「＜サッカー＞U-15日本代表、中国に3-0完勝＝中国ネット「日本は中国のような、中国は日本のようなプレーをした」」　中国・福建省で行われているサッカーのEAFF U-15（15歳以下）Championship 2025」グループA第1節で、日本は中国に3-0で完勝した。18日に行われた試合は34分、日本が右サイドの崩しから最後は沢口栄太が蹴り込み先制に成功。後半に入り51分にはペナルティーエリア内のルーズボールを飯田蒼生が素早いトラップからの反転シュートで決め追加点を挙げる。さらに56分にはディフェンスラインの裏に抜け出した磯部怜夢がゴールキーパーとの一対一を冷静に制して3点目を決めた。中国のネットユーザーからは「中国はボール保持率では日本より上だった」「日本は伝統的な中国のようなプレーをし、中国は伝統的な日本のようなプレーをした。結果3点取られて負け（笑）」「日本はパワープレーにより『現在の勝利』を求め『未来の敗北』を選んだ。われわれはしっかりボールをつなぐサッカーで『現在の敗北』を受け入れ『未来の勝利』を選んだ」といった声が上がった。こうしたコメントの背景には、中国で近年、日本のようにしっかりとボールをつなぐサッカーを標榜すべきとの論調が主流だったことがある。一方で、「『現在の敗北』『未来の勝利』……この言い訳はいつまで使えるかな」「日本はその時のメンバーや相手、状況によって戦い方を変えているんだ」「われわれは今の日本にこそ学ぶべきだ」との意見も見られた。また、「差がありすぎる」「中国人にサッカーは向いてないんだよ」「でも将来に希望が持てる戦いだった。15歳で負けても23歳で勝てばいい」といったコメントも寄せられている。なお、グループAのもう1試合は香港が韓国に2-0で勝利した。日本は20日に香港と、22日に韓国と対戦する。（翻訳・編集/北田）

「「クラス全員インフルエンザにかかってしまえ」教員が児童を呪う？―中国」　中国メディアの新黄河によると、中国陝西省銅川市の小学校教員が、チャットアプリの100人余りが参加しているグループに「クラス全員インフルエンザにかかってしまえ」などと児童を呪うような書き込みをし、スクリーンショットされてネット上にさらされた。地元の教育局は16日、新黄河の取材に応じ、この教員を停職にした上で調査を進めていると明らかにした。中国メディアの頭条新聞は16日、微博（ウェイボー）への投稿でこの問題を取り上げ、ウェイボーの投票機能を使い、ウェイボー利用者に「第一印象」を4択で尋ねた。記事執筆時点で806人が回答し、「容認できない。教師としての基本的な職業倫理に反する」が42．4％と最も多く、「怒りを覚える。このような心理状態は教育活動に従事するのにふさわしくない」が26．9％、「不快だ。プレッシャーを感じていたとしても、児童の健康を持ち出して不満を晴らすようなことをしてはならない」が19．2％、「がっかりした。教師は児童を大切にすべきであり、悪意を持って呪うべきではない」が11．4％だった。（翻訳・編集/柳川）

「フィンランド首相がつり目騒動で日中韓に謝罪、中国ネット「張本人はおとがめなし？」」　AFP通信によると、フィンランドのペッテリ・オルポ首相は17日、国会議員2人と欧州議員1人が指で両目尻をつり上げる「つり目ポーズ」をする写真を投稿した東アジア人に対する人種差別騒動をめぐり、日本、中国、韓国の国民に謝罪した。2025年のミス・フィンランドに選ばれたサラ・ザフチェさんが11月、「中国人と食事中」というフィンランド語のキャプション付きでつり目ポーズをした写真をSNSで共有すると、東アジア人の容姿に対する人種差別だとの非難が殺到し、ミス・フィンランドの称号を剥奪された。これに対し、称号剥奪処分は厳し過ぎると反発した一部の右派議員らが、つり目ポーズをする自身の写真をSNSに投稿していた。中国メディアの北京日報がAFPの報道を引用して、フィンランド首相が日本、中国、韓国の国民に謝罪したことを伝えると、中国のSNSでは「それで（つり目ポーズをした）議員らはおとがめなし？」「理解も尊敬も許しもしない」「私たち中国人はそんな細い目をしていない」などのコメントに多くの共感が寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「「中国人観光客はやはり日本が好き」と台湾メディア、渡航自粛呼び掛けも前年比3％増、ただ影響は12月以降か」　香港メディアの香港01は17日、11月の訪日中国人が大幅に減少したと報じた。日本政府観光局（JNTO）が17日に発表した11月の訪日外国人客数は351万8000人で前年同月比10．4％増となった。11月としては過去最多。今年1～11月の累計では3906万5600人となり、過去最多だった昨年通年の3687万148人をすでに上回っている。国・地域別では韓国が最多の82万4500人（前年同月比10％増）。以下、中国が56万2600人（同3％増）、台湾が54万2400人（同11．1％増）、米国が30万2500人（22．2％増）、香港が20万7600人（8．6％減）と続いた。香港01の記事は「日本旅行をこよなく愛する香港人」が前年比で減少した原因について、日本でクマによる被害が相次いで報じられていたことや、大地震のうわさが流れていたことなどが影響した可能性があると分析した。一方、台湾メディアの自由時報は「中国政府の日本への渡航禁止令がビンタを食らった！」「中国人観光客はやはり日本が好き」などと題し、高市早苗首相の台湾有事をめぐる発言に反発する中国政府が自国民に日本への渡航を自粛するよう呼び掛けたにもかかわらず、11月の訪日客が前年比で3％増となったことを伝えた。ただ、訪日中国人客数は9月が同18．9％増、10月が同22．8％増だったことから、伸び率は明らかに鈍化した。渡航自粛の呼び掛け後も「すでに予約をしているから」と駆け込みで日本旅行に出かける人も多く、数値上の影響は12月以降にさらに大きく出るとみられる。（翻訳・編集/北田）

「軽く触れただけで……男児が黄金製「鳳冠」を破損、賠償責任は？―中国」　2025年12月14日、中国メディアの瀟湘晨報は、北京市の美術館で男児が重さ2キロの黄金製「鳳冠」を破損するトラブルがあったと報じた。記事は、北京市にある美術館で先日行われた無料展示会を大人と一緒に訪れた男児が、高さ約1メートルの展示台上でカバーに覆われていた鳳冠を見た際、大人が携帯電話での撮影に夢中になっている間にカバーに息を吹きかけたと紹介。カバーが曇ってしまったため、手で拭こうとしてカバーに触れたところカバーが外れて展示品とともに落下し、鳳冠が破損したと伝えた。カバーは固定されていなかった。記事によると、これは有名インフルエンサーの夫が手作りした重さ2．5キロの「黄金の鳳冠」だという。インフルエンサーは13日に公開した動画の中で「私にとってとても大きな意味を持つ作品」と語り、当日はカバーで覆うだけでなく警備員も配していたことを明かした。また、SNS上で作品鑑賞時には絶対に手を触れないよう呼び掛けるとともに、損害額の算定方法についてネットユーザーに意見を求めたとのことだ。![2キロの黄金製「鳳冠」]今回の展示イベントは、インフルエンサーの夫が発起人となり、美術館と共同で実施したものだという。美術館のスタッフは現地メディアの取材に対し、トラブルが実際に起きたことを認めるとともに、破損の原因について「カバーを固定していなかった」と述べ、展示構造上の不備があった可能性を認めている。記事は、今回のトラブルについて弁護士が、展示ケースの設計者、イベントの主催者、男児の保護者の三者にそれぞれ過失の可能性があるとし、損害額については資産評価会社が見積もる修復費用や再制作価値の報告書に基づき算定されるとの見解を示したと紹介。作者であるインフルエンサーの夫は男児の家族に直接賠償を求めず、保険で対応する意向を示していることから、保険で対応しきれなかった損害分について、三者の過失度合いを見て負担分が決定することになると伝えた。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/CT1vtDYwAf— 中国動画 (@RC00547555) December 15, 2025

「中国で貧乏人セットの値上げに悲鳴「終わった」「もう貧乏人とは関係ない値段」」　中国SNSの微博（ウェイボー）で15日、「貧乏人セット」とも称されるファストフード大手・マクドナルドの人気セット商品の値上げが大きな話題になった。この商品は13．9元（約310円）で二つのカテゴリーから好きな商品を一つずつ選べる「1＋1随心配」。基本価格は変わらないもののダブルチーズバーガーを選んだ場合は1元（約22円）プラスの14．9元になるといい、あるアカウントは「随心配が今や最高14．9元に。6年で3元の値上げだ」と投稿している。また、「どうやら貧乏人セットすら食べられなくなった」という投稿や、「ダブルチーズバーガーの貧乏人セットが14．9元になった」と泣き顔のスタンプ付きで悲しみを訴える投稿なども見られ、この話題に微博のユーザーからは「終わった」「15元はもう貧乏人セットとは呼べない」「もう貧乏人とは関係のない値段だ」という声や「15元払うなら自分は豚足ご飯を選ぶ。お腹いっぱいになるしね」「デフレの影響を唯一受けていないブランド」「もう塔斯汀（TASTIEN、タスティン。中国のハンバーガーチェーン）に行くしかない」などの声が上がった。（翻訳・編集/野谷）

「友人との日本旅行で5日間牛丼チェーンばかり、怒りの訴えに「達人」が喝！―台湾メディア」　2025年12月14日、台湾メディア・ETtodayは、友人との日本旅行で毎日牛丼チェーン店の食事だったことに憤慨したという事例に対する、日本旅行の「達人」によるアドバイスを紹介した。記事によると、日本旅行の達人として知られる林氏璧（リン・シービー）氏がこのほどSNSのスレッズ上で、友人と日本旅行に出かけたというネットユーザーのエピソードを紹介した。このユーザーは、かつて日本に住んでいた友人と一緒に5日間日本旅行をしたが、行程が友人の好みに偏り、「松屋、餃子の王将、吉野家を食べ尽くす」という友人の「懐古ツアー」になってしまったという。日本旅行を大変楽しみにしていたこのユーザーは大きな不満を覚えたようで、「次回もこの友人と旅行に行くべきか？」とネットで意見を求めていたとのことだ。林氏は「良い仲間との旅は天国だが、それでも適切に分かれて自由行動をすることがお互いのためになる」と指摘。相手がチェーン飲食店ばかりを選んだこと以前に、出発前に旅程に関するコミュニケーションを十分に取らなかったことが問題だと論じた。そして、なぜ「自分の行程を決める権利を放棄し、ガイドでもない相手の意見にすべて従ったのか」と疑問を提起。「もっと特別な店」に行きたかったのであれば事前にそう言うべきであり、後になってしかもネット上で不満を漏らすのは「計画を立てた友人に対して失礼」ではないかと苦言を呈した。林氏は最後に、自分で自由にスケジュールを立てられることこそが自由旅行の醍醐味（だいごみ）であり、相手に不満があるのなら次は別の相手と行くべきだとしたほか、旅程に適当なフリータイムを設けることで、大人数の旅行になってもみんなが満足できるとアドバイスしている。（編集・翻訳/川尻）

「「日本の旅行会社が存続危機」と中国メディア、ネット「自業自得」「日本から帰ったばかりだけど…」」　中国国営の中央テレビ（CCTV）は17日、「日本の旅行会社が存続の危機に直面している」と報じた。同局は日本の報道を引用し、「富山県は15日、来年1月3日～3月28日の富山-上海間の航空便37往復が欠航になったことを発表した」と伝えた。また、「11月27日午前の時点で日中間の定期路線172路線のうち、中国の主要航空会社が運行する72路線、計904便が減便となり、座席数では約15万6000席に上る」とも報じた。さらに、「観光客に関係する各業種はいずれも影響を受けている」とし、福岡県の日中友好旅行社の代表が、今年の年末から来年2月の春節（旧正月）期間は本来一番の繁忙期であるにもかかわらず、すでに大量のキャンセルが発生していることを明かし、「気持ちが沈んでいくんですよね。どんどん前、先が見えなくなって。存続危機ですね」と語ったことを紹介した。このほか、「大阪・心斎橋では観光バスの数が明らかに減少した」と伝えたほか、「地元の飲食店の中国人客も大幅に減っている」と説明。ある店の店主が「中国向けの集客をしている飲食店さんとかは結構きついかなと思います」と話す様子を伝えている。この報道に、中国のネットユーザーからは「自業自得だ」「よくやった」「中国人観光客の消費力は強すぎるからな」「日本人は清潔さを求めているんじゃなかったのか？（中国人観光客が減って）良かったじゃないか」「1年継続して、（日本の観光業を）完全にダメにしよう」「ついでに日本製品をボイコットすれば、日本は来年には完全に終わる」「簡単な道理だ。謝罪しなければ行かない！」「ひざまずいて過ちを認めれば、行ってやろう」といった声が上がった。一方で、「私は（日本から）帰ってきたばかりだけど、そうでなければ信じてしまうところだった！心斎橋は人の山だったよ」「心配も何も、今日私の友人が家族で日本旅行に出発したわ」「他国の人は変わらずに（日本に）行っている」「日本では訪日外国人が過去最多と報じられている。中国人が訪日しないという話題で盛り上がっているのは中国国内だけだと嘲笑されてるよ」「この旅行会社って中国系だよね？」「（影響を受けているのは）みんな中国人の旅行会社だ」といった声も寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「日本が不動産取得時の国籍登録を義務化へ＝中国ネット「だから何？」「そんなことしても…」」　日本政府が不動産取得の際の国籍登録を義務化することについて、中国のネットユーザーが反応を示している。報道によると、日本政府は16日、外国人による不動産取得の実態把握に向けた施策を発表。新たな制度では日本国民を含め、土地や建物を取得する者に対し、登記の手続きの際に国籍情報の記入を義務付け、パスポートなどの確認資料の提出も求める。パブリックコメント（意見公募）の後、2026年度に施行する方針だ。外国人の不動産取得については実態が正確に把握できていないことから、投機目的の購入が不動産価格の高騰につながっているのではとの指摘も出ている。高市早苗首相は先月、不動産取得を監視する仕組みの構築について、閣僚に検討を指示していた。担当者は、不動産購入者の国籍情報は内部の行政データとして保存され、デジタル庁のデータベースを通じて管理されるが、対外的に公開されることはないと説明している。中国のネットユーザーからは「国籍を書けばそれでいいの？」「よく分からん。国籍を登録したから何なんだ？そもそも、名前見れば分かるでしょ」「そんなことしても不動産価格は下がらんでしょ」「東京都のマンションの外国人取得率（※海外に住所がある人の割合）はたった3％にすぎない。まったくこの排外主義は救いようがない」「結局、投機目的で購入していたのはほとんど日本人だったってオチになりそう」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「Ave Mujica東京公演で中国人とみられる客が高市首相を中国語で罵倒―台湾メディア」　台湾の中央通信社によると、東京国際フォーラムで14日に開催された日本のガールズバンド「Ave Mujica（アヴェ ムジカ）」の公演で中国人とみられる客が中国語で高市早苗首相を罵倒する様子を収めた動画がX（旧ツイッター）に投稿され物議を醸した。Ave Mujicaは、キャラクターとリアルライブがリンクする次世代ガールズバンドプロジェクト「BanG Dream!（バンドリ！）」から生まれた9番目のバンド。記事によると、動画には、次の曲が始まるまでの静寂の中、中国人とみられる客が高市氏を大声で罵倒すると、周囲にいた中国語が分かる客から笑い声が上がる様子が収められていた。記事は、この動画を見た人から「ハエはどこにだって飛んでくる。不快だ」「日本の歌もアニメも好きだけど、日本は憎い？（そんなことする）必要ある？」などと批判的なコメントが多く寄せられたと紹介した。（翻訳・編集/柳川）12月14日晚，日本东京。Ave Mujica 6th演唱会现场，有观众突然用中文大骂高市早苗，引发周围听的懂中文的观众哄笑。 pic.twitter.com/n1q1z59FwY— 李老师不是你老师 (@whyyoutouzhele) December 15, 2025