「陸上トラックで全力疾走のランナー、突然出てきた女児と激突―中国」　中国・広西チワン族自治区百色市の競技場の陸上トラックで練習中のランナーが、突然コースに出てきた女児と激突する事故があった。現場で撮影された映像には、スタート位置から体勢を低くして走り出したランナーが10メートルほど進んだところで突然コース内に現れた5～6歳の女児と激しくぶつかり、双方が転倒する様子が映っている。当事者のランナー・黄（ホアン）さんは、「一人ずつ順番にスタートしていた。女の子には気付かなかった。いきなり目の前に現れ、あのようなことになった」と説明。「私の膝と（女児が）ぶつかった。女の子の体の一部が赤くなっていた」と語った。また、「私は地面に頭を打って首が腫れ、痛みがあった。その後、めまいと吐き気も出たので病院で検査をしたら、軽い脳震盪（のうしんとう）と言われた」とし、「（保護者は）子どもをきちんと見ていてほしい。トラックは走るところで、危ない」と話した。中国のネットユーザーからは「これは危ない」「（女児の）保護者が面倒をみていないからだ」「トラックは遊ぶ場所じゃないぞ」「何でこんなところに子どもがいるんだよ」「こんなの誰も避けられない」「女の子に責任能力はないから、保護者がランナーに賠償すべき」「『犬』をリードでつながないとこうなる」といった声が上がった。また、中国で校庭を市民に開放していることについて、「だから校庭開放はやめた方がいい。（スポーツの練習をする）学生は本当にとばっちりだ」「これでも大学の校庭を開放し続けるのか？」「校庭の開放には問題があると、心から思う」といった指摘も多数出ていた。（翻訳・編集/北田）陸上トラックで走るランナー、突然出てきた幼児と激突―中国 pic.twitter.com/IcAox0SHIW— レコードチャイナ (@recordchina) June 10, 2026

「就活で履歴書に「志望理由はお金」は正直？無礼？韓国で論争に」　2026年6月5日、韓国・ニューシスによると、ある求職者が履歴書に書いた「正直、お金を稼ぐために応募しました」という文言がネット上で話題を集めている。最近、ある会社員向けのコミュニティーに、「こんな自己PR文は初めて見た」とのタイトルで、中小企業の採用担当者が実際に目にしたという履歴書についての投稿があった。投稿者によると、その履歴書の自己PR欄には「正直、お金を稼ぐために応募しました」と書かれていたことが、非常に印象に残ったという。履歴書の主は、「同業他社に比べて賃金水準が高いため応募した」と明かしながらも、「成果を上げたいと抱負を述べ、過去のインターンシップでの実績を具体的に示していた。また、入社後の目標は「3年後に特定の大手企業に転職すること」を掲げていたという。投稿者はこの履歴書について「率直な内容だが妙に説得力があり、引き込まれた」と振り返っている。人事チーム長は「面接に呼んでみよう」という立場だったが、一部の同僚は「礼儀がなってない」と否定的に受け止めていたという。この投稿を見たネットユーザーからは「率直だからこそ信頼できる」「成果を上げたいという姿勢は評価できる」など好意的な反応があったが、その一方で、「組織になじめず苦労しそう」「転職する気だと堂々と書くのはリスクが高い」「正直ではなく、単に無礼なだけだ」など、否定的な声が多く上がっていた。この記事にも「お金を稼ぐためというのは正直でいいかもしれないが、数年で転職するというのは、その会社に対して無礼ではないか」「正直と社会性の不足は区別すべき」など、否定的なコメントが多く寄せられているが、「そもそも自己PRなんてなぜ必要なのか分からない。どうせみんなウソを書くのに」「入社したら会社に骨を埋める覚悟です、なんて大ウソをつくずうずうしいやつより100倍まし」といった声も見られた。（翻訳・編集/麻江）

「米国は中国よりも大きな脅威と認識、過去10年で初―NZ世論調査」　2026年6月9日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、ニュージーランド国民がこの10年で初めて米国を中国より大きな脅威と見なしていることが世論調査で明らかになったと報じた。記事は、アジア・ニュージーランド基金が今年1～2月にニュージーランド国民2300人を対象に実施した世論調査で、米国を脅威と回答した人が35％に達した一方で、中国を脅威と見なす人は23％にとどまり、中国を友人と見なす回答が43％に上ったと紹介。この1年間で国民感情の逆転が起きたと伝えた。また、調査では回答者の81％がアジアとの関係発展を非常に重要だと認識しており、自国の繁栄、回復力、安全保障がアジア諸国との関係の深さと質に依存しているという考え方が浸透していることが浮き彫りになったと評している。記事は、ニュージーランド政府が米国を安全保障の柱と見なす一方で、米国の関税がニュージーランドの輸出業者に打撃を与えていると指摘。中東紛争に伴う原油価格の上昇など、経済的実害が国民の対米感情を悪化させる要因になっているとした。そして、ヴィクトリア大学ウェリントンのデビッド・カピー教授が、「ニュージーランド人は主に経済的観点から安全を捉えており、貿易の混乱が判断を左右している」と分析するとともに、こうした対米感情の急激な悪化がニュージーランド特有のものではなく、西側民主主義国でも同様の傾向が見られると指摘したことを伝えた。その上で、シドニー大学米国研究センターが昨年12月に公表した世論調査では、日本、オーストラリア、インドの3カ国においても、国民の過半数が「トランプ大統領の第2期政権は、自国にとってマイナスの影響をもたらしている」と回答していたことを紹介している。（編集・翻訳/川尻）

「＜サッカー＞W杯の5大ダークホース、日本など―台湾メディア」　11日（日本時間12日）に開幕するサッカーのワールドカップ（W杯）北中米大会に関連し、台湾メディアの自由時報は9日、ダークホースとして日本など5チームを挙げた。米国、カナダ、メキシコの3カ国共催による今大会は参加チームが前回までの32から48に増えた。1次リーグは12組に分かれ、各組の上位2チームと、3位のうち成績上位8チームの計32チームが決勝トーナメントに進出する。記事はまず、日本について、前回大会の1次リーグで強豪のドイツとスペインを下して1位通過し、決勝トーナメント1回戦でクロアチアにPK戦の末に惜敗したことに触れた。その上で、今大会のメンバー構成について、イングランドプレミアリーグのブライトンでプレーするスター選手の三笘薫（29）をけがで欠くものの、久保建英（25）や田中碧（27）、前田大然（28）らが健在な上、2018年からチームを率いる森保一監督が戦術面での一貫性をもたらしており、これまでのベスト16止まりを打破することが期待されていると伝えた。他のダークホースとしては、スーパースター級のストライカー、ハーランド（25）を擁し、イタリアなどと同組の欧州予選を8連勝で突破したノルウェー、南米予選18試合で失点わずか5と堅守を誇るエクアドル、南米予選で前回王者アルゼンチンに次ぐ計28得点を挙げたコロンビア、02年日韓大会での3位以来、24年ぶりの出場となり、レアル・マドリードでプレーするMFギュレル（21）や、スピード、ドリブル、決定力を兼ね備えたユベントスのユルディズ（21）ら若きスターを擁するトルコを挙げた。（翻訳・編集/柳川）

「チェコ国防省、中国車の軍事区域への立ち入りを制限―チェコメディア」　仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）中国語版は10日、チェコメディアの報道を引用し、チェコ国防省が機密性の高い軍事区域への中国製自動車の立ち入りを制限する指令を発したと報じた。チェコメディアのセズナーム・ズプラーヴィによると、目的はスパイ活動を防ぐため。チェコ国家サイバー・情報セキュリティー庁（NUKIB）は昨年、中国製自動車がセンサーやカメラを利用して周辺環境のデータを収集し、中国国内のサーバーに保存する可能性があるとの警告を発した。チェコ軍参謀本部のズデニカ・ソバルナ・コシュヴァンコヴァ報道官は、「NUKIBの警告および一部NATO加盟国の経験を踏まえ、国防省が指定する区域への一部車両の立ち入りを制限している」と認め、「この措置は、潜在的リスクに対処するための予防的なものであり、現在の安全保障情勢に応じて継続的に評価を行っていく」と述べた。なお、この指令はチェコ国防省のすべての部門に適用されている。中国製自動車の立ち入りを全面的に禁止するものではなく、チェコ軍は車両の種類や区域・施設の機密性に応じて制限の程度を判断する。チェコの他の機関も同様の措置の導入を検討しているという。昨年、中国車はチェコの乗用車販売全体の4％を占めたが、販売台数は前年比28％増加した。中国車ブランドの中で販売台数が最も多かったのは上海汽車傘下のMGで、4678台だった。奇瑞汽車傘下のジェイクー（Jaecoo）とオモダ（Omoda）も好調な販売実績を上げているという。（翻訳・編集/北田）

「世界的な企業買収を進める中国の真の狙い―独メディア」　2026年6月5日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、中国による世界的な企業買収の真の狙いについて論じた独紙ヴェルトの報道を紹介した。記事によると、ヴェルトは、中国の投資家が支配する海外資産が年率20％のスピードで増加しており、21年時点で2兆1000億ドル（約337兆円）に達して香港とマカオを含めた「グレーターチャイナ」が米国に次ぐ世界第2位の資産支配規模になったと紹介した。また、中国の資産が先進経済国の先端技術を持つ企業に高度に集中しており、欧州と北米で支配資産の約80％を占めていると指摘。中国の投資家、特に国有企業が研究開発の盛んな企業やサプライチェーンと密接に結びついた会社へ戦略的に投資していると伝えた。一方で、ドイツの強みである工作機械やロボット、自動車などの産業について、中国が掲げた「中国製造2025」開発計画の重点産業とほぼ完全に重なり、ドイツの利益が直接影響を受けていると指摘した。さらに、先進国で中国資本に買収された企業は研究開発を継続するものの、その利益は中国側の所有者に渡る仕組みになっており、結果として買収側の中国親会社、特に国有企業の特許出願数が約4．4倍に急増していることにも言及。中国企業が足場を固めることで競合他社の研究開発投資が減少し、特定業界における支配権が体系的に構築されるリスクがあると論じた。同紙はこのほか、公式データ上は中国による西側諸国への買収活動が鈍化しているものの、実際には苦境にある自動車業界などを中心に買収意欲が再び高まっていると指摘。経済学者が「政府高官などの意思決定者は、西側の基幹産業において体系的に世界の企業支配権を構築しようとする中国の動きに慎重であるべきだ」と提言していることを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「選手2人が同一人物だった、バスケ協会が年齢詐称の選手に3年間の出場禁止処分―中国」　中国メディアの観察者網によると、中国バスケットボール協会（CBA）は10日、U18男子中国代表のトレーニングキャンプに参加歴のある李沂沢（リー・イーザー）について、CBA主催大会に年齢を偽って出場していたとして3年間の出場禁止処分を課し、年齢詐称に関わったチームおよび関係者らにも大会記録の取り消しやCBAが管轄する活動への3年間の参加禁止処分などを課すと発表した。李を巡っては、容姿が2022年のU17ユースリーグに湖北省チームの選手として出場した張涵泊（ジャン・ハンボー）に酷似し、同一人物の疑いがあると4月に報じられ、CBAが調査していた。CBAの声明によると、関係当局による調査の結果、張涵泊（2006年3月19日生まれ）と李沂沢（2008年3月27日生まれ）は同一人物であることが判明した。李沂沢の実際の生年月日は2006年3月19日で、虚偽の証明などを用いて身分証の登録手続きをした問題が存在するという。声明は「21年から22年にかけて参加団体がCBA主催大会に張涵泊として選手登録し、24年から25年にかけて同じ参加団体がCBA主催大会と他の全国大会に李沂沢として選手登録していた。したがって李沂沢がこの参加団体を代表して24年から25年にかけてCBA主催大会に出場した際、年齢を偽っていたことになり、参加団体およびその責任者やコーチ、アシスタントコーチは李沂沢の年齢詐称について責任を負わなければならない」とした。（翻訳・編集/柳川）

「W杯で日本と対戦するスウェーデン、滞在先のホテルに問題多数―スウェーデンメディア」　中国のスポーツメディア・懂球帝は10日、スウェーデンメディアの報道を引用し、サッカーのワールドカップ（W杯）北中米大会に出場するスウェーデン代表が宿泊するホテルにさまざまな問題が生じていると報じた。スウェーデンメディア・アフトンブラーデット（Aftonbladet）が8日に報じたところによると、同国代表チームがW杯期間中に滞在する米テキサス州フリスコにあるホテル「ザ・ウェスティン・ダラス・ストーンブライアー・ゴルフ・リゾート＆スパ」の施設に複数の不具合が見つかった。同メディアの記者が実際に宿泊したところ、ホテル内のジムでは天井から漏水が発生し、配管から水滴が絶えず落ちていた。ホテルスタッフは下にバケツを置いて水を受け、「床が滑りやすいので注意」と書かれた警告表示を設置して対応していたという。また、記者が客室でトイレを使用した際には便器が詰まり、水があふれそうになったといい、修理担当者が部屋にやってきて対応した。さらに、室内にあった備品のアイロンから水が漏れていたほか、水道水からは強い消毒剤の臭いがしたという。同メディアは、プールやスパ、ジムなど設備は充実しているものの、こうした問題によりW杯出場チームを受け入れる能力があるかについて懸念が生じているとしている。W杯北中米大会でグループFに入ったスウェーデンは、15日にチュニジア、21日にオランダ、26日に日本と対戦する。（翻訳・編集/北田）

「＜サッカー＞「ドイツ代表はW杯で優勝できる」と回答した国民の割合は…―独メディア」　独メディアのドイチェ・ヴェレ（中国語版）は7日、サッカーのワールドカップ（W杯）北中米大会でドイツ代表が優勝できるかどうかについて、国民の多くは懐疑的な見方を示していると伝えた。W杯の開幕が6月11日に控える中、過去4回の優勝を誇るFIFAランキング10位のドイツ代表への期待も日増しに高まっている。しかし、ドイツ公共放送ZDFが今月1～3日にドイツ国民1274人を対象に行った世論調査によると、大多数のドイツ国民は優勝の可能性は低いと見ているようだ。今大会でドイツ代表が優勝できると回答した割合は15％にとどまり、優勝できないとの回答は72％に上った。一方、過去2大会でドイツ代表はいずれもグループステージで敗退しているが、今大会も同様の結果になると予想する人はごく少数で、ベスト16進出前に敗退すると考える人の割合はわずか3％だった。また、ベスト16敗退と予想した人は15％、準々決勝敗退と予想した人は33％、準決勝敗退と予想した人は15％、決勝で敗れると予想した人は2％だった。ドイツ代表は14日のグループステージ初戦でキュラソー代表と、20日にコートジボワール代表と、25日にエクアドル代表と対戦する。（翻訳・編集/北田）

「サーモス、中国でスープジャー約400万個回収＝米国では3人が失明―香港メディア」　2026年6月9日、香港メディアの香港01は、製品の栓が突然飛び出す危険があるとして、真空断熱容器メーカー・サーモスが米国を中心にスープジャーなど計1200万点の回収を開始したと報じた。記事は、今回の回収対象がSK3000型およびSK3020型の真空断熱スープジャー2モデルなどであり、圧力解放機構のない密閉栓を使用していると説明。腐敗しやすい食品や飲料を長時間入れておいた場合にガスの発生で内部の圧力が上昇し、ふたを開ける際に密封栓が突然飛び出すリスクがあり、使用者が負傷する可能性があると伝えた。そして、米国の消費者製品安全委員会の発表として、同国内において飛び出した栓が目に当たったことで3人の消費者が永久に視力を失う被害が発生したほか、これまで同委員会に対して栓の飛散による切り傷などの負傷報告が27件寄せられていると紹介した。その上で、同社が中国や米国など複数の国で製品の回収を進めているとし、米国ではフードコンテナやボトル計810万点が、中国本土では2011～23年に製造された高真空ステンレス製スープジャー約400万点が回収対象になったと報じている。記事は、サーモス中国が回収対象製品の使用者に対し、圧力解放バルブを備えた新しい密封栓への無料交換を実施し、送料もすべてメーカー側が負担する方針を発表していることを伝えた。なお、サーモスの日本国内サイトは5月7日に発表した声明の中で「対象製品は主に北米エリア向けに販売された製品であり、日本国内において現在に至るまで弊社（サーモス株式会社）による販売を含めた取扱いはございません」と説明している。（編集・翻訳/川尻）