「日本のホテルが宿泊客に「やってほしくない」こと5選―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は15日、「訪日旅行に注意！」と題し、日本のあるホテルがSNS上で発信した「客にやってほしくないこと」を紹介した。記事は、「台湾人は海外旅行が好きで、多くの人が日本を最初に選ぶ」とした上で、「先日、日本のあるホテルがTikTokに投稿したショート動画が話題になった」と説明し、それが「実は（宿泊客に）やってほしくないこと5選」だとした。そして、そのNG行動とは「テレビをつけっぱなしでチェックアウトする」「部屋着とスリッパで共用スペースを利用する」「室内で髪の毛を染める」「ルームキーを持って帰る」「チェックアウト時間が過ぎても部屋を使い続ける」の五つだと紹介した。記事はこの動画に多くの賛同の声が上がっており、「これは日本だけでなく、どの宿泊施設に泊まる時も守るべきマナー」「テレビをつけっぱなしで出ていく客は想像以上に多い」「私は米国のホテル従業員だが、3つ目と5つ目は本当に困る」「他の部屋は掃除が済んでいるのに1室だけ出て行かない客がいると本当に迷惑」「ホテル業に20年以上携わってきたが、こういうことをする人たちは総じてレベルが低い」といったコメントが寄せられたことを伝えた。一方で、「異なる見方をするユーザーもいた」とし、「日本で宿泊した旅館ではみんな公共スペースでスリッパをはいていた。スタッフも外に出なければいいと言っていた」「部屋着で部屋の外に出ちゃいけないというのは初めて聞いた」「テレビって消さないといけないの？。チェックインした時にすでに（テレビが）ついている部屋もあるんだけど」「以前、チェックアウトした後に『テレビが壊れていた』と言われたことがある。それから、テレビはつけたまま部屋を出るようにしてる」といった意見も出ていることを紹介した。（翻訳・編集/北田）

「業績好調のTSMC、年間売上高の成長率30％と予測―台湾メディア」　2025年7月18日、台湾メディア・財訊快報は台湾の半導体大手TSMC（台湾積体電路製造）が今年の売上高を前年比30％増と予測したことを報じた。記事はTSMCが17日に4〜6月期（2025年第2四半期）の業績を発表し、売上高が前年同期比38．6％増の9337億9000万台湾ドル（約4兆7000億円）、純利益が前年同期比60．7％増の3982億7000万台湾ドル（約2兆円）となったことを明らかにしたと紹介。特に売上高は米ドルベースで同44．4％増という非常に大きな成長率になったとし、魏哲家（C．C．ウェイ）董事長が年間売上高について前年比30％増を実現する見込みを示したと伝えた。また、シリコンウエハーの売上比率は3ナノが24％、5ナノが36％、7ナノが14％を占めていると説明。魏氏の見解として、AIが今後数十年にわたる非常に強力なトレンドであり、業績を強力にけん引していること、高性能コンピューティング（HPC）プラットフォーム事業の成長も著しいことを伝えた。さらに、魏氏が日本などの世界での生産能力拡大について「顧客の強い需要と現地政府のサポートによって支えられている」と述べたことに言及。同社が米国で1650億ドル（約24兆5000億円）を投じてシリコンウエハー工場6カ所、先端パッケージング工場2カ所、研究開発センター1カ所の建設を進めており、将来的には2ナノ以下の先端プロセス製品生産能力の3割を米国に配置する予定であること、日本では熊本工場が昨年末に稼働開始し、第2工場も年内に着工予定であること、欧州でもドレスデン工場建設計画がドイツ政府の支援のもとで順調に進んでいることを紹介した。このほか、台湾内の生産能力についても増強を図り、今後シリコンウエハー工場11カ所、先端パッケージング工場4カ所を建設するとともに、新竹や高雄で2ナノ工場建設を積極的に進めていくことで強い成長需要に応える姿勢を示したと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「気温が高すぎて家の窓ガラスが割れる、外では目玉焼きも―陝西省西安市」　中国内陸部に位置する陝西省西安市の猛烈な暑さを伝える動画が、中国SNSの微博（ウェイボー）で注目を集めた。中国メディアによると、西安市は高温赤色警報が連続で発表されるなど、このところ高温に見舞われている。こうした中、微博に投稿されたのが「気温が高すぎて家の窓ガラスが割れた」という動画だ。動画では細かいひびが入っている窓ガラスと共に屋外の気温が43度に達したことが紹介されている。また、微博には他にも「西安は火がなくても卵を炒めることができる」という動画が登場。そこでは油を入れた中華鍋の中で卵の白身がみるみる固まって目玉焼きのようになっていく様子が紹介され、これら動画に各地のネットユーザーからは「暑すぎだ」「びっくりする温度」「耐熱ガラスのメーカーに注文が入りそう」「部屋の中と外の温度差が大きすぎるせい？気を付けて」「広東に涼みにおいでよ」「鄭州ではオフィスビルのガラスが割れた」などの声が上がった。一方、陝西省のネットユーザーからは「夜8時の気温が40度。どんな感じか体験してみてよ」「私の家のガラスも割れるんじゃないかと心配になった」「本当に暑い。24時間エアコンをつけっぱなし」などの声が寄せられた。（翻訳・編集/野谷）気温が高すぎて外で目玉焼きが完成 pic.twitter.com/Gmi7ehDgI6— レコードチャイナ (@recordchina) July 17, 2025

「水道水から異臭、杭州で水の買い占め起きる―中国メディア」　中国浙江省杭州市で16日、「水道の水から魚の腐ったような臭いがする」という声が上がった。中国メディアによると、水道の異臭を訴えたのは余杭区の一部地域の住民で、ある女性は「水を沸かしても臭くて、夜9時すぎにタンク入りの水を買おうとしたが手に入らなかった」と説明。また、臭いについては「魚の腐ったような臭い」「下水道のような臭い」という声があり、他の住民からも「寝室にある洗面所で水を出してみたら部屋中に異臭が広がった。体も洗えず、炊事に使うのも怖い。近所の店のミネラルウォーターは買い占められていた」との声が寄せられた。こうした状況は16日午前9時ごろからおよそ15時間続いたといい、水道の事業者側は問題の発生を受けて直ちに水源の切り替え、関連する管の洗浄といった緊急措置を取ったことを発表。また、午後1時半までに浄水場から送られる水の質は元に戻ったが、末端の管に残り水があるため、使用者側にはそれを排出してから水を使うよう呼び掛けた。問題の具体的な原因は調査中で、残り水の排出分の料金は減免するという。（翻訳・編集/野谷）

「台湾人による日本の不動産購入ブーム高まる―台湾メディア」　2025年7月17日、台湾メディア・工商時報は、円安と台湾半導体大手TSMCの日本工場建設によって台湾で日本の不動産購入熱が高まっていると報じた。記事は、円安によって台湾人の日本旅行ブームが起きるとともに、日本の不動産購入ブームも起きていると紹介。中国信託商業銀行の陳佳文（チェン・ジアウエン）董事長が先日「台湾人の対日投資は金融投資ではなく、大部分が不動産購入。30年前は東京での駐車スペース1台分の値段が台北のマンション価格と同じだったが、今では東京の不動産が台北より安くなっており、リターン率も高くなっている。特に最近はTSMCの拠点周辺の地価が上昇するという経験から、熊本で不動産を購入する人が増えている」とコメントしたことを伝えた。そして、中信銀傘下の「東京スター銀行」が台湾人向けの住宅ローンを提供しており、1～2年で400億～500億円の融資残高があることを挙げ、市場の大きな需要がうかがえるとした。銀行や不動産の関係者によると、現状では東京や大阪などの大都市が今も台湾人による不動産購入のメインターゲットとなっており、銀行の不動産ローンも東京や大阪の物件向けが中心になっているため、人気が高まりつつある福岡や熊本の不動産を購入するためにローンを申請する場合には、銀行が十分に対応しているか、利率や手数料などの条件がどうかを確認する必要があるという。記事はまた、日本では物件を購入する際に管理費用や修繕積立費用といった各種費用も含まれるほか、中古物件については仲介手数料も必要になってくると指摘した。記事によると、日本での商機を捉えるべく台湾の銀行が積極的に日本の拠点設置を進めており、今年7月時点で兆豊銀行、彰化銀行、第一銀行など8行が主に東京に拠点を設けているという。（編集・翻訳/川尻）

「夏休みシーズンの海岸に大量のアオサ、悪臭訴える観光客も―山東省日照市」　中国メディアの大風新聞は13日、夏休みシーズン真っただ中の海岸に現れた大量のアオサの動画が注目を集めたことを伝えた。記事によると、大量のアオサが出現したのは山東省日照市の海岸だ。ある動画にはカモメが飛び交う中、1台のショベルカーがアオサを集めて積み上げていく様子が収められ、別の動画では水に入って遊ぶ観光客の姿とともに水際を覆うアオサの光景が示されている。また、子どもを連れて遠くから遊びに来た観光客の男性は「水遊びをするつもりだったが来てみると水が汚れていた」と話し、アオサは太陽にさらされて悪臭を放っていたとコメント。地元市民によると、ここ数年、夏の暑い時期になるとアオサが海岸に打ち寄せる状況が発生しているという。一方、この件で取材に応じた市の文化・観光局の職員は「片付けを進めており、観光客の皆さんは安心して訪れてほしい」と説明した。市生態環境局の関係者によると、水質に大きな異常は見られないという。記事によると、アオサの大量発生は日照市だけでなく、同じ山東省の煙台市などの海域でも起きている。（翻訳・編集/野谷）pic.twitter.com/paErA9PkVw— 中国動画 (@RC00547555) July 14, 2025

「空港でモバイルバッテリー持ち込み拒否され激高、床にたたきつけたら発火―中国」　中国・湖北省の武漢天河国際空港で、乗客が床にたたきつけたモバイルバッテリーが発火する騒動があった。中国メディアの大河報が伝えた。報道によると、16日午後2時ごろ、「3C認証（中国の安全認証）」のないモバイルバッテリーを携帯していた男性が保安検査で止められた。中国ではモバイルバッテリーに品質問題が相次いだことから、6月28日より3Cマークのないモバイルバッテリーの機内持ち込みを禁止する措置を取っている。持ち込みを拒否された男性が激高してモバイルバッテリーを床にたたきつけたところ発火。幸い職員らがすぐに対応したため大きな火災には至らなかった。男性は秩序を乱したとして5日間の行政拘留処分が科される見通しだという。中国のネットユーザーからは「持ち込ませなくて本当に良かったな」「保安員『ほらな。危険だって言っただろ？』」「認証がない製品はやっぱり質が悪い」「事件を起こしてくれたおかげで認証のないモバイルバッテリーを機内に持ち込んではいけないとみんな分かった。ありがとう」といった声が上がった。また、「どのメーカーか教えてくれ」「今後、3Cマークが入った新品をたたきつけて発火するかどうか試してみよう」といった声のほか、職員が発火したモバイルバッテリーに水のようなものをかけて消火していたことから「水かけちゃだめでしょ」「空港なのに消火器ないの？」とツッコミを入れるコメントも複数見られた。（翻訳・編集/北田）床に投げつけたモバイルバッテリーが発火 pic.twitter.com/GcnRCvFSjX— レコードチャイナ (@recordchina) July 17, 2025

「中国経済の影響力が米国を抜く―ピュー研究所」　2025年7月16日、中国メディアの観察者網は、米世論調査機関が実施した調査で、中国に対する好感度や経済的な影響力に対する認識が多くの国で上昇していることが明らかになったと報じた。記事は、ピュー研究所が15日に発表した、25カ国を対象とする米中両国の影響力に関する世論調査（1月8日〜4月26日、対象計3万人余）報告の結果を紹介。25カ国中で15カ国で、中国に対してポジティブな見方をする人の割合が上昇しており、特に中所得国である9カ国の対中好感度が高所得国16カ国を大きく上回った一方で、多くの国で米国やトランプ大統領に対する好感度が低下傾向にあると伝えた。また、2023年の調査実施時に比べて、中国が世界をリードする経済強国と認識している人が増えており、25カ国中13カ国で「中国が世界一の経済強国」との認識が米国を上回ったと指摘。インドネシアやメキシコ、南アフリカ、アルゼンチン、フランスなど、かつて米国経済が世界一と認識する人が多かった国でも逆転現象が起きつつあると報じている。さらに、グローバルサウスを中心とする多くの中所得国において「中国は脅威」と考える市民が「米国は脅威」と考える人よりはるかに少なかったとも紹介。報告書の作成者である同研究所のローラ・シルバー氏が中国の好感度上昇について「中国の経済的な影響力の拡大に対する国際社会の見方と関係している可能性がある。また、トランプ体制の米国に対する不安感も日増しに高まっていることも関係している」との見方を示したと伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「6月の訪日香港人が前年比33．4％減、日本で大地震発生の風説が影響か―香港メディア」　2025年7月17日、香港メディア・香港01は、大地震発生の風説による影響で、6月の香港からの訪日客数が前年同期比で30％以上減少したと報じた。記事は、今年に入ってから「7月5日に日本で大地震が発生する」との風説がネット上で拡散したと紹介した上で、日本政府観光局が発表した今年6月の訪日客数が前年同期比7．6％増の337万7800人ながら、4月の390万人から2カ月連続で減少したことを伝えた。そして、6月の訪日客数では香港、タイ、オーストラリア、フィリピンの4カ国・地域で減少が見られ、中でも香港は同33．4％減少の16万6800人となり、5月の同11．2％減を上回る大幅減になったと指摘。今年1〜6月の累計でも5〜6月の減少が大きく響いて前年同時期を5000人下回る127万1000人にとどまり、世界で唯一の減少になったと紹介している。記事は、6月の香港からの訪日客が大きく減少した原因について政府観光局が「学校の休暇期間の影響に加えて、日本で大地震が起きるという情報が絶えず拡散した」ことを挙げており、タイやオーストラリア、フィリピンについては航空便が減少したこと、学校の休みが6月にかからなかったこと、5月の連休に訪日客が集中したことが減少につながったとの認識を示したと伝えた。一方で、6月の訪日客で最も多かったのは中国本土の79万7900人（同19．9％増）で、韓国の72万9800万人（同3．8％増）、台湾の58万5000人（同1．8％増）と続いたと紹介。1〜6月の累計では韓国が478万3500人（同7．7％増）で最も多く、これに中国本土が471万8300人（同53．5％）が肉薄していることを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞ネットで批判浴びた孫穎莎のコーチが反応―中国メディア」　2025年7月16日、中国メディアの上観新聞は、米国での大会で不振だった中国女子卓球・孫穎莎（スン・インシャー）のコーチが、ネット上でのバッシングに対して反応したと報じた。今月3〜13日に米ラスベガスで行われたグランドスラム大会・USスマッシュで、女子世界ランキング1位の孫がシングルスでベスト16止まり、女子ダブルスでも準優勝に終わる波乱があり、ファンの間で大きな不満を引き起こした。記事は、孫を担当する邱貽可（チウ・イーカー）コーチが急成長中の蒯曼（クアイ・マン）のコーチも掛け持ちするという「一人二役」の指導体制に不満が集まったと指摘。特に過密日程の大会で両選手が同時に出場した際に邱コーチが「手が回らない」状況に陥り、孫がコーチ不在で試合に臨まざるを得なかったことに対する厳しい批判が寄せられたとした。米国から帰国した邱コーチは16日夜にSNSの微博（ウェイボー）を更新し、ネット上で飛び交う「意図的に誘導されたかのような批判や提言、ストレス発散のための侮辱的な罵倒、事実に基づかないデマ」に対して強い懸念を示し、過激な言動が自身のみならず教え子である選手やその家族にまで大きな精神的苦痛を与えていると訴えた。邱コーチは自身が2022年にコーチに就任して以降、孫が数々のタイトルを獲得し、特に今年の勝率は96％に達していることに言及。これは孫自身による血のにじむような努力と厳しいトレーニングによるものであり、自らもコーチとしての責任を果たすよう努めていると述べた。また、競技スポーツにおいて常に勝ち続けることはほぼ不可能であること、選手のコンディションには浮き沈みがあること、環境の変化も試合の出来に大きく影響することなどを説明し、ファンに対して「当初の純粋な応援の気持ちを忘れず、私たちの仕事をより理性的な視点から見てほしい」と述べ、敗戦に対する寛容さを持ちつつネット上での理性ある言動をするよう呼び掛けている。（編集・翻訳/川尻）