「ピラミッド付近で事故、中国人5人死傷―エジプト」　中国駐エジプト大使館は29日、エジプト・ギザ県で発生した交通事故で中国人2人が死亡、3人が負傷したと発表した。同大使館によると、事故はギザのピラミッド近くの道路で発生した。ミニバスが反対車線を走っていた複数の乗用車と衝突したという。この事故で中国人2人が死亡した。また、中国人3人が負傷し、うち1人は重傷だが命に別状はないという。このほか、エジプト人4人が負傷した。事故の詳しい状況などについて現地の警察が調べを進めている。事故発生後、中国駐エジプト大使館の職員が緊急に現場へ駆けつけて対応に当たり、また病院を訪れて負傷者を見舞ったという。（翻訳・編集/北田）

「米国の医薬品関税、韓国は100％の見通し「また日本より不利」と韓国メディア」　2025年9月27日、韓国・SBSニュースは「米国が韓国に対し100％の医薬品関税を課す見通し」だとし、「自動車に続いてまたも日本より不利な条件をつけられることになった」と伝えた。米政府は先ごろ、来月1日から医薬品に100%の関税を課すと明らかにした。ただ、現地メディアの報道によると、日本と欧州連合（EU）は米国との交渉が最終妥結しており、ホワイトハウス関係者が「最大で15％の関税になるだろう」と話したという。しかし、韓国の医薬品は100％の関税になる可能性が高い。米国は7月に「韓国の医薬品も悪くない待遇をする」と約束したが、その前提条件だった貿易交渉の妥結がいまだ実現していないせいだと、記事は伝えている。韓国は自動車関税も日本、EUより10ポイント高く、米国市場で不利な分野が一つ増えた形だ。米国の医薬品輸入額のうち韓国製が占める割合は1．9％程度にすぎないが、韓国の対米医薬品輸出が増加を続けている状況で「歓迎できないニュース」だと記事は伝えている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「米国に金を取られて、技術も盗まれ、ばかばかしい。米国に売るのはやめて違う市場を探したほうがいい」「首脳会談は合意文が必要ないほどうまくいったんじゃなかったの？ 国民にうそをついたのか？」「交渉力の問題でしょ」「トランプは韓国を通貨危機に追い込んで、韓国の大企業を我が物にしようというつもりでは？」「国益に不利となる交渉などしなくていい。今は苦しくとも米国政権が変わるまで耐えしのごう」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）

「「光が死んだ夏」第2期制作決定に中国ネット「幸せ」「待ち遠しい」」　2025年9月27日、人気アニメ「光が死んだ夏」の第2期制作が発表され、中国のネットユーザーが歓喜に沸いている。「光が死んだ夏」モクモクれん氏の漫画が原作。主人公の高校生・辻中佳紀（つじなかよしき）は、失踪していた親友・忌堂光（いんどう ひかる）が帰還した後に別の「ナニカ」ににすり替わったことを知る。光を失いたくない佳紀は、その「ナニカ」を受け入れ、同時に身の周りで発生し始める不可解な事件の謎を解き明かそうとする。同作は「ヤングエースUP」で連載中で、「次にくるマンガ大賞2022」でWebマンガ部門総合11位と特別賞を受賞し、翌年には「このマンガがすごい！2023」で1位を獲得。25年7月よりテレビアニメ第一期が放送開始となり、9月27日に迎えた最終回で第2期の制作決定が発表され、特報ビジュアルとPVが公開された。これを中国のSNS・微博（ウェイボー）で複数のブロガーが紹介すると、ネットユーザーからは「え、もう発表されたの！？」「うわ、めっちゃ（発表）早い！！」「早く第二期やってくれ〜お願い！」「本当に面白かった！。第2期が待ち遠しい」「もう待ちきれない！。第2期はもっと盛り上がってほしい！」などと、驚きや期待の声が寄せられた。また、「本当に最高！大好きなアニメ！」「制作陣には第2期も丁寧に作ってほしい」「第1期完結おめでとう！。第2期も楽しみ！」「追いかけてきて良かった。まるで宝探しで第2期という金塊を掘り当てた気分！」「大好きなアニメが高クオリティーで完結して、すぐに続編制作発表なんて…これ以上の幸せはない！」などと絶賛する声も寄せられた。（翻訳・編集/岩田）

「中国人観光客2人が日本で偽造免許証使い逮捕、中国ネット「恥ずかしい」「中国人にだけ厳しい」」　中国人観光客2人が偽造免許証で逮捕された事件を受け、中国のネットユーザーから賛否両論が寄せられている。中国人観光客2人がこのほど、台湾の偽造運転免許証を利用し、日本で不正に運転手続きを行ったとして警視庁に逮捕された。2人はいずれも容疑を否認している。逮捕されたのは高志洲（ガオ・ジージョウ）容疑者と龔秀萍（ゴン・シウピン）容疑者。警視庁によると、2人は昨年11月、本人名義で偽造した台湾の免許証を用い、日本自動車連盟（JAF）に翻訳書類を申請した疑いが持たれている。台湾の免許証は翻訳文を添付すれば日本で有効とされるため、その制度が悪用されたようだ。2人は中国の通販サイトで偽造免許証を購入していたことが判明している。高容疑者はさらに日本でレンタカーを運転していたとされ、無免許運転などの疑いもかけられている。警視庁は、同通販サイトで「台湾の免許証で日本で運転できる」などと広告を出稿し、偽造免許証を販売していた中国人についても逮捕状を取り、国際刑事警察機構（ICPO）を通して国際手配を進めている。同様の手口は全国で複数確認されており、台湾の偽造免許証を利用した事件としては今回が初めての摘発だという。なお、日本自動車連盟（JAF）は「偽造された運転免許証の翻訳書類の作成申請がされたことについては、誠に遺憾。台湾の免許証に関してチェック項目を増やすなど、確認を確実に行うこととしている。今後とも警察と密に連携を取り、翻訳書類の発行業務を行っていく」とのコメントを発表している。中国のSNS・小紅書（RED）で今回の事件が紹介されると、中国のネットユーザーからは「本当に恥ずかしい」「まだこんなことができるのか」「日本に対して中国人のビザ免除を求めるなんて、夢でも見てろって話だ」といった批判的な声が上がる一方で、「中国人ばかりをターゲットにしたニュースが多すぎる気がする」「今年、日本で外国人に関するネガティブなニュースが多すぎる。今後日本で暮らす外国人は、本当に生き残るのが大変になりそう」「でも、日本での運転が中国人にだけ厳しいのはどうかと思う。他の国ではすごく簡単なのに、中国の免許だけ使えないなんて」などと主張する声も寄せられた。（翻訳・編集/岩田）

「中国の元トップ富豪、王健林氏に高額消費制限令―仏メディア」　仏RFIの中国語版サイトは29日、中国の商業不動産開発大手、万達集団（ワンダ・グループ）の創業者で元トップ富豪の王健林（ワン・ジエンリン）氏が高額消費を制限されたと伝えた。記事によると、甘粛省蘭州市の中級法院（裁判所）は26日、同集団および法定代表人の王氏に消費制限令を発した。記事は消息筋の話として、裁判所が王氏に消費制限令を発したのは、子会社の経済紛争が原因で、それに先立ち同集団は1億8600万元（約39億600万円）を強制執行されたとし、「表面上、今回の王氏への高額消費制限は1億8600万元の強制執行と関連しているが、この額は万達の負債の氷山の一角にすぎない」と伝えた。記事は「同集団とその子会社はこの2年、巨額の債務圧力に直面してきた」とし、「中国メディアによると、王氏は2023年以降、資金逼迫の緩和を目指して商業施設の万達広場78軒を売却した。またホテルなどの資産も売却し、戻った資金は1500億元（約3兆1500億円）を超えたが、それでも新たな債務の利息をまかなうのは難しい」と伝えた。記事によると、王氏は中国の民間シンクタンクの胡潤研究院がまとめた2015年の世界華人富豪ランキングで資産額2600億元（当時のレートで約5兆円）でトップに輝いた。しかし資産額は翌年から減り続け、24年には10年前と比べて80％減少した。（翻訳・編集/柳川）

「＜卓球＞張本智和がインタビューで「世界1位」に言及、中国ネットから厳しい声」　2025年9月28日、中国のスポーツメディア・懂球帝は、中国で開かれる卓球WTTグランドスマッシュ大会を前に張本智和が語った抱負を紹介した。記事は、28日に本戦が始まり10月5日にまで行われるWTTチャイナスマッシュ2025に出場する張本が大会前に応じたインタビューの内容を紹介。グランドスマッシュ大会参戦4年目となる張本は今年の戦績について「ラスベガスではいい成績を残せたが、シンガポールと欧州の大会では敗退してしまった。今回の最初の目標は、ラスベガス大会のように勝ち進むこと」と語ったことを伝えた。記事によると、張本は「今年はすでに多くのポイントを獲得しているが、世界ランキング1位になるには、まだ全く足りない。3位や4位を維持するためではなく、1位、2位を目指すために、今回もできるだけ多くのポイントを獲得しなければならない」と述べ、世界ランキングへの強い意識を示した。そして、「まだグランドスマッシュで優勝したことがない。これまでの最高成績はラスベガスでの準優勝。だから、決勝に進出したい。決勝に進めれば、王楚欽（ワン・チューチン）と対戦することになるだろう。決勝で再び彼と対戦できることを望んでいる」と語り、王との対戦に勝利しての優勝に向けて意気込みを見せた。張本の発言に対して、中国のネットユーザーの多くは「まず決勝に残ってから言え」「トーナメントを勝ち上がれる自信は一体どこから来るのか」「決勝に進んだって、どうせコテンパンにされるさ」「世界ランク1位になるだと？夢でも見てるのか」「有頂天になって、自分の実力が分からなくなってるな」「いつもデカい目標を立てては、すぐに負けて恥をかいてる」など、張本に対する厳しいコメントを残している。中でも「夢でも見ていろ」というコメントが特に目立った。一方で、少数ながらも「自分の夢を臆することなく語るのは立派だ。私はあなたを支持する。がんばれ、張本」という応援コメントも見られた。（編集・翻訳/川尻）

「旅客機の出発時刻が15時間45分繰り上げ、搭乗予定だった女性「こんなの初めて」―中国」　中国メディアの界面新聞によると、26日のハルビン発ハイラル行きの龍江航空LT4391便の出発時刻が15時間45分繰り上げられ、同便に搭乗予定だった女性が別の便への変更を余儀なくされた。女性の元には航空会社から出発時刻の繰り上げを知らせる通知があった。当初の出発時刻は午後9時55分で、変更後の出発時刻は午前6時10分。女性は「これまで何度もフライトの遅延を経験してきたが、15時間も早く出発するフライトに遭遇したのは初めてだ。常軌を逸している」と語った。龍江航空のカスタマーサービスによると、15時間の繰り上げは会社の計画によるもので、段階的な調整だ。出発時刻の変更については18日に通知し、26日に開始し、10月25日まで続く。乗客が届け出た携帯電話の番号にも遅滞なく通知を送信した。乗客は航空券を購入したプラットフォームに全額払い戻しを申請するか龍江航空が運航する別の便に1回無料で変更することができる。ただし、今回の変更による乗客の損失については補償規定がないという。（翻訳・編集/柳川）

「日本旅行は「高すぎる」、ネット掲示板の投稿が話題に―台湾メディア」　台湾メディアの連合新聞網は26日、台湾のネット掲示板PTTにこのほど、コロナ禍後の日本は食費であれ宿泊費であれ何でも高騰し、5日間の旅行で少なくとも5万台湾ドル（約25万円）かかるとする投稿があったことを紹介した。投稿主によると、航空券はGoogleで安いのものを検索したところ、価格は1万5000〜2万台湾ドル（約7万5000〜10万円）だった。宿は朝食付きのごく普通のホテルを探したが、「スーツケースを広げられないほど狭い」部屋でも最低2000台湾ドル（約1万円）で、4泊すると8000台湾ドル（約4万円）となる。交通費は3000台湾ドル（約1万5000円）で、食事は1食1000円で安く済ませても5日間の滞在で1万円。他にも人気スポットの入場券などを含めると「こんなに高いのにそれでも行くの」と記した。記事は、この投稿について「航空券だけでもめちゃくちゃ高いね」「そんなにするなら台湾内を旅行したほうがマシだ」「（日本の）どこに行ったの？もっと安いところはたくさんあるのに」「宿ももっと安く泊まれるところがたくさんあるよ」「なぜ日本に行くの？韓国はどう？」「旅行は楽しむものであって節約するものではない」などさまざまなコメントが寄せられたことを紹介した。（翻訳・編集/柳川）

「今年台湾を訪れた日本人旅行者が100万人突破、前年より約1カ月早い―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は27日、交通部観光署によると、今年台湾を訪れた日本人旅行者が前年より約1カ月早い25日に延べ100万人を突破したとする記事を掲載した。記事によると、昨年延べ100万人を突破したのは10月下旬だった。観光署によると、これは日本市場における台湾訪問熱が着実に高まっていることを示している。日本市場からの観光客誘致をさらに強化するため、観光署の陳玉秀署長は代表団を率いて25日に名古屋で開幕した旅の祭典「ツーリズムEXPOジャパン」に参加した。台湾パビリオンは「Waves of Wonder」ブランドをコンセプトに掲げて観光スポットと観光商品、インタラクティブな体験を融合し、多くの来場者を引き寄せた。台湾観光アンバサダーを務める俳優の妻夫木聡さんも26日、代表団と共に参加し、台湾の多様な観光の魅力をアピールした。妻夫木さんが出演するプロモーション映像は10月中旬に日本のメディアで公開されるという。観光署は、妻夫木さんの台湾を愛するイメージと台湾のグルメや自然、文化、都市レクリエーションを組み合わせた全方位のマーケティングを通じて、今年さらに多くの日本人旅行者を誘致し、訪問者数を増やし続けたいと述べた。（翻訳・編集/柳川）

「豪州で中国人ハイキンググループが荒天で立ち往生、1人死亡、十分な装備持たず―中国メディア」　中国メディアの揚子晩報によると、オーストラリア南部の島、タスマニア州のクレイドル山国立公園で26日午後、ハイキングをしていた中国人4人のグループが荒天で立ち往生した。別のグループが発見して警察に通報したが、厳しい気象条件のためヘリコプターが出動できず、救助隊が翌日に4人を救出した。しかし女性1人は低体温症で死亡した。4人のうち3人は家族で、1人はその友人だという。グループは温かい衣類や食料、水、地図、懐中電灯、救急箱、個人用救難信号発信器（PLB）などの装備を持っていなかった。（翻訳・編集/柳川）