「外壁清掃員に素っ裸で寝ているところを見られた女性がうつ病に＝中国ネット「カーテン閉めろや」」　中国・四川省成都市の高級マンションで、外壁清掃員に裸を見られた女性がうつ病を患う出来事があった。中国メディアの大河報が伝えた。夫の程（チョン）さんによると、今年4月18日、程さんの妻が自宅で裸で寝ていたところ2人の外壁清掃員に見られた。そのことを知った妻はショックを受け、病院でうつ病・不安障害と診断された。妻は現在も回復していないという。程さんは、マンションの管理人が「外壁清掃当日は事前に連絡する」と約束していたにもかかわらず連絡がなかったと主張。管理会社は「もし更新してくれるなら賃料を割引く」と伝えてきたものの程さんらはこれに納得せず、公開謝罪と「合理的な賠償」を求めているが、合意には至っていないという。中国のネットユーザーからは「見られるのが嫌ならカーテン閉めろや」「カーテンも閉めていなかったくせに『見られた』って言ってうつ病になるとか（呆）」「素っ裸でしかもカーテン開けてるとか、理解できない。別のビルから望遠鏡で簡単にのぞかれるだろ」「素っ裸でカーテン開けてるような人間がうつ病になるのか？」「清掃員が逆に労災請求したりして（笑）」「ただ賠償金が欲しいだけだろ」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）

「愛知県豊明市のスマホなど1日2時間条例案に中国ネット「強制力も罰則もないなら無意味では？」」　愛知県豊明市がすべての市民を対象にスマートフォンやタブレット、ゲーム機などを利用する時間を1日2時間以内とする目安を盛り込んだ条例案を25日に提出することが中国でも注目されている。中国SNSの微博（ウェイボー）では21日、この話題がトレンド上位に浮上した。条例案には子どもがスマホなどを使う時間帯の目安が盛り込まれ、小学生以下は午後9時まで、中学生以上は午後10時までとしていることや、条例に強制力や罰則はないこと、施行は10月1日を予定していること、全住民を対象に使用時間の目安を示す条例案は日本初とみられることを紹介したウェイボーの投稿には、ウェイボー利用者から「仕事や勉強で利用する場合はどうなるの？」「PCも含まれるの？」「強制力も罰則もないなら無意味では？」「やるなら強制力を持たせないと」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川）

「＜サッカー＞U-17日本代表の谷大地に韓国ネットが注目、両親は歌手の日韓夫婦」　2025年8月22日、韓国・XPORTSニュースによると、韓国の人気歌手キム・ジョンミンの次男、谷大地（たに・だいち、韓国名キム・ドユン）がサッカーU-17日本代表の一員として来月のU-17リモージュ国際大会に出場する。谷は23年までFCソウルのユースチームでプレーしていたが、昨年、母親の祖国である日本に渡り、現在はサガン鳥栖U-18に所属している。今年4月にはU-17アジアカップに日本代表として出場。印象的な活躍を見せた。日本サッカー協会（JFA）は21日、リモージュ国際大会に出場するU-17日本代表メンバー22人を発表し、谷も選出された。記事は「優れた身体条件、広い視野、空間把握能力を備えたFWと評価される」「日本のサッカー界も期待する有望株の1人」だと評している。谷はキム・ジョンミンと、元ハロー！プロジェクトメンバー、谷ルミコの間に生まれ、韓国と日本の二重国籍を持つ。「今後、大韓サッカー協会に所属を移す可能性もあるが、今のところは日章旗を付けてプレーすることを選択した」と記事は伝えている。この記事に、韓国のネットユーザーからは「母親の国を選んだのか。まあ、何も言うまい。韓国サッカーは腐ってるから」「韓国ではどんなにサッカーがうまくても人脈がないと代表チームに選ばれない。正しい選択をしたよ」「やはり軍隊に行かないでいいことが大きいだろうね」「まともな精神状態の人間なら韓国を選択しないだろう（笑）」「やりたいようにやるといいよ。でも韓国を忘れるな」といった声が寄せられている。また、「韓国で恵沢を受けて育ったのに、日本を選んだのか？」「個人の選択は尊重するが、のちのち何かあっても戻ってくるなよ」といった厳しいコメントも見られた。（翻訳・編集/麻江）

「北京のショッピングモールにある「母子室」に変化―中国メディア」　2025年8月20日、中国メディアの極目新聞は、北京市の商業施設で「母子室」を変更する動きが見られることについて議論を呼んでいると報じた。記事は、あるネットユーザーがこのほど、北京市の商業施設・朝陽大悦城にあった「母子室」が「育児室」に名称が変更となり、赤ちゃんを連れた母親だけでなく、赤ちゃん連れの父親も利用できるようになったことをネット上で紹介し、ネットユーザーの間で議論が繰り広げられていると紹介した。そして、同施設の関係者が19日に取材に応じ「今年の夏に従来の母子室を改装し育児室へとアップグレードした。育児室は自動ドアとカーテンで授乳エリアとおむつ交換エリアを明確に分離している。父親はおむつ交換エリアを利用でき、授乳エリアは引き続き母親専用のプライベート空間として確保されている」と説明するとともに、この変更が議論を呼んだことも認めて「引き続き利用者の使い心地について注視し、必要な場合はさらなる調整を行う」と述べたことを伝えた。記事はまた、北京恵多港ショッピングセンターでは顧客の声に応じて「母子室」をそのまま残した上で「父子室」を新たに設置したと紹介。同施設の関係者が「赤ちゃん連れの父親が母子室を使うのは不便なので」と説明するとともに、「合理的な意見については真剣に検討する」との姿勢を示したことを伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「中国人観光客がオランダで薬物吸引し精神錯乱、中国大使館が注意勧告」　2025年8月21日、北京日報は、在オランダ中国大使館がオランダに滞在する中国人に対して興味本位から麻薬に手を染めないよう呼びかけたことを報じた。記事は、在オランダ中国大使館がこのほど、オランダを訪れた一部の中国人旅行者が現地の「コーヒーショップ」で「スペースケーキ」や「マジックマッシュルーム」などのソフトドラッグを使用し、精神錯乱や行動の制御不能に陥る事案が発生したとして、オランダに滞在する中国人に対し厳重な注意喚起を行ったと伝えた。そして同大使館が注意喚起の中で、オランダはソフトドラッグに対し「寛容政策」をとっているものの、それでも法律による厳格な管理下にあると指摘したことを紹介。同国では外国人観光客に対するソフトドラッグの販売を禁止しているほか、規定量を超える所持や個人間での取引、個人での大麻などの栽培、オランダで購入したソフトドラッグの国外持ち出しなどは違法行為に当たるとし、「命を大切にし、法律を厳守し、好奇心や安易な気持ちで一線を踏み越えないように」と国民に呼びかけたと伝えている。この件について、中国のネットユーザーからは、「こんな奴らが帰ってきたら、薬物使用者として処理すべきだ」「帰国したらすぐに強制的な薬物離脱治療に送れ」など、オランダでソフトドラッグを使用した中国人に対して帰国後の処置を求める声が多く寄せられた。また、「帰ってきても、また吸うだろうな。もうやめられないよ」「なんとかして国内に少し持ち帰る方法を考えるんだろうな」など、常習性に関するコメントも見られた。一方で「橘、淮南に生ずれば則ち橘と為り、淮北に生ずれば則ちからたちとなる」という中国の格言を引用して、オランダの環境が人を薬物に手を出させたとの見方をするユーザーも。このほか「ChatGPTやDeepseekで『大麻vsたばこ 害の比較』って聞いてみろ」としてたばこのほうが害が大きいと主張する者も見られたが、これには「お前は絶対に（大麻を）吸ったことがあるな」というツッコミが付いていた。（編集・翻訳/川尻）

「台湾人は日本旅行に飽きた？「旅行の達人」が反論―台湾メディア」　2025年8月19日、台湾メディア・中時新聞網は、「日本旅行はもう飽きた」という声が聞かれる中でも、日本を訪れる台湾人の数が順調に推移していることが明らかになったと報じた。記事は、多くの台湾人が日本を海外旅行の第一選択肢に挙げる一方、一部では「日本旅行に飽きた」との声が聞かれるようになったと伝えた上で、日本旅行の達人と呼ばれる林氏璧（リン・シービー）氏がデータを用いて反論したと紹介した。そして、今年6月の訪日外客数が337万7800人に達して6月としての過去最高を記録したほか、1〜6月の累計訪日客数も2151万人で同時期として史上初めて2000万人を超えたほか、6月の訪日台湾人数は58万5000人で中国本土（79万7900人）、韓国（72万9800人）に次いで3番目に多く、6月の最高記録を更新したという日本政府観光局（JNTO）の統計データを示した。一方、6月は香港、オーストラリア、タイなどの訪日客が減少し、特に香港は漫画家・たつき諒氏の作品に端を発する大地震の予言がSNS上で拡散した影響で前年同期比33．4％の大幅減となったことを紹介している。その上で、林氏がこれらのデータを踏まえ、台湾からの訪日客数が前年比で明確に増加し、4位以下に大差をつけて「非常に安定した3位」のポジションを確立していると分析するとともに、「日本旅行はもう飽きた」との声に対して「あなたが飽きても、他の人が飽きたわけではない」と評したことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「夜釣りをしていた50代男性が死亡、魚に持っていかれた釣り竿を取りに川に入り溺れる―中国」　中国メディアの紅星新聞によると、18日夜、四川省南充市南部県鉄仏塘鎮の川で釣りをしていた近くに住む50代の男性が、魚に持っていかれた釣り竿を取りに川に入った際に溺れて死亡した。川で溺れている人がいるとの通報が警察にあり、現場に駆けつけた救助隊員が午後10時45分ごろに男性を救助して岸に上げたが、男性は死亡が確認された。地元自治体の職員によると、川沿いには釣り客に注意を呼び掛ける標識が設置されているという。（翻訳・編集/柳川）

「中国で中高年の俳優不足、せりふを覚えられれば仕事入る状況に―中国メディア」　中国メディアの九派新聞は22日、急成長を遂げる中国のショートドラマの制作現場で中高年の俳優不足が起きていると報じた。記事によると、浙江省・横店では最近、「父親役がまだ見つからない」と焦りの声を上げるショートドラマの副監督の姿が見られた。同省内の撮影拠点でこうした光景は今や常態化している。多くの制作チームが訴えるのが「60～70歳の俳優の深刻な不足」で、業界内では「投資家を見つけることより難しい」という新たなネタにもなっているという。現在、横店では毎日100組以上の制作チームが撮影を進めており、横店影視城俳優組合の関係者は「一般のエキストラは日給が約200元（約4100円）。『横柄な父親役』をこなせる特約俳優なら400～800元（約8300～1万6600円）に達し、さらに予算に余裕があれば制作側はより演技力のある俳優を求めて3000～5000元（約6万1500～10万2500円）を提示することもある」と紹介する。ただ、こうした俳優へのオファーは途切れず、スケジュールはびっしりという状況だ。一方、魅力的な報酬を前に一部の若手俳優は中高年役に挑戦するものの、結果はまちまちだ。人生経験の不足などから役の本質をしっかりつかめきれず、「父親のスーツをこっそり着た息子のよう」と視聴者の不評を浴びることもあるという。前述の関係者は「若い男性俳優も不足しているが、中年の男女も足りていない」と話し、今はせりふが覚えられて役に合った表情をできれば一般的にオーディションは合格だと説明。その上で、「演技が好きでせりふを覚えられる年配男性が横店で仕事に事欠くことはほぼない」と語った。（翻訳・編集/野谷）

「台湾で「鬼滅の刃」ポスター詐欺！60万円だまし取られた人も―台湾メディア」　2025年8月20日、台湾メディアの民視新聞台は、劇場版「鬼滅の刃」無限城編 第一章 猗窩座再来のポスターを悪用した詐欺の手口が明らかになったと報じた。同作が台湾で公開中だが、その特典として配布される限定ポスターが詐欺グループに悪用されている。台湾の新北市警察局によると、SNS・Threads（スレッズ）で「『鬼滅の刃』のポスター無料配布」との投稿を見たネットユーザーが投稿者に連絡したところ、相手は「ポスターは無料、送料だけ少額負担」と理由をつけて被害者に送金させたという。また、有名な慈善基金会の口座を使って安心感を装った後、「本人認証が未完了」などと理由をつけ、被害者をカスタマーサポートを装ったLINEアカウントへ誘導し、担当者を名乗る人物の巧みな話術でさらに送金させるという。ある被害者は最終的に総額13万台湾ドル（約60万円）を失い、連絡が途絶えて初めて詐欺に気づいた。新北市警察局は今月20日、安易にネット取引を信用しないようプレスリリースを発表して注意を促し、「十分に調べ、十分に相談し、冷静になる」ことが被害防止の基本だと強調した。記事によると、最近の詐欺グループは、SNSを巧みに利用し、人気アニメやアイドルのグッズを餌に被害者を誘い込む。さらに「少額の取引で信用を得る」、「カスタマーサービスに誘導する」といった二重の手口で言葉巧みに被害者を操作し、徐々に罠に引き込んでいく。近年、このようなインターネット詐欺が後を絶たないことから、新北市警察局の詐欺防止室も市民に注意を呼び掛けている。（翻訳・編集/岩田）

「中国人留学生「がんになった」、米ミシガン州立大学に1億ドル請求―中国メディア」　2025年8月21日、中国メディアの紅星新聞は、米ミシガン州立大学の留学生だった中国人女性が、在学中に有毒な化学物質を不適切に取り扱わされたために甲状腺がんを発症したとして、このほど同大学に損害賠償を求める訴訟を起こしたと報じた。記事によると、原告の中国人女性は、同大学の園芸学修士課程に在籍していた2008〜11年に、ジクロベニル、グリホサート、オキシフルオルフェンなどの有害な殺虫剤・除草剤を適切な訓練や防護具なしで散布させられ、累計7000時間以上無防備な状態で接触させられたことによって甲状腺がんを発症したと主張して、同大学を相手取って1億ドル（約150億円）の損害賠償を求める訴訟を起こした。女性は指導教官から「化学物質は安全だ」などと言われ威圧的な態度を取られていたこと、学校に体調不良を訴えても大学の健康センターは「不安が原因」との見方を示していたことなどを主張し、「自分が留学生であり、卒業すれば帰国する存在だと思われたため、大学側は彼女の懸念を意図的に無視したのではないかと考えている」と述べた。![]さらに、女性は健康被害として甲状腺がんに加え、ホルモンバランスの乱れ、うつ病、不妊の可能性、再発のリスク、永久的な傷跡といった、身体的・精神的な苦痛を生涯にわたって負うことになったとも主張している。一方、大学の広報担当者は「係争中の訴訟についてはコメントできない」としつつも、「大学は常にコミュニティーの健康と安全を最優先しており、関連する大学の方針および州法・連邦法に基づき、必要かつ規定に準拠したすべての訓練と個人用防護具を提供している」と声明を発表した。記事は、オレゴン州立大学と米国環境保護庁（EPA）が協力して運営する米国国立農薬情報センター（NPIC）のデータを引用し、一部の農薬が発がん性物質であることを指摘する一方で、がん研究者の見解として、個々のがんの原因を特定の物質に100％帰することは「ほぼ不可能」とも伝えている。（編集・翻訳/川尻）