「等身大サイズの「ロボット伴侶」注文1万件突破、購入・使用は成人限定―中国」　中国メディアの海報新聞などによると、中国で人型ロボットの開発を手掛ける優必選（UBTECH）は6月30日、広東省深セン市で2026年グローバルローンチイベントを開催し、等身大サイズの超バイオニック人型ロボット「UWORLD U1シリーズ」を正式に発表した。上半身型の「U1 Lite」、全身型の「U1 Pro」、高い運動性能を備えた全身型の「U1 Ultra」の3モデル構成。感情認識型LLMを搭載し、ユーザーと自然言語による会話や感情的なやり取りが可能。購入・使用できるのは成人のみ。![]価格は、U1 Liteが11万9800元（約287万5200円）、U1 Proが16万9800元（約407万5200円）、U1 Ultraは男性モデルが99万元（約2376万円）、女性モデルが88万元（約2112万円）。シリーズ全体ですでに1万件を超える注文が入っているという。（翻訳・編集/柳川）![]

「卓球の視聴率、サッカーW杯に遠く及ばず＝中国ネット「比較対象にすらならない」」　中国SNSの微博（ウェイボー）で1日、「#卓球の視聴率、サッカーW杯に遠く及ばず#」とのハッシュタグがトレンド上位に浮上した。投稿者によると、中国国営中央テレビ（CCTV）が放送したサッカーW杯の決勝トーナメント1回戦オランダとモロッコの試合の視聴率が3．1602だったのに対し、卓球のWTTグランドスマッシュの一つであるWTT USスマッシュの混合ダブルス2回戦の視聴率は0．9347だった。この投稿に対し、中国のウェイボー利用者からは「4年に1度のサッカーW杯と年4回の卓球のグランドスマッシュを比べるのがそもそもおかしい」「この2つのスポーツは比較の対象にすらならない。サッカーは世界で最も人気のあるスポーツだ」「放送の時間帯も関係していると思う。オランダとモロッコの試合は午前9時開始、卓球のその試合は午前3時開始だった」「卓球のグランドスマッシュが仮に10年に1度の開催だとしても、サッカーW杯には遠く及ばないだろう」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「＜W杯＞「死の組」F組勢が決勝トーナメント1回戦で全滅＝中国ネット「妥当な結果」「見応えがあった」」　サッカーワールドカップ（W杯）北中米大会の1次リーグで「死の組」と呼ばれたF組から決勝トーナメントに進出した3チームが1回戦で全滅した。F組を1位で通過したオランダはC組2位のモロッコと対戦し1-1からのPK戦で敗退。2位の日本はC組1位のブラジルに1-2で敗れ、3位のスウェーデンはI組1位のフランスに0-3で完敗した。中国SNSの微博（ウェイボー）でも「#W杯死の組が全滅#」とのハッシュタグがトレンド上位に浮上。中国のサッカーファンから「3チームとも世界ランキングが上のチームとの対戦だったので妥当な結果だ」「この3チームは、1次リーグだけでなく決勝トーナメントの組み合わせもくじ運が最悪だった」「結果的に全滅したが、どの試合も見応えがあった」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「「韓流」を参考にした日本の「クールジャパン」が存続危機＝韓国ネット「オタクジャパンでいくべき」」　2026年6月29日、韓国メディア・ソウル経済は「『韓流』をモデルに日本政府が進めてきた『クールジャパン』政策が累積赤字540億円を計上し、事業の存続そのものが不透明な状況に陥っている」と伝えた。記事は日本メディアの報道を引用し、「クールジャパン」政策を実施する「海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）」の25年度までの累積損失が540億円に達したと報じた。同機構については、「アニメ、グルメ、観光、ゲーム、ファッションなど日本の文化コンテンツを海外へ広め、業競争力の強化につなげることを成長戦略の柱とする、第2次安倍内閣が掲げた成長戦略を支えるために設立された」もので、「韓国がドラマや音楽を通じて国のブランド力を高めた『韓流』戦略を参考にしたとされる」と説明した。「民間では投資が難しい分野に国が資金を投入し、民間投資を呼び込む」狙いがあったといい、設立当時、総出資額1513億円のうち約9割を日本政府が負担した。しかし、投資先企業の業績は伸び悩み、新たな投資先の確保もままならず、機構の存在意義そのものが問われるようになった。日本政府は7月以降に有識者による検討会を設置し、機構の今後の方向性を決定する方針だ。政府内では「廃止も避けられない」との見方も出ているという。日本メディアは「韓流が民間企業のコンテンツ競争力と世界的なファンダムを背景に成長したのに対し、クールジャパンは政府主導の投資に依存した結果、市場感覚や持続可能なビジネスモデルを構築できなかった」と指摘。「日本の挑戦は開始から10年余りで大きな岐路に立たされている」と伝えた。この記事に、韓国のネットユーザーからは「クールじゃないものを『クールジャパン』と言い張れば成功するとでも？」「日本は『オタクジャパン』のコンセプトでいくべきだろうに」「（日本人は）英語もまともに話せないんだから無理でしょ」「韓流に政府が介入していたら、きっと失敗していただろう。韓国は政治以外は何でもうまくやれるんだ」「韓流を国策だとクサしておいて、自分たちは国策でやろうとして大金を失ったのか」「韓国も日本のマネ、米国のマネをしてしくじったことが数多くあるよ」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/麻江）

「＜W杯＞ブラジル巡り発言の塩貝健人のSNSに批判殺到、コメント84万件超―中国メディア」　2026年6月30日、中国メディアの新浪熱点は、サッカー日本代表・塩貝健人の発言がブラジル国内で物議を醸し、SNSが炎上する事態になっていると報じた。 記事は、ブラジル戦を前に日本代表の21歳のフォワード塩貝が「ブラジルの印象はネイマール。以前は強かったが、今はどうだろうか…」「フランスだけが強い印象がある。アルゼンチンも強い。ブラジルは最近あまり耳にしない」「ブラジルを倒せば、その勢いのまま突き進むことができると思う」と語ったと紹介。この発言がブラジル国内では敬意を欠いたものと受け止められたと伝えた。 そして、試合後にブラジル代表のマテウス・クーニャが塩貝を見かけると5本の指を突き出し、「俺たちには五つのワールドカップの優勝タイトルがある」というジェスチャーを示して挑発したほか、ブラジルのサポーターも塩貝のインスタグラムアカウントへと次々に押し寄せ、最新投稿に対するコメント数が84万8000件に達してさらに急速に増え続けていることを紹介した。この件について、中国のネットユーザーは塩貝の発言を批判する派と擁護する派に大きく分かれた。塩貝の発言そのものを問題視する声としては、「この言い方はリスペクトが足りなすぎる」「日本の選手は思い上がりすぎだ」「塩貝はブラジル人を怒らせてしまったな」といったものが上がった。また、ブラジルの実力を疑う余地はないとする立場から、「たとえ本当に強くなかったとしても、日本を倒すくらいは余裕だ」との指摘も見られた。一方で、「塩貝の言っていることは間違っていない。ブラジルはとうの昔に、かつてのブラジルではなくなっている」「ブラジルは確かに強いが、日本代表だってなかなかのものだ」と塩貝に一定の理解を示すコメントもあった。（編集・翻訳/川尻） 在 Instagram 查看这篇帖子 塩貝健人/Kento Shiogai (@shio_kenken) 分享的帖子

「近隣7世帯の電気代を17年間払わされていた女性―中国」　2026年6月28日、山東ラジオ・テレビ局の微博アカウント「閃電新聞」は、山東省済南市の集合住宅で17年間にわたり1世帯の住民が近隣7世帯の電気代まで負担させられていたと報じた。記事によると、同市の集合住宅に住む女性がこのほど自宅地下収納スペースの異常な電力消費に気付いて調べたところ、近隣7世帯の地下収納スペース配線が17年もの間、自身のメーターに誤って接続されていたことが判明した。住宅の開発・施工段階から、その後の運営管理、管理会社の交代に至る全プロセスにおいて、管理上の重大な欠陥があったことが露呈した。また、開発業者は当時の施工担当者が不明であることを理由に挙げ、具体的な解決策の提示を先延ばしにするなど、責任を回避する姿勢を見せているという。この件について中国のネットユーザーからは「うちも前の管理会社がメーターを隣人と間違えてつないでいた」「うちの地下室も隣家と入れ替わってつながっていて、相手が充電で50元（約1200円）使って気付いた」など、似た体験を語る声が多数寄せられた。また、「検針員はいなかったのか」と管理体制を疑問視する声もあった。![]さらに、「開発業者の責任の方が大きいでしょ、当時きちんと確認していなかったわけだから」「担当者が見つからないなら、施工側が全額負担すればいい」と業者側を批判する意見も出ている。17年間電気代を支払っていなかった7世帯に対しては「全員、電気代を払い直すべき」「代わりに払ってきたこの人にお金を渡すべき」と求める声も。具体的な金額が報じられていないことから、「17年分でいくらだったのか書いてない」「地下室の電気代だけで大した金額にならないから17年間も気付かなかったのかもな」とコメントするユーザーもいた。（編集・翻訳/川尻）

「＜W杯＞私が日本代表を好きな理由―中国ネット」　サッカーのワールドカップ（W杯）北中米大会決勝トーナメント1回戦で日本がブラジルに1-2で敗れたことを受け、中国のSNS・微博（ウェイボー）に「日本代表が好きな理由」についてつづった文章が投稿された。投稿者は、「私が日本代表のサッカーを好きな理由は、（選手たちが）まるで長年一緒にプレーしてきたクラブチームのように、高い組織力と規律、そして確かな技術によって試合を機能させているからだ。そのスタイルには独特の美しさがある」と称賛した。一方で、東アジア人はサッカーに求められるパワーやスピードといった身体能力の面で不利であることも事実だと指摘。そのため、日本代表は組織力や技術で世界の強豪と渡り合えても、強度の高い試合では身体能力の差が勝敗を左右する場面が少なくないと論じた。そして、今回のブラジル戦でも、日本は前半こそ組織的な守備と連携でブラジルを苦しめたものの（ブラジルの）アンチェロッティ監督は後半に素早く修正を加え、日本の守備陣の弱点を的確に突いて流れを引き寄せたと言及。森保一監督の采配については、交代策自体は間違っていなかったが、選手層の薄さや負傷者の影響もあり、最後まで強度を維持することはできなかったとの見方を示した。さらに、ブラジルの決勝点の場面では田中碧のボールロストがあったことについて、「守田英正を招集しなかったことの伏線が回収された」と表現。「欧州チャンピオンズリーグベスト8クラスで主力を務める中盤の選手（守田）が持つ強さ、推進力、ボール処理能力は、他の選手で簡単に代替できるものではなかった」と論じた。投稿者は、結局のところ日本代表の敗因は今回も「身体能力」だったと総括。一方で、それでも日本サッカーの挑戦には大きな価値があり、それは東アジアの国が組織力と技術で世界の強豪に挑み続ける姿に人を引きつける魅力があるからだと述べた。その上で、身体能力という点を改善するため、今後は帰化選手の活用など、新たな選択肢を考える段階に来ているのかもしれないとしつつ、「それでも、日本サッカーがこれまで積み重ねてきた方向性そのものが間違っているわけではない。正しいと思う道を粘り強く歩み続けること自体に意味がある。その姿勢はサッカーだけでなく、私たちの人生にも通じるものだ」と結んだ。（翻訳・編集/北田）

「中国人の男が台湾の空港の撮影禁止エリアを無断撮影―シンガポールメディア」　2026年6月29日、シンガポールメディア・聯合早報は、台湾の空港で撮影禁止エリアを無断撮影した中国人の男に対し、内政部移民署が今後2年間の訪問禁止措置を決定したと報じた。記事は、中国の動画投稿サイトで25日、「天上白羊」というハンドルネームを持つ中国本土の男性インフルエンサーが桃園国際空港の保安検査場や出入国審査場など、撮影が明確に禁止されているエリアで勝手に撮影した動画を公開したことを伝えた。そして、内政部移民署が調査した結果、男は昨年11月に台湾を訪れた際、規定に反して入国審査場などを小型の隠しカメラによって撮影していたことが分かったと紹介。同署が男の身元を特定した上で、規定に基づき今後2年間の台湾訪問を禁止するとともに、その後の訪問申請についても関係機関と協議し厳格に審査する方針を示したと報じた。記事は、こうした行為は審査業務の秩序を乱すだけでなく、他の旅客の個人情報やプライバシーを侵害する恐れがあると伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「＜W杯＞韓国サポ、午前4時に空港で監督に罵声＝中国ネットでは「韓国の次は日本が謝罪」も話題」　サッカー・ワールドカップ（W杯）北中米大会で決勝トーナメント進出を逃した韓国代表をめぐり、サポーターが未明の空港で監督に罵声を浴びせたことが中国SNSの微博（ウェイボー）で話題になった。韓国代表は今大会、グループリーグを1勝2敗の3位で終え、他のグループの結果にも恵まれず敗退が決まった。韓国がW杯でグループリーグ敗退となるのは2018年のロシア大会以来8年ぶり。韓国国内では監督としてチームを率いた洪明甫（ホン・ミョンボ）氏への批判が拡大し、同氏は監督辞任を表明した。微博への投稿によると、洪氏が仁川国際空港に到着したのは30日午前4時ごろ。投稿者は「抗議するサポーターを避けたい考えがあったとみられるが、空港ではすでに大勢のサポーターが待ち構えていた」とした上で、サポーターらが太鼓をたたきながら同氏に罵声を浴びせたことを伝えた。一方、微博では決勝トーナメント1回戦でブラジルに逆転負けした日本代表の森保一監督の謝罪の言葉が紹介され、「韓国の次は日本が謝罪」も話題になった。（翻訳・編集/野谷）

「中国政府による日本への2度の制裁、「三菱系」を狙い撃ち―台湾メディア」　2026年6月30日、台湾メディア・中時新聞網は、中国政府が日本の再軍事化をけん制する目的で、自衛隊の防衛装備サプライチェーンの中核を担う「三菱グループ」を名指しで事実上の制裁対象にしていると報じた。記事は、中国当局が公表した情報を基に、今年2月の「第1波」の規制リスト（20企業・団体）には三菱造船など三菱重工系企業5社が含まれていたと紹介。さらに、6月29日に発表された「第2波」の追加リスト（20企業・団体）に至っては、全体の半数近くにのぼる9社を三菱グループ傘下の企業が占めたと伝えた。その上で、中国が三菱重工業を標的にする主な理由について、同社が自衛隊の防衛サプライチェーンの「核心」だからであると指摘。日本政府が推進する反撃能力を名目とした12式地対艦誘導弾などの長距離ミサイル開発や、次期戦闘機の共同開発・製造に加え、オーストラリア等への輸出・共同開発を目指す新型護衛艦の建造計画を主導するなど、多方面の防衛ネットワークにおいて主導的な地位にあるためだとした。また、今回の制裁措置には、単なる個別企業への打撃にとどまらず、日本の「長距離打撃能力」の向上を直接的にけん制すると同時に、日本の防衛産業が輸出や共同開発など同盟国や友好国との協力を通じて海外展開していく動きを事前に阻止するという「戦略的な狙い」があると解説した。記事はさらに、第2波の規制リストには三菱電機のソフトウェアやシステム関連子会社が多数含まれていることにも言及。制裁の対象が、ミサイルや艦船といった従来の軍事ハードウェアの製造会社だけでなく、現代戦や防衛の近代化に不可欠な電子機器、レーダー、衛星通信、システムソフトウェア、宇宙運用能力といった「防衛ハイテク」を支える広範なサプライチェーン全体へと拡大していることが浮き彫りになったと報じた。（翻訳・編集/川尻）