「会議中の部屋に2頭のチベットヒグマが乱入、職員「心臓バクバク、両足震えた」―中国」　中国メディアの観察者網によると、チベット自治区ナクチュ地区で7月31日、2頭のチベットヒグマが会議中の部屋に乱入するということがあった。2頭は部屋に入ると乱闘を始め、その最中に部屋のドアが閉まったため、中にいた人が閉じ込められた状態になった。中にいた人は自力で脱出することができず、外にいる同僚に連絡して助けを求めた。最終的に、部屋の中と外にいた人が連携し、棒切れなどでドアを押し開け、チベットヒグマを部屋の外に誘い出すことに成功し、全員が無事に危機を脱することができたという。当事者の男性は、心臓が激しく鼓動し、両足が震えるほど恐ろしい体験だったと振り返った。（翻訳・編集/柳川）

「日本で赤ちゃんの頭のにおいの香水が開発される、中国ネットの反応は」　2025年8月1日、環球時報は日本で「赤ちゃんの頭のにおい」の香水が開発されたことを報じた。記事は日本メディアの報道として、日本のベンチャー企業「センツフェス」の代表者を務める尾崎まみこ神戸大学名誉教授率いるチームが、生まれてきたばかりの赤ちゃんの頭から発せられる独特の香りの再現に成功し、「Poupon　pure（プポンピュア）」という名前の香水として商品化したと紹介。この香水のにおいをかぐと、赤ちゃんを抱いた時のような温かい感覚が得られると伝えた。また、この香水は花や果物の香りを絶妙なバランスで配合することで「赤ちゃんの頭のにおい」を再現しており、その化学成分や製造方法はすでに日本や米国、EUで特許を取得していると説明。公式サイトにて5ミリリットル入りの製品が2970円で販売されており、同社が実施したアンケート結果によると、この香りを試した78％の人が好感を持ったと紹介している。記事はまた、商品名の「Poupon」が「生まれたての赤ちゃん」を意味するフランス語であること、味覚嗅覚生理学を専門とする尾崎名誉教授が赤ちゃんの発するにおいについて、言葉が話せない赤ちゃんが両親に「優しくしてね」と伝えるコミュニケーションツールの役割を担っているのではないかとの考えを示したことなどを伝えた。この件について、中国のネットユーザーは「日本人の心理が理解できない。自分の子どもはミルクのにおいだと感じるけど、他人が嗅いだらそう感じるとは限らないのでは」「子どもの体って、よだれのにおいのように思える」「それってベビーパウダーの香りじゃないのかなあ。赤ちゃんに特別な香りがあるとは思わない」「赤ちゃんのにおいを嗅ぐのは好きだけど、それはわが子限定だよ」「嗅覚って人それぞれ。私は自分の赤ちゃんの頭のにおいが好きじゃないけど、家族の中にものすごい好きな人がいて、顔を見るたびににおいを嗅いでいる」「日本人っていつもこういう奇抜で変態っぽいものを開発するよな」といったコメントを残している。（編集・翻訳/川尻）

「韓国、7月の半導体輸出額31．6％急増―中国メディア」　中国メディアの中財網は1日、韓国について、世界的に旺盛なチップ需要を背景に、7月の輸出額が前年同月比で5．9％増加し、最大の輸出品目である半導体は同31．6％急増したと報じた。韓国政府が同日発表した貿易統計によると、7月の輸出額は前年同月比5．9％増の608億2000万ドル（約9兆13億円）で、輸入額は同0．7％増の542億1000万ドル（約8兆230億円）だった。半導体の輸出額は同31．6％増の147億1000万ドル（約2兆1770億円）で、7月としては過去最高を記録した。（翻訳・編集/柳川）

「＜サッカー＞日本が中国などとW杯共催目指す、実現可能性は？―中国メディア」　中国メディアの中国新聞週刊は2日、2046年のサッカー・ワールドカップ（W杯）を巡り、日本が中国などアジアの複数国との共催を目指していることを取り上げる記事を配信した。記事はまず、日本メディアの報道を引用し、日本サッカー協会が50年までにW杯を自国開催し、優勝するという目標を「2005年宣言」で掲げていることに触れた上で、日本は46年大会の招致を検討していて、中国や韓国、オーストラリア、インドネシアなど複数国との共催を目指す方向であること、日本でのW杯開催が実現すれば、02年日韓大会以来、44年ぶりとなることを紹介した。その上で、この報道を受け、中国のサッカーファンの間では「中国代表が実力でW杯出場権を獲得するのは難しいので、共催国の一つとなるのは、W杯の舞台に立つための直接的な方法だ」と支持する声がある一方で、「中国は今や大規模な競技イベントを開催する能力も経験もあるのだから、W杯単独開催を目指すべきだ」と反対する声もあると伝えた。記事は、出場枠がこれまでの32から48チームに拡大される26年大会は「米国が、総合的な国力から言って単独開催可能であるにもかかわらず、カナダとメキシコを巻き込んで共催」すること、30年大会はスペイン、ポルトガル、モロッコの共催で、第1回ウルグアイ大会から100周年となるのを記念してウルグアイ、アルゼンチン、パラグアイでも1試合ずつ行われること、34年大会は「金持ち」のサウジアラビアが単独開催することにも触れた。中国がW杯に出場したのは、日本と韓国が開催国としてアジア予選を免除された02年大会の一度だけ。出場枠が拡大された26年大会もアジア最終予選で敗退している。記事は、W杯を開催することのメリットとして、開催国枠を得られるほか、経済効果も見込めることなどに触れた上で、中国サッカー協会はこれまでのところ、日本のW杯共催構想について具体的な見解を示していないと伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「世界展開の新戦略、日産が東風汽車と合弁で広州に輸出会社設立―中国メディア」　自動車業界情報を扱う中国メディアの汽車行業関注はこのほど、日産自動車と中国の東風汽車が広東省広州市に完成車や自動車部品の輸出に特化した合弁会社を設立する話題を紹介した。すでに行政関連の手続き段階に入っている。重慶市市場監督管理局は7月31日、日産（中国）投資と東風汽車集団による合弁企業の設立計画を公示した。公示期間は同日から2025年8月9日まで。公示は中国の独占禁止法の定めによるものだ。公示内容によれば、新会社の設立場所は広東省広州市で、完成車や自動車部品、自動車用品の輸出に特化した業務を行う。出資比率は日産側が60％で、東風側が40％だ。東風汽車集団の発表によれば、合弁会社の登録資本金は100億元（約2100億円）だ。日産自動車の2025年度第1四半期（2025年4月〜6月）の売上高は前年同期比9．7％減の2兆7069億円だった。さらに前年同期には10億円の営業利益を出していたが、25年第1四半期には791億円の営業損失を出した。日産自動車は巻き返し策の一つとして、経費削減による経営のスリム化を図る「Re:Nissan計画」を発表した。同社は一方で、世界的な生産体制を再構築しており、価格と性能を兼ね備えた中国で作られた電気自動車（EV）による海外市場の開拓を経営再建の加速につなげようとしている。中国から東南アジア、中東、中南米などへのEV輸出の開始は26年を計画している。今回の日産と東風の合弁工場設立は、日系自動車メーカーのグローバル化と中国市場との連携を強化する重要な一歩であり、日本の自動車産業がより柔軟なグローバル統合モデルへ移行しつつあることの反映と見なされている。（翻訳・編集/如月隼人）

「「慰安婦被害者は絶対善ではない」韓国高官の発言が物議＝韓国ネット激怒「暴言にも程がある」」　韓国・テレビ朝鮮はこのほど、「物議を醸す発言が相次いだ崔東錫（チェ・ドンソク）人事革新処長が過去に旧日本軍慰安婦被害者を非難する発言をしていたことが分かった」と伝えた。慰安婦被害者の李容洙（イ・ヨンス）さんは5年前、元慰安婦支援団体の理事長だった尹美香（ユン・ミヒャン）元国会議員の寄付金横領疑惑を提起した。当時、崔処長は「支離滅裂な話をしている」「文在寅（ムン・ジェイン）政権を傷つけようというふざけた行動」「被害者だからといって絶対善ではない」「尹美香を支持する」などと発言していたという。尹元議員は李さんの主張通り、横領などの罪で大法院（最高裁に相当）で有罪判決を受けた。懲役1年6カ月、執行猶予3年、当選無効が言い渡されたが、裁判が長くかかり、国会議員任期4年を満了した。崔処長は7月20日に任命された後、故朴元淳（パク・ウォンスン）元ソウル市長の性暴力事件が発覚した当時、朴元市長を擁護し、被害者や被害者の弁護士を侮辱する発言をしていたことなどが指摘され、物議を醸していた。文在寅政権を批判する動画なども投稿していたという。この記事に、韓国のネットユーザーからは「この人、頭はまともなの？」「病院で頭を診てもらった方がいいんじゃないのか」「ふざけた行為をしてるのは自分の方だろ」「人間性が最悪」「暴言にも程がある」「寄付金を盗んでいた尹美香を擁護して慰安婦被害者を愚弄するなんて、それでも人間か」「まともな人間ならこんなことを口にはできまい」など怒りの声が殺到している。（翻訳・編集/麻江）

「中国卓球界で深刻なファンの迷惑行為、パンダにも―シンガポールメディア」　中国メディアの環球時報は7月31日、シンガポールメディアの聯合早報が「ファンの迷惑行為はジャイアントパンダにも見られる」とする記事を発表したことを紹介した。記事はまず、「中国の芸能界発祥の『飯圏（ファンサークル）文化』は近年の五輪ブームと共にスポーツ界に入り込み、今では動物保護分野を侵食するまでになっている」と言及。そして「中国の国宝であるジャイアントパンダでさえ逃れることはできない」と述べ、中国ジャイアントパンダ保護研究センターが7月25日に「『愛』を名目とする極端な行為や違法行為、飯圏文化に断固反対する」との声明を発表したことを説明した。この声明は「パンダをめぐるネット環境は公安当局とネットセキュリティー当局の共同管理によって一時は健全化に向かった」としながらも、「国内外の世論を扇動・操作し、友好の名刺であるパンダをおとしめ、一線で働くスタッフに激しいネット暴力を振るう人物が依然存在する」と指摘するものだ。記事は、「ネット上のデマや暴力の背後にあるものは何なのか」と問い掛けてから「今月初旬の審理で明らかになった中国初のパンダに関するネット暴力事件のいきさつが答えを提供した」とし、パンダに関するデマやネット暴力の背後にはアクセス数を稼いで収益を拡大する狙いがあると説明。また、四川省公安庁の研究報告が「一部のパンダファンは理性的な認識を欠き、デマに影響されやすい。パンダを擬人化して感情を投影し、パンダの習性への理解には消極的だ」「国宝であるパンダは人々の感情を刺激しやすい」などとしていることも伝えた。記事はさらに、「近年は自動車業界も同様に飯圏文化の侵入を受けている。パンダも自動車も飯圏の戦場になってしまった」と論じ、特にファンの迷惑行為が深刻な卓球界で先日動きがあったことを紹介。それは男子選手の樊振東（ファン・ジェンドン）が飯圏文化の拒絶を再び呼び掛けたというもので、「スポーツは飯圏の戦場であってはならない。スポーツは愛、情熱、堅持、団結に属する。競技場に真実と情熱が戻り、すべての努力が善意に守られ、真にスポーツを愛する人がすがすがしい明日を迎えることを願う」という樊のメッセージは明快だと記事は評した。（翻訳・編集/野谷）

「日本のコンビニの張り紙、台湾でも話題に＝「以前追い出されたことがあるが…」―台湾メディア」　日本のコンビニエンスストアの張り紙が中国だけでなく台湾でも話題になった。台湾メディアの聯合新聞網が30日に報じた。X（旧ツイッター）で先日、コンビニ大手ローソンの店に1枚の紙が貼られている様子を撮影した写真が話題になった。紙には「体調不良（熱中症）と思ったら無理せず店内で涼んでいってください」「気を遣って不必要な物の購入は不要です。体力回復だけに集中されてください。元気な時にまたいつかお越しください」と記されている。記事はこの「心温まる」張り紙が日本のネット上で話題になったとし、「この店の店長、素晴らしい」「自分だったら逆に何か買いたくなる」「優しいお店だね」「手書きの掲示が、さらに温かみを感じさせる」などの声が寄せらたことを紹介した。また、台湾のインフルエンサー「魚漿夫婦」が「こうした温かみのあるローソンが大好き」とこの投稿を紹介したところ、台湾のネットユーザーから「涼むだけと思って入っても、次の瞬間、チキンとドリンクを買っちゃいそう」「ありがとうございます。でも、誘惑に勝てずに爆買いしちゃいそう（笑）」「以前、日本のコンビニで飲み物を買って（店内で）何口か飲んだだけで、失礼な感じで追い出されたことがある。その後、日本のコンビニでは長居が厳禁であると知った。このお店は本当に素晴らしい。台湾的な人情味を感じた」といったコメントが寄せられたという。なお、このローソンの張り紙は先月、中国のSNS上でも話題になった。（翻訳・編集/北田）優しすぎるローソン pic.twitter.com/mBILslkFkR— ずっと忘れたくない (@arinaariri) July 28, 2025

「列車内でおばさん集団が踊り騒ぐ、「年を取ったら何をしても許されるのか？」―中国」　2025年7月30日、香港メディア・香港01は、中国の列車内で中高年女性が集団で「広場ダンス」を行ったことが物議を醸したと報じた。記事は、あるネットユーザーが27日に「複数のおばさんが吉林省の長春に向かう列車の中で大音量の音楽を流しながら広場ダンスを踊っている。もううんざりだ。隣のおばさん、ちょっとは静かにしてくれ」と書き込み、その様子を撮影した動画を公開したと伝えた。そして、この書き込みに対して多くのネットユーザーが中高年女性に対して怒りを示し「列車の中で広場ダンスだと？」「年を取るとルールなんてどうでもよくなるのか」「こんな狭い通路で踊ってて、見ているだけでうっとうしい」「こういう無自覚な人に対して容赦する必要などない。ブラックリストに入れて乗車禁止だ」「他人の苦痛の上で自分の快楽を味わっている」といったコメントを寄せたほか、「乗務員や鉄道警察、車掌は対応しないのか」など、早々に制止を求めない状況に疑問を呈するユーザーも見られたと紹介している。記事は、中国鉄道のカスタマーサービス担当者が「車両は乗客が休む場所であり、休息を妨害するような広場ダンスの音楽や歌を流す行為は禁止されている」とし、問題行為があった場合はアプリや電話を通じて苦情を申し立てるか、車内で乗務員に対応を求めることができるとの見解を示したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）pic.twitter.com/IrzTgYIgjS— 中国動画 (@RC00547555) August 1, 2025

「中国が日本を10年リードしているものは？ 中国ネットで大反響」　中国のSNS・小紅書（RED）にこのほど、「中国が日本を10年リードしているものは何か？」との投稿があり、大反響を呼んだ。この投稿は2000件を超えるコメントが集まるなど大きな注目を集めているが、ほとんどのユーザーが自国を皮肉ったり、ボケたりする回答を残している。あるユーザーからは「幸福指数（含み笑い）」との意見が出た。中国の国民の幸福指数が毎回、不自然に高く出ることを揶揄（やゆ）している。また、別のユーザーは「抗日神ドラマ」と回答した。抗日ドラマの中でも現実的にあり得ない描写や時代考証がめちゃくちゃなドラマのことで、多くの中国人がそうした「神ドラマ」を見て留飲を下げていることを皮肉っている。このほか、「列への割り込み」「道端に痰を吐く人の数」「食品添加物」「貧困」「住宅価格」「勤務時間」「社畜の数」「病人の数」「パクリ」「偽造通貨」「偽造品」「公務員の態度のデカさ」「出生率の減少スピード」「公衆道徳のない広場ダンス」「二酸化炭素排出量と副流煙」「ネット民のうぬぼれ」「面の皮の厚さ」などの意見が並んだ。中には「人々のマナー、国民の素養、都市の清潔度」とわざとツッコミをもらいにいくユーザーも。また、「水軍」とのコメントもあったが、これは「ネット水軍」のことで、中国で特定の偏った情報を発信して世論誘導を行う人々を差している。一方で、中には真剣に中国が10年リードしていると思うものとして、「良識」「キャッシュレス決済」「レアアース」「科学技術」「高速鉄道」などを挙げるユーザーもいた。（翻訳・編集/北田）