「初の「AIワールドカップ」、判定システムの裏に中国人エンジニアの知恵―中国メディア」　2026年6月11日、中国メディアの第一財経は、同日開幕したサッカーワールドカップについて、判定システムなどに中国の技術が関わっていると報じた。記事は、米国、カナダ、メキシコが共同開催する今大会を「初のAIワールドカップ」と称した上で、大会の全スケジュールに国際サッカー連盟（FIFA）の公式テクノロジーパートナーである中国レノボグループのソリューションが組み込まれていると紹介した。そして、最も注目される応用として選手の3Dデジタルツインが判定プロセスに導入され、レノボが生成した3D再構築モデルをホークアイの半自動オフサイド識別技術に適用することで、個人の体格差を考慮した正確な判定支援が可能になったと伝えた。また、没入型コンテンツやリアルタイムのデータ統計によるファン体験の変革が進められているほか、チーム向けの分析ツールとしてリソースの格差を縮めることができる「Football AI Pro」が共同開発されたと説明している。記事は、レノボのスポーツ・エンターテインメントビジネス担当ディレクターであるサンティアゴ・マンソ氏が、今大会はAIが真に変革をもたらす初の大会として位置づけられているとの認識を示すとともに、ソリューションの大部分は中国のエンジニアやプロジェクトマネージャーによって開発され、彼らの知恵がなければ実現不可能だったとコメントしたことに触れた。さらに、AI技術が判定に介入することについて、マンソ氏が「最終的な決定権と判定の責任は常に審判本人にある」と強調したことも紹介している。記事は、ドイツ銀行の予測として今大会が世界に最大約400億ドル（約6兆4000億円）のGDP増加をもたらし、FIFAにとっても史上最も収益性の高い約89億ドル（約1兆4000億円）の収入をもたらす予測であると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「マラソン大会で電動自転車に乗った男性ランナー、3年間出場禁止に―中国」　中国・甘粛省蘭州市で開催されたマラソン大会でシェア電動自転車に乗って移動したランナーに処分が下された。中国メディアの新聞晨報が伝えた。問題のマラソン大会は5月24日に開催された。現場で撮影された映像には、オレンジ色のシャツを着た男性ランナーが黄色い電動自転車に乗ってコースを走る様子が映っていた。大会組織委員会は6月6日に「参加者に違反行為があった」との通知を発表し、当該男性の記録を取り消し、3年間の出場禁止処分を下すとした。中国のネットユーザーからは「何してんだよ」「賢い（泣笑）」「申し訳ないけど笑った（笑）。みんな走ってるのに一人だけ電動自転車…」「お笑いのコントかよ」「どうやってマラソンコースに入ってきたんだ？」「彼一人だけトライアスロンをやってたんだよ」といった声が上がった。また、「つまり3年ごとに電動自転車に乗って出場してよいってことだな」と皮肉る声や、「実際に五輪のマラソンで車に乗って移動して優勝し、後に成績を取り消された選手がいるんだよな」との声も寄せられた。1904年のセントルイス五輪に出場した米国代表のフレッド・ローツは20キロ過ぎで倒れ、通りかかった自動車に乗せてもらった。ゴールの8キロほど手前で車を降りると、そこから走り始めてトップでゴールしたが、後に不正が発覚して失格処分となった。（翻訳・編集/北田）マラソン大会で電動自転車に乗ったランナー、3年間の出場禁止処分 pic.twitter.com/UzooPuPSab— レコードチャイナ (@recordchina) June 12, 2026

「どうすれば日本人男性観光客を台湾に呼び込める？―台湾メディア」　2026年6月7日、台湾メディアの中時新聞網は「どうすれば日本人男性観光客を台湾に呼び込める？」と題した記事を掲載した。記事は、「台湾は地域文化や観光地、美食などを理由に、多くの外国人観光客を何度も引き寄せている」とした上で、台湾在住の日本人作家「日本人的欧吉桑（日本人のおじさん）」が、日本人男性を台湾観光へ呼び込むには、実は何気ない日常の写真1枚で十分だと分析したことを伝えた。「日本人のおじさん」は、「日本のビールは刺激が強めなのに対し、台湾ビールはやや甘みが感じられるため、それだけでも多くの日本人観光客を惹きつける要素になる」とした。また、「日本の飲食店では外部からの飲食物の持ち込みが厳しく禁止されていることが多いが、台湾では比較的規則が緩やかな店もあり、コンビニで購入した飲み物を持ち込める場合もある」「台湾の水餃子はボリュームがありながら価格も手頃である一方、日本の中華料理店では焼き餃子が中心であるため、日本人にとっては新鮮に感じられる」といった点を挙げた。さらに、「台湾社会の高い寛容性」も大きな魅力の一つだと指摘。「日本では40歳を過ぎた男性が短パンやサンダル姿でいると、異性から嫌われたり気持ち悪いといった目で見られたりすることがある。しかし台湾では、そのようなことはほとんどない」としたほか、「日本の中華料理店では床が油でベタついていたり汚れていたりすることも珍しくないが、台湾の飲食店の床は比較的清潔だ」とも述べている。この投稿が公開されると、台湾のネットユーザーからは「台湾で暮らす良さは、他人の目をあまり気にせず自由に生活できることだ」「台湾や欧米では、普段の服装に対する考え方がもっと自由で気楽だ」「日本人の同僚が台湾へ出張に来た際、夜に餃子を食べに連れて行ったところ、本当に隣のコンビニで台湾ビールを買ってきて一緒に楽しんでいた」「日本には床の状態がひどく、とても滑りやすい飲食店もある」「それなら次に日本へ行く時は、革靴と長ズボンを履かないと日本人女性に好かれないということになるな」「台湾では本当に他人の服装をあまり気にしない。裸で歩き回るのでなければ問題ない」といった反応が寄せられた。（翻訳・編集/岩田）

「中国が世界一の旅行先に、WTTCトップが称賛「訪れるたびに違う中国を見られる」―中国メディア」　中国メディアの観察者網によると、世界旅行ツーリズム協議会（WTTC）のグロリア・ゲバラ理事長兼最高経営責任者（CEO）は3日、北京で中国の経済影響力に関する最新の調査報告書を発表した。それによると、中国の旅行・観光セクターの成長率は世界平均をはるかに上回り、米国を抜いて世界一の旅行先になるとみられる。ゲバラ氏は、観察者網のインタビューで、2025年に中国が迎え入れた外国人観光客数の増加率は世界平均の約3倍だったこと、旅行支出は前年比10．5％増加して世界平均の同3．2％増をはるかに上回ったこと、24年と比較すると、中国が迎え入れた外国人観光客数は延べ約900万人増加し、増加率は世界一だったことなどに触れた。そして、中国で外国人観光客数が爆発的に増加した直接的要因として、中国の50カ国余りに対するビザ（査証）免除政策を挙げ、「20年以降、ビザ免除対象国からの外国人観光客数が5倍に増加したことは、単なる数の増加ではなく、世界の旅行の流れが再構築され始めていることを意味する」と述べた。また特に中国のデジタル化とグリーントランスフォーメーションにおける着実な進歩についても称賛し「訪れるたびに違う中国を見られる」と指摘。1999年に初めて中国を訪れた時のことを振り返り、「当時、北京の街は自転車で埋め尽くされていた。その後の自動車の急増による環境圧力を経て、今ではグリーンシティの概念が根付き、電気自動車（EV）の大規模な普及が日常的な景観となっている」と述べた。（翻訳・編集/柳川）

「サッカーW杯の開会式に「ラブブ」登場、不出場の中国ネット「ラブブが中国代表」」　4年に1度開かれるサッカーワールドカップ（W杯）がいよいよ始まった。中国のSNS上ではその開会式に中国のトレンド玩具大手、泡泡瑪特（ポップマート）が手掛ける人気キャラクター「LABUBU（ラブブ）」が登場したことも話題になった。今回2026年の北中米大会は米国、カナダ、メキシコの共催で、ラブブはメキシコのアステカ競技場で11日に開かれた開会式に登場。これに中国のネットユーザーからは「中国チームが出たぞ」「中国を代表して出場したのはラブブだね」などの声が上がり、関連の話題には「中国チームのスタメンはラブブと馬寧」というものも見られた。中国代表は今大会に出場しておらず、馬寧とは中国人審判員の馬寧（マー・ニィン）氏のこと。この話題を取り上げた投稿にも、「ラブブの方が中国代表より先にW杯の舞台に立った」「中国も参加したことにはなる」などの声が寄せられた。（翻訳・編集/野谷）

「東京で60代の中国人女性が襲われる、中国では「現金800万円所持」伝えないメディアも」　東京・池袋の路上で60代の中国籍の女性が男2人に襲われた事件が中国でも報じられ、物議を醸している。報道によると、事件があったのは10日午後8時半ごろ、目撃者から「ひったくりがあった」と警察に通報があった。被害女性は男2人からスプレーを噴射された上、殴られるなどしてショルダーバッグを奪われたという。女性はバッグの中に現金およそ800万円が入っていたと説明している。事件は中国でも報じられているが、一部メディアやSNSアカウントは被害女性が800万円もの大金を所持していたと話していることに言及しておらず、ネットユーザーからは「だから日本に行くなと言っているのに」「日本になんて行くからだ。自業自得」「日本社会は混乱している」「日本は民主的で、自由で、文明的で、礼儀正しいんじゃなかったのか？」「日本のヘイト教育は深刻なようだ」といった声が上がった。一方で、中には被害女性の説明をそのまま伝えているメディアやアカウントもあり、これを見たユーザーからは「そんなに多額の現金持って何をしていたのか」「たぶん加害者も中国人だな」「おそらく知人同士だろう。そんなにたくさん現金を持っているのを知っていたのだから」「犯人は同胞だろう。こういう事件はあっち（日本）ではしょっちゅうある」「池袋は在日中国人が集中する場所」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「ユニツリー、米エヌビディアとの提携に批判―中国」　中国SNSの微博（ウェイボー）でこのほど、同国のロボット企業、宇樹科技（ユニツリー）について、「米半導体大手エヌビディアとの提携に批判」との話題が注目を集めた。シンガポールメディアの聯合早報によると、今月1日、両社は学術研究のためのリファレンス人型ロボットを発表した。ユニツリーの公式サイトによると、この「H2プラス」ロボットは今年末に出荷予定で、エヌビディアの「Isaac GR00T」開発プラットフォームに基づく初の人型ロボットのリファレンスデザインとなる。簡単に言えば、このシステムの中でエヌビディアは「頭脳」を、ユニツリーは人型ロボット「H2」本体、つまり「体」を提供するという。ただ、中国のネット上ではユニツリーに「売国」との声まで上がり、報道では、ある著名アカウントが「中国と米国の貿易戦争、テクノロジー戦争、関税戦争が続く中、ユニツリーとエヌビディアの提携には重大な不確実性が存在し、国家の技術流出や安全保障上のリスクにつながる可能性すらある」と主張したことが伝えられた。微博には他に、中国の人工知能（AI）企業、深度求索（ディープシーク）とユニツリーを比較する投稿も見られ、投稿者は「ディープシークは米国依存から脱却するためにエヌビディア製チップの使用をやめて華為技術（ファーウェイ）製への切り替えを選んだ」「一方、ユニツリーはエヌビディアの計算能力やソフトウエア・エコシステムを直接採用する道を選択した」と言及。「成熟したプラットフォームを利用すれば短時間で世界の研究開発向け市場を開拓できるように見えるが、近道ばかり選んでいると技術的な惰性が生まれやすい」などとして、海外の技術への依存が進めば中国ロボット産業の長期的な発展にとってデメリットになるとの見方を示した。（翻訳・編集/野谷）

「中国に関して「誤った発言」？フィリピン国防相が中国の制裁対象に―独メディア」　2026年6月11日、独ドイチェ・ヴェレ中国語版サイトは「中国に関する謝った発言をした？」と題し、フィリピンの国防相が中国政府から制裁を受けることになったと報じた。記事は、中国外交部が公式サイトに掲載した関連通達で、フィリピンのギルベルト・テオドロ国防相が中国に関する誤った主張を繰り返し発表して両国関係を破壊したとして、同国防相とその配偶者、子どもの中国本土、香港、マカオへの入国禁止、および中国国内の組織や個人との取引や協力活動の禁止を決定したと伝えた。その上で、同国防相が5月末にシンガポールで開催されたアジア安全保障会議の期間中にロイター通信のインタビューに応じた際、フィリピンが領土および政治の面で中国からの重大な脅威に直面しているとして強硬な行動に断固として抵抗すると表明したことを紹介した。また、中東情勢緊迫化に伴う物資不足の際、中国がフィリピンへ尿素肥料やディーゼル燃料を供給したという報道についても、同国防相が「計算づくの行為。どのように美化しようとも、フィリピン側の見方が変わることはない」と語っていたことにも触れた。記事は、近年フィリピンと中国が南シナ海で何度も海上の対峙（たいじ）を繰り返していると紹介。オランダ・ハーグの常設仲裁裁判所が2016年、中国による南シナ海の90％の海域に対する主権主張は国際法上の根拠を欠くとの裁定を下したのに対し、中国政府が不法かつ無効であるとして受け入れを拒否していることを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「＜サッカー＞日本代表・遠藤航がW杯欠場＝中国ネット「終わった」「なぜ守田を呼ばない？」」　サッカーのワールドカップ（W杯）北中米大会の日本代表メンバーで主将の遠藤航が負傷のためチームを離脱することが発表され、中国のサッカーファンからも注目を集めている。日本サッカー協会は12日、遠藤が負傷のためチームを離脱すると発表。2月に手術した左足の状態が悪化したという。遠藤はまた、X（旧ツイッター）のアカウントで日本代表からの引退を表明した。日本サッカー協会の山本昌邦技術委員長は「本日、遠藤航選手がチームを離れました。メディカルスタッフの報告を受けて監督が最終判断しました。本人が一番悔しいと思う」と説明。なお、遠藤の代わりに町野修斗が追加招集された。この報道に、中国のサッカーファンからは「やめて…（涙）」「また主力が負傷かよ」「終わった」「もうだめだな。みんなして負傷欠場」「初戦でオランダに惨敗しそう」「こうなってはもうグループリーグを突破できれば上出来」「これでグループリーグ突破できなくても言い訳ができたな。南野拓実、三笘薫、遠藤航（がいずれも負傷欠場）」といった声が上がった。また、あるブロガーはFWの町野が追加招集されたことについて「森保一監督、大丈夫か？守田英正、守田英正、守田英正」と投稿。他のユーザーからも「町野修斗ってボランチだっけ？」「なぜ守田を呼ばない？」「これでも守田を呼ばないのか」「守田を使えよ。はあ」「何がどうなっても守田は呼ばないんだな」「守田でなくても、藤田譲瑠チマや佐野航大などボランチの選手はたくさんいるだろうに」といったコメントが殺到した。中国のサッカーファンからは日本代表メンバー26人が発表された当時から、欧州で好調なプレーを見せている守田が選外だったことに驚きと不満の声が上がっていた。W杯はすでに開幕しており、日本は15日にオランダとの初戦を迎える。（翻訳・編集/北田）

「購入した服1100点のうち1000点で「返品不要の返金」申請、警察が調査―中国」　中国メディアの快科技は10日、「返品不要の返金」制度の大規模な悪用事件が注目を集めたと報じた。この事件は、ネット通販で服1100点を購入した女性が、うち1000点について「返品不要の返金」を申請したというもの。店側によると、システム上で異常な返金申請を大量に受け取ったため注文情報と配送情報を照合したところ、合わせて5万2000元（約120万円）相当の服1000点はすべて正常に受け取られていることが確認できた。購入者に返品するつもりはなく、明らかにネット通販のアフターサービス制度を利用した悪意ある利益取得行為と判断したという。異常を発見した後、店の責任者は当事者の元を訪れ、警察への通報も行った。警察が現場に出向いて点検すると、他の店から不正に入手したとみられる衣類も多数見つかり、警察はこの件についてさらに調査を進めている。プラットフォームが導入している「返品返金」「返品不要の返金」などのアフターサービス機能は消費者の正当な権益を保護し、商品の品質問題や誤配送、発送漏れなどの合理的な問題に対応するためのものだ。しかし、ここ数年、「返品不要の返金」制度を巡る悪質なケースは時折発生している。（翻訳・編集/野谷）