「著作が「AIっぽい」と指摘された大学教授が反論＝「研究に5年費やした」―中国」　2026年6月7日、中国メディアの紅星新聞は、著書が人工知能（AI）を使用しての執筆と疑われ低評価を受けた大学教授が、AI使用を否定し、5年にわたる調査研究の成果だと主張していることを報じた。記事によると、江蘇省にある蘇州大学の馬中紅（マー・ジョンホン）教授らによる新刊「飯圏紀実」がネット上で「AIによる執筆」を疑われており、書評サイトでの評価が5．4点（10点満点）、低評価率55％に達するなど「炎上状態」になっている。ネットユーザーからは記号の多用や中身のない形容詞の羅列、不自然な比喩などの指摘が相次いでおり、文章の特徴がAI生成物に酷似しているとの疑惑が浮上している。しかし、馬教授は紅星新聞に対し「ありのままを言えば、私たちはAIで執筆していない」と明確にこれを否定し、「AI普及前から執筆を開始していた」と説明するとともに、「研究に5年を費やし、多くのフィールドワークを行ってきた」との自負を語った。馬教授は「当初は物語風に執筆していたが、学術的視点を導入した結果、現在の文体になった」と述べ、自身の文学的素養に基づく緻密な表現や対句を好む傾向が独自の文体による記述につながったと解説したほか、「高い言語コントロール能力により、かえってAIの執筆に近いと誤解された。われわれが何度も推敲を重ねたことを保証できる」との見解を示した。（編集・翻訳/川尻）

「中国でコンドームの販売が25％減少、アダルトグッズ市場の急成長も影響―中国メディア」　中国でコンドームの販売が25％減少した。中国メディアの都市快報が8日に伝えた。記事によると、中国の大手製薬会社・人福医薬はこのほど、中国で広く知られるコンドームブランド「ジェッセボン」の親会社であるライフスタイルズ（LifeStyles）の持ち株を全て売却し、コンドーム事業から完全に撤退すると発表した。この決定の背景には、中国国内のコンドーム市場の継続的な縮小があるようだ。市場規模は2020年の208億元（約4900億円）から24年には156億元（約3700億円）へと減少し、5年間で25％縮小した。主要ブランドの販売量も15～20％減少しているという。記事によると、市場縮小の主な要因は需要構造の変化。低用量経口避妊薬や皮下埋め込み型避妊具などの避妊法が普及したことに加え、アダルトグッズ市場の急成長も影響している。24年の同市場の売上高は1942億元（約4兆6000億円）に達し、コンドーム市場の12倍を超えた。中国の独身人口は約3億人に上り、低コストでプライバシーを確保しやすい個人向けの性関連消費が、男女交際を前提とした消費に取って代わる新たなトレンドとなっているという。記事は、「こうした流れは中国特有ではない」と指摘。「日本ではすでに15年ごろから同様の傾向が見られ、欧米市場でも同じ状況が起きている。コロナ流行後、アダルトグッズのオンライン販売額は70％以上増加した」とし、「世界的に見ると、性に関するニーズは『相手との関係の中での満足』から『自己の中での満足』へと移行しつつある」と伝えている。中国のネットユーザーからは「（コンドーム市場は）今後ますますだめになるだろう」「今の時代、一人でも生きていけるからな」「自分は男だけど、一人で何の不自由もしていない。結婚した友人と違って自由を満喫している」「アダルトグッズがあれば、それはコンドームは要らんよな」「現代は生活のストレスが大きく、リズムも不規則。心が休まる暇がないと、そういう気分にもならない」「ストレスが大きいと欲もなくなる」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「舞台「鬼滅の刃」胡蝶しのぶの再現度の高さが中国ネットで話題「レベルが高い」「本当にすごい」」　2026年6月3日、中国のSNS・小紅書（RED）で舞台「鬼滅の刃」の胡蝶しのぶの再現度の高さが話題になっている。舞台「鬼滅の刃」は20年に第1作が上演され、その後、21年に「其ノ弐 絆」、22年に「其ノ参 無限夢列車」、23年に「其ノ肆 遊郭潜入」、25年に「其ノ伍 襲撃 刀鍛冶の里」が上演された。そして26年6月にはシリーズ第6作となる「其ノ陸 柱稽古・無限城 突入」が開幕し、物語はいよいよ最終決戦の舞台へと突入する。小紅書（RED）で取り上げられているのは、21年に上演された「其ノ弐 絆」のワンシーン。門山葉子演じる胡蝶が那田蜘蛛山で初登場し、鬼に穏やかな口調で語りかける場面を、アニメ版と舞台版で比較した動画が投稿された。この投稿に中国のネットユーザーからは、「うわっ！ 舞台版、めちゃくちゃすごいじゃん！」「実写でここまで表現できるのは本当にすごいと思う」「実写版、雰囲気や佇まいはかなり再現されているよね！」などの好評が寄せられた。また、「実写版のしのぶ、本当に大好き！！」「初めて舞台版を見た時、表情や仕草なんかも原作やアニメにかなり近いと思った」「舞台版のしのぶ役のお姉さん、殺陣（たて）がすごく雰囲気あって良いね」「役者さん本当にすごいなぁ。しのぶ役の人なんて、歩き方まで蝶みたいにふわふわしている」などと、門山演じる胡蝶を高く評価する声が相次いだ。さらに、「日本の舞台作品って本当にレベルが高い。アニメと比べる必要もないと思う。そもそも表現方法が全然違うんだから」「そもそも舞台って、演技を誇張したり強調したりする表現が前提なんだよね。その点、日本の舞台は本当に演出の幅が広くてクオリティーも高いし、ジャンルも豊富。しかも時間も人手も惜しまずに研究して作り込んでいる感じがする」などと、日本の2．5次元舞台の完成度や演出力を評価する声も寄せられた。（翻訳・編集/岩田）

「エヌビディアCEO、半導体株急落に「誰もが興奮するはず」―中国メディア」　中国メディアの澎湃新聞は8日、米半導体大手エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）が、半導体株の急落について「誰もが興奮するはず」と発言したことを伝えた。記事によると、この発言は同日の記者会見であったもので、フアン氏は「誰もが興奮するはずだ。今ならより安い価格で買い入れることができる」とコメント。また、「人工知能（AI）の未来は非常に明るい」と述べ、「AIが世界のインフラになることはすでに確定した流れだ」と表明した。一方、台湾メディアの聯合新聞網は9日、「AIブームの熱気後退を巡って、市場ではこのところ議論が続いている」とし、特にエヌビディアの次世代AIプラットフォーム「Vera Rubin」でメモリー搭載量が大幅に減るとの観測が一時伝えられたとした上で、「フアン氏自らうわさを打ち消した」と伝えた。聯合新聞網の記事によると、フアン氏は「現在のAI産業の需要は依然として供給をはるかに上回っている。ウエハー製造、先端パッケージングからシリコンフォトニクス技術に至るまで供給不足の状態だ」と述べ、「世界のAIインフラ整備はまだ始まったばかりだ。今後数年にわたって拡張し続ける」と指摘した。また、市場で流れた「メモリー大幅減」の情報に関してはこれに真っ向から反論し、「メモリー不足が終わる兆しは見えない」と強調。同時に、韓国のSKハイニックスからさらに多くのメモリー製品を調達すると表明した。両社は次世代メモリー技術の共同開発に向けた複数年の協力契約も結んだという。記事は、この発言を受けて「AI向けメモリー需要の鈍化に対する市場の懸念が和らぐ」との見方が出たことを伝えるとともに、大勢のネットユーザーが「フアン氏が改めてAI需要の強さを示したことで、メモリー業界にとっては大きな追い風になる」との反応を見せたことを紹介した。（翻訳・編集/野谷）

「米国、中国軍支援企業リストを更新＝アリババやバイドゥ、BYDなどを追加―香港メディア」　2026年6月9日、香港メディアの香港01は、米国国防省が中国軍支援企業のリストを更新し、アリババ、百度（バイドゥ）、BYDなどを含む100社以上の中国企業が収録されたと報じた。記事は、米国防省が8日、中国軍との関連がある、あるいは中国軍を支援しているとされる中国企業リストの更新を発表したと紹介。ロイター通信の報道として、今回の更新リストが25年初頭に発表された旧版に代わるものだと伝えるとともに、2月にトランプ大統領の訪中計画が延期となった際に同省が更新版リストを一時的に公開し、その後すぐに撤回していた経緯にも触れた。その上で、更新リストには中国企業100社以上が掲載されており、アリババ、百度、BYDのほか、2月発表版で除外されていた長鑫存儲（CXMT）と長江存儲（YMTC）が追加されたとした。また、バイオテクノロジー企業の薬明康徳（ウーシー・アップテック）、レーザーレーダー（LiDAR）開発の速騰聚創（ロボセンス・テクノロジー）、四足歩行ロボット開発の宇樹科技（ユニツリー）などが新しく追加されたと説明。中国海洋石油（CNOOC）傘下の2社がリストから除外された一方で、別系列の中海石油化学が新たにリスト入りしたと伝えた。記事は、同省がこれらの企業に対して正式な制裁を科しているわけではないとしつつ、先に成立した米国の新法に基づき、同省は今月後半からリスト掲載企業と直接契約を結ぶことが禁止され、来年からは第三者を通じて製品やサービスを購入することもできなくなると解説した。なお、記事によると、アリババや百度などの主要企業はリストへの掲載について記事配信時点でコメントを出していないという。（編集・翻訳/川尻）

「物価高が国民の不満招く、高市首相の支持率が過去最低に―シンガポールメディア」　2026年6月8日、シンガポールメディア・聯合早報は、物価高騰への不満から、高市早苗首相の支持率が政権発足以来の最低記録を更新し、自民党内でも政権運営の先行きを不安視する声が広がっていると報じた。記事は、高市首相が今年2月の衆議院選挙勝利後の外交成果により、一時は支持率が70％の高い水準で維持していたとした上で、日本の主要メディアによる最新の世論調査で、高市首相の支持率が下落を続け、政権発足以来の最低を更新したと紹介。具体的な数値として、日本経済新聞の調査では66％に、朝日新聞では60％、毎日新聞では50％まで落ち込んだと伝えた。そして、支持率低下の主な要因が、原油価格の上昇や石油製品の不足に対する国民の不安、および物価の高止まりにあると解説。毎日新聞のデータでは物価高への対策が十分であると答えた人はわずか13％にとどまったと紹介した。また、これまで高市政権に高い期待を寄せていた18歳から29歳の若年層も批判に転じ、支持率が45％に減少したと指摘している。さらに、高市首相が6月5日に原油高やインフレに対応するため、総額3兆円の補正予算案を可決させたほか、2年間の期限付きで食料品などの消費税軽減税率を8％から1％へ引き下げる検討を行っていると伝える一方で、世論や専門家からは消費税減税の即効性に対する疑問の声や、支援策の具体的な内容が伴っていないとの批判が出ているとした。記事は、政治家の小沢一郎氏が高市首相の最大の失策として現在の中東情勢への対処を挙げ、物価高に苦しむ国民を無視し続ければ政治生命に終止符が打たれる可能性があると警告したと伝えた。このほか、日本国内メディアの報道を引用し、高市首相の党内での立場は不安定であり、10月の内閣改造を乗り切るのは難しいとの見方が出ていると紹介。党内の有力者である麻生太郎副総裁がすでに「ポスト高市」を見据えて動き出しており、茂木敏充外相、小泉進次郎防衛相、小林鷹之政調会長らを後継候補として擁立する可能性があると報じている。（編集・翻訳/川尻）

「トヨタ中国新車販売の7割がHEV含む電動車、純エンジン車の時代は完全に終焉―中国メディア」　中国セルフメディアの小伊評科技は7日、トヨタ自動車が中国で販売する車の10台中7台がハイブリッド車（HEV）を含む「電動車」だったことに触れ、純エンジン車の時代は完全に終焉を迎えたとする記事を配信した。記事はまず、日本メディアの報道を引用し、トヨタの5月の中国市場での新車販売台数が前年同月比31．7％減の10万2300台だったこと、前年同月割れは4カ月連続で、減少率は4月の25．4％から拡大したこと、一方で電動車の新車販売に占める割合が約70%に伸びたことを紹介した。その上で、中国市場で電動車は中国ブランドのものしか売れないとする主張もある中、トヨタの約70%という数字は、電動車が市場を席巻し、内燃機関車の市場シェアが急速に縮小していることを証明していると伝えた。記事は、電動車について、「金銭面での節約という点だけでなく、インテリジェント化や運転の快適性などにおいても純エンジン車を圧倒的に凌駕している」と伝えた。トヨタについては、「依然として世界で最も収益性の高い自動車メーカーの一つだ。2025年度の世界販売台数は1000万台を超え、北米、中東、東南アジアなどの市場では依然として強いブランド力を維持している」とした上で、「しかし、一つ確かなことは、世界の自動車産業における競争環境が大きく変化したということだ。メーカーが容易に利益を上げられる時代は終わり、今は消費者にとって黄金時代と言えるだろう」と伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「税金での外国人もてなしに不満！日本の自治体が観光客向け優遇措置を次々取り消し―台湾メディア」　台湾メディアの自由時報は8日、「税金を使って外国人をもてなすことに不満！」と題し、日本の地方自治体が外国人観光客向けの優遇措置を次々と取り消していると伝えた。記事は、「日本では地方観光経済の活性化を目的として、近年、外国人旅行者向けにさまざまな優遇策が打ち出されている。新幹線の運賃補助や観光施設の入場料割引などがその例だ。しかし、こうした措置に対しては、日本の住民から不公平だとの不満が相次いでいる。そのため、一部の自治体では優遇制度の廃止に踏み切り始めている」と伝えた。その上で、観光客優遇の具体的な例として、鹿児島県が今年、外国人観光客の誘致を目的として、県内の宿泊施設に1泊以上する外国人観光客を対象に、福岡県の博多駅から鹿児島県内の一部駅までの区間における片道の新幹線運賃約1万円を補助する政策を導入したことを紹介した。県は「福岡から新幹線で鹿児島に来られることを知ってもらい、鹿児島への直行便がない国・地域からの観光客を呼び込みたい」と説明したが、この政策が発表されると、地元住民などから「外国人を優遇しすぎ」などの批判の声が上がったという。記事は、こうした状況の中で一部の自治体は関連の（観光客優遇）制度の見直しが進んでいると言及。奈良県では2008年から外国人観光客を対象に県立美術館など4施設の入館料を無料としていたが24年4月にこの制度を廃止したこと、島根県では松江城や県立美術館を含む33施設で外国人観光客向けの割引制度を実施していたものの23年から取りやめたことを紹介した。（翻訳・編集/北田）

「韓国海軍と海自が捜索救助訓練、9年ぶりの再開＝韓国ネット「国際社会は協力すべき」」　2026年6月7日、韓国・デジタルタイムスは「韓国海軍と日本の海上自衛隊が約9年ぶりに捜索救助訓練を再開した」と報じた。記事によると、文在寅（ムン・ジェイン）政権時代には、海上自衛隊哨戒機による低空飛行や、韓国海軍駆逐艦によるレーダー照射問題などが重なり、日韓関係の悪化とともに訓練は中断されていた。今回の再開は、関係改善の兆しと受け止める見方も出ている。韓国海軍と海上自衛隊は7日、済州（チェジュ）島南東の公海上で合同捜索救助訓練を実施した。韓国海軍からは4900トン級の次期揚陸艦（LST-2）2番艦の「天子峰」、海上自衛隊からは7250トン級イージス艦「こんごう」と哨戒ヘリ「SH-60K」が参加した。訓練では、遭難船火災を想定した「天子峰」と「こんごう」による消火活動や、海自ヘリによる「天子峰」への離着艦訓練などが行われた。記事によると、日韓による人道目的の捜索救助訓練は、朝鮮半島近海での船舶遭難を想定し、共同対応手順を確認するためのもので、1999年から2017年まで隔年で計10回実施されていた。しかし、18年11月に韓国で開かれた国際観艦式で、旭日旗の掲揚自粛要請を日本側が拒否したことや、哨戒機問題などを背景に防衛協力は事実上途絶え、この訓練も中断されていた。17年12月の実施が最後となっていた。その後、尹錫悦（ユン・ソンニョル）政権は22年11月に日本主催の国際観艦式へ韓国海軍艦を派遣し、23年5月には韓国主催の多国籍海上訓練で、旭日旗を掲げた海上自衛隊艦の釜山港入港を認めるなど、関係改善を進めてきた。李在明（イ・ジェミョン）政権発足後もこの流れは継続されており、今年1月の防衛相会談では、国防交流・協力の再構築と捜索救助訓練の再開で合意していた。この記事に対し、韓国のネットユーザーからは、「国際社会が協力できることは当然協力すべきだ」「救助に国境はないということ？」「文在寅政権がいかに韓日関係を悪化させたかということだ」「本当に韓国史上最悪の政権だった」「旭日旗を掲げることを許したのか？」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「高速鉄道で無賃乗車がバレた男性、乗務員に逆ギレ―中国」　中国・広東省を走る高速鉄道の車内で切符を持たずに無賃乗車をしていた乗客の男性が、乗務員に「逆ギレ」する騒動があった。中国メディアの紅星新聞が6日に伝えた。記事によると、騒動があったのは3日午後7時ごろ、深セン北駅発長沙南駅行きの高速鉄道G6014列車の車内。列車が広州南駅を出発した後、乗務員が検札を行っていたところ、男性の乗客がこれに応じなかったことから言い争いとなった。男性はおよそ70秒間に14回も乗務員を罵倒したという。乗務員から「切符も買わずにどうやって改札を抜けて高速鉄道に乗れたのか」と聞かれた男性は「教えてやらない。これが俺の実力だ！」などと声を上げた。乗務員が「あなたが『実力』で改札を通れたというのなら、私にもあなたがどうやって入ったか調べる実力（権限）がある」と応じると、「ああ、調べてみろよ！」などと挑発的な発言を繰り返した。男性はその後、広州南駅からの乗車料金を精算し、午後8時50分ごろに目的の耒陽西駅で下車した。運行会社は、本件についてすでに公安機関が捜査に介入していることを明かし、「皆さまには鉄道の乗車規定を順守し、乗車券を所持して乗車することにご協力をお願いしたい」と呼び掛けている。中国のネットユーザーからは「もう2026年だというのにこんな事件が」「こういう無作法を『実力』と勘違いしている人間は本当に不快」「本人がもぐりこんだことを認めてるんだから、拘束すればいい」「牢屋にたたき込め」「公共交通機関にはもっと強力な法執行権限を持つ職員を常駐させるべき」「どうやって乗ることができたかは、きちんと調べないといけない」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）