「アニメが世界に広めた「朝鮮の虎を絶滅させた日本」＝韓国ネットは否定的「反日扇動が始まった」「猛獣退治が蛮行？」」　2025年9月25日、韓国メディア・毎日新聞は、「Netflixアニメ『KPOPガールズ！デーモン・ハンターズ』の人気が日本の加害の歴史を世界中のネットユーザーに知らしめる役割を果たしている」と伝えた。海外のTikTokerがこのほど、同作品に登場する虎の「ダフィ」について調べたところ、日本が韓国に生息していた虎を絶滅させたという過去を知ったという内容の動画を投稿したところ、「いいね」が18万件、再生数は120万回を超えたという。記事は「実際に日帝時代の日本は、韓国の虎を『害獣』と規定し、1917年から組織的に討伐したという歴史がある」と伝えた。韓国広報専門家の徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信女子大教授は「OTTによって日本の加害の歴史が世界中に広まったのは、今回が初めてではない」と話す。22年にApple TV＋で配信された韓国ドラマ「Pachinko パチンコ」では、強制徴用、日本軍慰安婦など、日帝による統治時代に朝鮮人を苦しめた悲劇が描かれ、世界中に日本の加害の歴史を知らせた。また、Netflixドラマ「京城クリーチャー」は1945年の日帝統治時代における731部隊の人体実験という蛮行が描かれているという。徐教授は「OTTを通じた韓国コンテンツのヒットにより、世界中の視聴者に日帝の蛮行を広くめることができた。今後、さらに多彩なK-コンテンツで、正しいアジアの歴史が世界に広がることを願っている」とコメントした。この記事に、韓国のネットユーザーからは「反日扇動がまた始まった」「朝鮮時代にも年間、数百人は虎に襲われて死んでいたらしいが、それでも虎を放置しておくべきだったと？」「虎を野良猫と同じだと思ってないか？襲われたら死ぬよ。反日はもうウンザリ」「朝鮮の民が虎のせいでどんなに苦痛を受けたか、ちゃんと調べてから扇動してるの？」「猛獣が人間を食い殺しているのを放置するのが蛮行か、猛獣を根絶やしにして安全な世にするのが蛮行か」など、否定的な内容のコメントが殺到している。（翻訳・編集/麻江）

「日本に行くのが怖い？外国人には不慣れな場所で事故多発＝韓国ネット「迷惑行為の結果」」　韓国メディア・アジア経済は「日本で踏切を渡る際に事故に遭う外国人観光客が増えている」と伝えた。記事は、日本メディアが「訪日外国人の増加とともに踏切での事故が社会問題となっており、政府は多言語での警告表示や安全措置を強化する方針だ」と報じたことを紹介した。神戸市垂水区の西舞子エリアで1月上旬、中国籍の女性2人が遮断機内に入り、電車にはねられて死亡する事故が発生した。8月には佐賀県有田町で台湾の女性が電車にはねられ死亡した。江ノ島では香港から来た男児が電車と接触している。アニメ「スラムダンク」の聖地として知られる江ノ島電鉄の鎌倉高校前駅に近い踏切で、外国人が多く集まるため、オーバーツーリズムの弊害が指摘されてきた場所だ。日本メディアは「外国人が踏切に不慣れなこと」を事故原因に挙げている。2014年末時点の主要都市の踏切の数はソウルが16カ所、ニューヨークが48カ所、パリが7カ所だが、東京は23区だけで620カ所。2023年度末時点では日本全国の踏切数は3万2000カ所にも上った。この記事に、韓国のネットユーザーからは「また反日先導？」「目をつぶって歩いてるのか？電車が来るのは見えるだろうに」「なんで遮断機の中に入るんだ」「不慣れとか慣れてるとかの問題じゃない」「線路に入って写真を撮るなんていう迷惑行為の結果がこれ。無理に渡ろうとしたりとか。一般常識をもってルールを守っていれば何の問題もないのに」など批判コメントが殺到した。（翻訳・編集/麻江）

「ファン・ビンビンが日本に、不動産購入も？―華字サイト」　中国の有名女優ファン・ビンビン（范冰冰）について、「日本の高級ブランド店で買い物をしていた」との目撃情報が伝えられた。華字サイトに25日掲載された記事によると、複数の人が店にいるファン・ビンビンを見掛け、そのそばには「謎の男性」の姿もあった。当日の2人の装いはファン・ビンビンがピンク色の羽織ものに黒のロングスカート、一方の男性は白いシャツに黒のパンツ姿。買い物中にファン・ビンビンの持ち物が床に落ちると男性がすぐに腰をかがめて丁寧な態度で拾う場面なども見られ、ファン・ビンビンは男性のこうした行動に慣れているかのように落ち着いた様子だったという。2人の息の合った雰囲気は「ファン・ビンビンの新しい恋人ではないか」との臆測も呼んでおり、これについて記事は「俳優のリー・チェン（李晨）が最後に正式発表されたファン・ビンビンの恋人」と前置きした上で、「あれから長い年月がたち、海外での仕事も安定している。ファン・ビンビンは新たな幸せを見つけてもいい時期だ」とコメントしている。このほか、ファン・ビンビンを巡っては「日本ですでに不動産を購入済み」との情報が投稿されており、実際に背景から日本だと分かる部屋で撮った写真も自身のSNSで公開しているが、あるファンからは「ファン・ビンビンが日本にいるのは撮影のため」との指摘が寄せられたという。（翻訳・編集/野谷）

「中国は21世紀の高速鉄道並みの速さで発展している―ブラジル人ジャーナリスト」　中国メディアの環球時報は22日、ブラジル人ジャーナリストが「中国は21世紀の高速鉄道並みの速さで発展している」と語ったとするブラジルのニュースポータルサイト、Brasil 247の記事を紹介した。記事によると、ジャーナリスト兼アナリストのペペ・エスコバル氏は、自身のYouTubeチャンネル「ペペ・カフェ」で、中国の変貌を分析した。同氏は、中国西部の甘粛省からのリポートで、中国が科学技術や産業、エネルギーのトランスフォーメーションと文化の保全、地域統合を融合させて「21世紀の高速鉄道並み」の速さで発展目標を達成した点を強調した。同氏は、敦煌や蘭州などの都市を旅しながら、電化が著しく進んでいることや、広大な太陽光発電パネルと風力タービンが工業団地に電力を供給していること、高速鉄道が砂漠や山岳地帯、工業地帯を縦横に走るなど鉄道インフラの現代化が進んでいることに触れ、「これらの実践と行動で感じるのは、中国の発展の力であり、『中国製造2025』発表以降のこの10年間で、目標がいかに達成され、それを超越しているかだ」と語った。同氏は、古代シルクロードをたどりながら、4〜14世紀の仏教美術が保存されている敦煌の莫高窟など、この地域の歴史的・文化的意義も強調した。同氏にとってこの旅は、中国がいかにして古代の伝統と急速な現代化を融合させ、さまざまな分野で世界的な大国としての地位を確固たるものにしてきたかを理解する機会となった。「こうした現象を、サミットや演説といったマクロの世界だけでなく、高速鉄道で小さな町から町へと移動するといった日常生活のミクロの世界でも目にするのは、とても印象的だった」と語る。（翻訳・編集/柳川）

「電動カートにパソコン10台隠して税関を突破しようとした男を摘発―中国」　2025年9月24日、香港メディア・香港01は、広東省珠海市の出入国検査場で、電動カートにノートパソコン10台を隠して密輸しようとした男が摘発されたことを報じた。記事によると、同市とマカオの境にある拱北税関で21日午前10時ごろ、男が電動カートを運転して「緑色通道」（無申告レーン）からマカオから中国本土に入ろうとしたところ、電動カートのバッテリー格納部分に、通常のバッテリーよりも明らかに大きい金属製の箱が取り付けられているのを発見した税関職員に呼び止められた。![]職員が詳しく調べたところ、箱の中から合計10台のタブレットパソコンが隠されているのを発見したという。広東省内にある税関では密輸品の摘発が日常的に発生しており、今月15日には港珠澳大橋珠海道路税関で車に乗って「緑色通道」を通過しようとした男を税関職員が制止し、検査を実施したところ、脇の下や腹、腰にプレイステーション5用ゲームソフト「NBA 2K26」のディスク131枚が透明テープで括り付けられているのを発見する事案も発生していた。（編集・翻訳/川尻）

「「中国は日本の失われた時代を繰り返す恐れ」専門家が警告―台湾メディア」　2025年9月25日、台湾メディア・中時新聞網は、「内巻（内部競争）化」がまん延する中国本土において、日本の「失われた時代」が再現される可能性があると専門家が警告していることを報じた。記事は、中国でここ数年「内巻（involution）」という言葉が流行していると紹介。米紙ニューヨーク・タイムズによると、この言葉はもともと米国の文化人類学者がインドネシアの悪循環を説明するために提唱した学術用語であり、当初中国国内では学生間の過酷な競争を指していたが、今や経済全体の停滞と過当競争を示す言葉になったと解説した。そして、象徴的な「内巻」の事例として電気自動車（EV）やリチウム電池、太陽光パネル産業を挙げ、現在の中国にはEVメーカーが100社以上、リチウム電池・太陽光パネル企業が数十社存在しており、生産能力が市場の需要をはるかに超過していると指摘。業界では悪質な価格競争による経営悪化や不良債権化がまん延していると紹介した。その上で、中国政府もこの問題を「内巻化」による悪影響と捉えており、今年の重要会議で初めて「内巻問題の解決」を核心目標に掲げたと紹介。企業には価格の安定を、地方政府には補助金の削減、さらには赤字企業の救済停止まで要求し、中でも太陽光パネル業界では、価格競争を緩和するために「カルテル」の結成まで検討されていると伝えた。一方、巨大な生産能力過剰の根本原因が長期間にわたる投資主導の成長にあると指摘する専門家からは、政府の「内巻」対策が「対症療法にすぎない」という懐疑的な見方も出ていると伝え、減税や年金・医療保障の拡充を通じて個人消費を刺激することが、「内巻」を緩和する唯一の道という専門家の提言に対し、国のコントロールが弱まることを恐れる中国政府は素直に従えない状況になっていると論じた。記事は、専門家が中国政府の「反内巻」政策について、海外からの「生産能力過剰、ダンピング輸出」という批判をかわすための隠れみのでもあると分析し、もし構造改革を断行しなければ、中国経済は「失われた時代」と呼ばれた1990年代の日本のような長期的な停滞の後を追うことは避けられないと結論づけたことを紹介している。（編集・翻訳/川尻）

「台湾進出のある日本の外食チェーンを日本人が絶賛「日本の店舗より素晴らしい」―台湾メディア」　2025年9月24日、台湾メディア・中時新聞網は、日本人のインフルエンサーが台湾にある日本のチェーンレストランについて「日本よりすごい」と称賛したことを報じた。記事は、日本人インフルエンサーの秋山燿平氏がこのほど、台湾にある牛丼チェーン「すき家」の店舗を訪れた際の感想をSNS上でシェアしたと紹介。海外の店舗では味が落ち、レベルが下がることの多い日本のレストランにあって、台湾のすき家は「日本の味とほぼ同じでおいしい上に、日本にはない『青菜セット』がある」とし、「私にとって台湾のすき家は日本より素晴らしい」と絶賛して大きな話題を呼んだという。秋山氏の投稿には多くの台湾人ネットユーザーが共感を示し、「日本に行くと青菜セットがなくてがっかりする」「すき家の野菜は大好きで、追加注文することもある」といった声が上がったほか、香港やベトナムのすき家にも青菜セットや鶏肉丼セットがあるといった情報も寄せられたという。一方で、一部のユーザーからは「タレは9割方同じだが、牛肉とご飯はやはり（日本よりも）劣る」など、本場日本のすき家の味を支持する声も聞かれたとのこと。記事はまた、議論が台湾人ネットユーザーの間で日頃から取り沙汰されている、日本の外食における「野菜不足」問題にも波及し、「台湾では野菜がないとダメだ」「日本の外食では生野菜サラダかキャベツの千切りしか選択肢がない」「日本旅行中は食物繊維不足になりがちで、スーパーで漬物を買う」といった声が共感を呼んでいたとも伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「トラが生んだばかりのわが子を食べる、動物園「おなかが空いていたからではない」―中国」　中国・雲南省曲靖市の寥廓動物園でトラがわが子を食べる様子が目撃され、物議を醸した。中国メディアの紅星新聞が25日に報じた。現場で撮影された1分ほどの動画には、飼育施設の中で1頭の大きなトラが何かを食べている様子が映っていた。食べられていたのは生まれたばかりの子どものトラだったという。動物園の責任者の王（ワン）氏は「一部の大型ネコ科動物の母親は本能的に、死産だった子や弱い子を食べることがある。これは、他の子どもが他の動物に見つかったり、攻撃されたりしないため。母親は自分の胎盤も食べることもある」と説明した。![]また、「今回のトラはベンガルトラで5歳。初産で母性が強くなかった。飼育員が（子どもが食べられているのを）発見したが、出産を終えたばかりで攻撃性が強く、干渉することはできなかった。母親の体重は100キロあり、飼育員は近付いて子を取り上げることができなかった」と語った。SNS上では、「トラがわが子を食べたのはエサが足りずに空腹だったからだ」といった指摘も出ているが、王氏は「妊娠期間中はきちんと栄養を摂取させていたし、母親は痩せてもいない。出産してからわが子を食べるまで10分ほどだった」とし、「おなかが空いていたから」という理由ではないと否定した。（翻訳・編集/北田）

「中国の銀行業界に「日本化」のリスク―香港メディア」　2025年9月25日、香港メディア・香港01は、大手格付け会社S＆Pグローバルが中国の銀行業界に「日本化」のリスクがあるとの見方を示したと報じた。記事は、S＆Pグローバルがこのほど発表した報告書の中で、中国の銀行業界が近年、実体経済を支えるために利ざやを犠牲にしてきた結果、収益性が悪化し、信用リスクの影響を受けやすくなっていると指摘したことを紹介した。そして、中国の銀行業界が利ざやを犠牲にせざるを得ない背景として、中国政府が経済成長と社会安定を優先する政策を打ち出し、銀行に対して実体経済への資金貸し付けを半ば強制している点に言及。これは日本の銀行にはない状況であり、中国の銀行が置かれている厳しい状況を伝えた。また、他国の銀行は超低金利環境においても収入源の多様化やコスト削減といった手段で対応することができたのに対し、中国本土の銀行ではこういった手段が使えないため、収益性を維持するには信用損失を減らすことに頼らざるを得ないとの見方を示している。記事によると、S＆Pは現時点でほとんどの中国の銀行が十分な貸倒引当金を積んでいるため、短期的な経営破綻のリスクは限定的であるとの冷静な見方を示しているものの、現在の状況が長期化すれば、日本の銀行業界がたどったような長期的な低収益局面に陥る可能性があると警告した。（編集・翻訳/川尻）

「中国はなぜWTOにおける「発展途上国」としての特別な利益を放棄したのか？―仏メディア」　2025年9月25日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、中国が世界貿易機関（WTO）にて発展途上国が得られる「特別な利益」を放棄したと報じた。記事は、中国の李強（リー・チアン）首相が23日に米ニューヨークで開かれた国連総会で、WTOにおいて中国が享受してきた「発展途上国」としての特別な利益を、将来的に放棄する意向を表明したと紹介。これは「発展途上国」という位置づけ自体を放棄するものではなく、あくまでWTOにおける優遇措置の権利を放棄するものだと伝えた。そして、WTOにおいて発展途上国は先進国市場への優遇的な関税アクセス、WTOルールを順守するまでの猶予期間の延長、先進国よりも多くの国内補助金の提供といった恩恵が受けられると説明。米国やEUはこれまで、世界第2位の経済大国である中国が「発展途上国」として優遇措置を受け続けることは「受け入れ難い」と強く批判し続けており、中国による今回の宣言は関税交渉を進める米国に対する歩み寄りの姿勢との認識を示した。その上で、カナダ・ラバル大学の国際経済法の専門家であるアントワーヌ・キュモン氏が、中国はすでに欧米など多くの国から関税優遇の対象外とされているため、今回の宣言による中国の経済的損失はほとんどなく、象徴的な意味合いが強いと分析したことを紹介した。また、仏金融機関ナティクシスのアジア担当チーフエコノミスト、アリシア・ガルシア・エレーロ氏も、中国の真の狙いは国際的なイメージ向上にあり、米国が保護主義に傾き、WTOを軽視する中で自らを「グローバル貿易の優等生」として位置づけようとしていると指摘したことを伝えている。記事は、レアアースの輸出規制や巨額の産業補助金など、WTOルールに抵触する可能性のある政策を続けながらも、中国政府は「発展途上国」の優遇措置を自ら放棄することによりWTO内で謙虚な姿勢を示し、グローバルサウスのリーダーとしてのイメージを確立しようとしていると結んだ。（編集・翻訳/川尻）