシオンの記事を紹介した。記事はまず、「20年前、中国武術は（アルゼンチン）国内ではほとんど知られていなかった。しかし、華人コミュニティーの拡大と東洋武術の普及に伴い、身体的、精神的、そして感情的なバランスを求めるあらゆる年齢層の人々の間で人気のある武術の一つとしての地位を確立した」と伝えた。そして、中国で全国王者に複数回輝き、現在はアルゼンチンの武術クラブで師範を務めるチェン・ミン氏の話として、「数千年の歴史を持つ中国の伝統武術は、他の武術とは異なり、身体的、技術的、芸術的、そして哲学的な側面が融合している。戦闘や護身術だけでなく、ボディーランゲージやバランス、呼吸、内面の鍛錬も重要だ」と伝えた。記事によると、アルゼンチンにおける武術の発展は紛れもない事実だ。ほぼすべての州に武術学校があり、国内・国際大会が開催され、この競技の普及に尽力する熱心なコミュニティーが存在する。「この成長の鍵を握っているのがアルゼンチンの華人コミュニティーで、文化のルーツを伝え、その普及を惜しみなく支援してきた。この文化間の懸け橋の一員であることを誇りに思う」とチェン氏は語る。記事は、アルゼンチンで武術がブームを迎えている一例として、6月にリバープレート・アスレチッククラブで開催された全国中国武術選手権を挙げ、「この大会は、この地域にとって画期的な出来事となった」とし、チェン氏によると、全国各地の学校、コーチ、家族、そして練習生らの努力の成果で、開会式では、演武のほか、獅子舞や龍舞なども披露されたと伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本のホテルが宿泊客に「やってほしくない」こと5選―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は15日、「訪日旅行に注意！」と題し、日本のあるホテルがSNS上で発信した「客にやってほしくないこと」を紹介した。記事は、「台湾人は海外旅行が好きで、多くの人が日本を最初に選ぶ」とした上で、「先日、日本のあるホテルがTikTokに投稿したショート動画が話題になった」と説明し、それが「実は（宿泊客に）やってほしくないこと5選」だとした。そして、そのNG行動とは「テレビをつけっぱなしでチェックアウトする」「部屋着とスリッパで共用スペースを利用する」「室内で髪の毛を染める」「ルームキーを持って帰る」「チェックアウト時間が過ぎても部屋を使い続ける」の五つだと紹介した。記事はこの動画に多くの賛同の声が上がっており、「これは日本だけでなく、どの宿泊施設に泊まる時も守るべきマナー」「テレビをつけっぱなしで出ていく客は想像以上に多い」「私は米国のホテル従業員だが、3つ目と5つ目は本当に困る」「他の部屋は掃除が済んでいるのに1室だけ出て行かない客がいると本当に迷惑」「ホテル業に20年以上携わってきたが、こういうことをする人たちは総じてレベルが低い」といったコメントが寄せられたことを伝えた。一方で、「異なる見方をするユーザーもいた」とし、「日本で宿泊した旅館ではみんな公共スペースでスリッパをはいていた。スタッフも外に出なければいいと言っていた」「部屋着で部屋の外に出ちゃいけないというのは初めて聞いた」「テレビって消さないといけないの？。チェックインした時にすでに（テレビが）ついている部屋もあるんだけど」「以前、チェックアウトした後に『テレビが壊れていた』と言われたことがある。それから、テレビはつけたまま部屋を出るようにしてる」といった意見も出ていることを紹介した。（翻訳・編集/北田）