「いけすから出した魚を踏み付けて殺害した女性「死んでたから安く売って」―中国」　中国・広東省仏山市のスーパーで女性がいけすから魚を出し、踏み付けて殺害する様子が物議を醸している。中国メディアによると、騒動があったのは今月8日。現場の監視カメラの映像には、女性が網でいけすの魚をすくい、周囲をうかがいながら床に置いて何度か踏み付けて魚を死なせる様子が映っている。女性はその後、死んだ魚を再びいけすに戻した。そして、店員に「魚が死んでいる」として割引価格で販売するよう要求したが、店員は女性が過去に料金を支払わずに商品を持ち去った人物であることに気付き、販売を拒否。女性はそのまま現場を離れ、店員が後に防犯カメラの映像を確認すると、上記の様子が映っていたという。中国のネットユーザーからは「ひどすぎる」「安くするために殺すなんて」「この女は恥知らずすぎる」「買う金がないなら食うな」「猫の次は魚を虐殺か（※最近、猫の虐待、虐殺が頻発している）。本当におかしな世の中だ」「警察に通報すべき」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）

「日本でスーツケースを不法投棄すると罰金1000万円！？―台湾メディア」　2025年8月11日、台湾メディア・中時新聞網は、「日本でスーツケースを不法投棄すると罰金1000万円が科される可能性がある」と報じた。記事は、日本メディアが報じた内容として「日本では30センチを超えるごみは粗大ごみとみなされ、スーツケースも含まれる。捨てる前に予約して処理費用を支払わなければならず、不法に投棄した場合は法律違反となり5年以下の懲役または1000万以下の罰金が科される」と紹介した。そして、日本国内でスーツケースが壊れるなどして捨てざるを得ないときに最も便利な方法として、関西空港や成田空港、中部国際空港などで用意されているスーツケース回収サービスを利用することだと説明。例えば関西空港では年中無休で営業しており、パスポートと飛行機チケットを提示し、権利放棄書にサインすることで無料で回収してもらえると伝えた。また、成田空港と中部国際空港ではそれぞれ1100〜1200円程度支払うことで回収サービスを受けられるほか。破損状況次第で修理サービスも受けられるとした。記事はまた、日本旅行の達人と呼ばれる林氏璧（リン・シービー）氏がFacebook上で「日本では絶対に大型スーツケースを捨ててはいけない」とした上で、空港での引き取りのほかに、一部ホテルで実施している1000〜3000円での引き取りサービスを利用する、新しいスーツケースを購入するときに古いものを引き取ってもらうといった処理方法を挙げたことを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「韓国アイドルのマネージャーが羽田空港で通行人を暴行？過剰警護に批判殺到「活動停止にするべき」」　2025年8月12日、韓国・マネーSがこのほど「韓国の7人組男性アイドルグループ『ENHYPEN（エンハイプン）』のマネージャーが日本の空港で一般人に暴行を加えたと主張する投稿が拡散している」と伝え、注目を集めている。記事によると、SNS上で9日、ENHYPENのマネージャーとみられる男性が羽田空港の国際線エリアで、メンバーのジョンウォンの前を歩く通行人に向かって紙の束のようなものを強くたたきつける様子の動画が拡散した。ジョンウォンに近づこうとする通行人を制止しようとしたものとみられている。一部では、ファンがENHYPENメンバーのパスポートを撮影しようとしたためマネージャーが注意したとの主張や、通行人ではなくカメラをたたいたとの主張も出ているという。韓国ではたびたび、アイドルのマネージャーや警護員による「過剰警護」が問題となっており、今回の動画にも「芸能人は偉い存在ではない」「これはひどい。活動停止にするべきでは」「ファンに空港に集まってほしくて告知しているのに、近づくと過剰に警護。何がしたいのか分からない」「マネージャーの人間性を疑ってしまう」「芸能人はこっそり移動してほしい。プライベートの旅行のように」「訴えることはできないの？いつも度が過ぎている」など厳しい声が寄せられている。（翻訳・編集/堂本）

「本物？中国のフリマサイトで「北極の海水」が出現―中国メディア」　2025年8月11日、華西都市報は、中国のネット上で「北極の海水サンプル」が高額で販売されていたことが発覚し、物議を醸したことを報じた。記事は、中国海洋大学の入学通知書に同梱されていた「南極の海水」ペンダントが近ごろ、オンラインのフリマサイトで高値で転売され話題になっていると紹介した上で、南極ならぬ「北極の海水サンプル」が出現し本物同様高額で販売されていることが発覚したと伝えた。そして、「北極の海水サンプル」について、北極点の水深4222メートルの海底水サンプルで、中国の調査チームが初めて北極点に到達した記念品だと説明されていると紹介。価格は9999元（約20万円）で、100個限定品として販売されていたとした。また、販売者は自ら南極観測隊員と名乗り、中国の科学観測船「雪竜2号」の第13次北極科学調査隊のメンバーだったと主張していることを紹介した。一方で、販売者による「23年9月4日に北極点で採取した」という主張が、第13次北極科学調査隊の北極点到達日（23年9月5日）より1日早いこと、鑑別書や証明書のようなものは存在せず、販売者の主張と「採取時の写真」のみが本物の「証明」とされているなど、怪しい点があることを伝えた。さらに、中国では南極や北極で採取されたサンプルは国の所有物として研究機関が適切に管理することになっていると指摘。仮に本物で、販売者が正真正銘の観測隊員だったとしても、個人的にサンプルを販売すれば関連法規に違反する可能性があると指摘した。記事によると、9日の時点で商品はすでにフリマサイトから削除されていたとのことで、販売者が所属先と名乗っていた中国科学院深海科学与工程研究所の担当者は「現在詳細について調査中」と回答したという。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞張本智和の「苦言」が効く？今度は中国監督にしっかり握手してもらう＝「自ら勝ち取った」」　卓球のWTTチャンピオンズ横浜・男子シングルスで優勝した張本智和が、今度は中国の監督としっかりと握手してもらえたと、中国のSNS上で話題になっている。世界ランキング4位の張本は11日の決勝で同2位の中国の王楚欽（ワン・チューチン）と対戦し、4-2で勝利。2022年以来、およそ3年ぶりのWTTチャンピオンズ優勝を飾った。注目を集めたのは試合終了直後の様子で、張本は王や審判と握手を交わした後、中国ベンチに走っていき、王皓（ワン・ハオ）監督と目を合わせて握手をした。張本は準々決勝の向鵬（シアン・ポン）に勝利した後、「いつも負けたらちゃんと握手してくれないんで、相手の監督が」「（中国選手が勝つと）自信を持って握手してくれる」と明かし、「もう少しリスペクトを持ってほしい。強いのは認めるけど、そういうのは良くない」と苦言を呈していた。現場の映像を見ると、王監督は張本に手を伸ばしてはいるが、握手の瞬間は横を向き、すぐに負けた向の方に向き直って試合の振り返りを行っていた。この様子について、中国のSNS上では「お辞儀でもしろというのか」「審判だってちゃんと握手なんてしない（タッチ程度）」「張本が長い時間勝利のパフォーマンスをしていたため王監督が待たされることになった」といった反発の声が多く上がる一方、「あの態度は確かに良くない」と指摘する声も上がった。実は、王監督の態度が物議を醸したのはこれが初めてではなく、昨年11月のWTTファイナルズ福岡男子シングルスで張本が中国の梁靖崑（リアン・ジンクン）に勝利した際にも、ムッとした表情で張本に視線を送ることなく握手をしたことで、中国国内でも「敗れた上に風格まで失った」との批判の声が上がっていた。張本の「苦言」が王監督に届いていたかは不明だが、11日の決勝で勝利した後には王監督は張本としっかりと目を合わせて握手をしたようだ。中国のネットユーザーからは依然として張本に厳しい声があるものの、「（王監督は）今回は真剣に握手した」「張本は自らリスペクトを勝ち取った」「スポーツマンシップは見ていて気持ちがいい」といった声が上がっている。（翻訳・編集/北田）

「中国の若手社会人が海外旅行を再定義する―米メディア」　中国メディアの環球時報は6日、「中国の若手社会人が海外旅行を再定義する」とする米トラベル・アンド・ツアー・ワールドの記事を紹介した。記事はまず、中国各地の都市部では、特に20〜30代の若い社会人の間で、頻繁に、かつテンポよく海外旅行をする傾向が顕著になっていて、彼らは従来の長期休暇を諦め、金曜日の夜に出発して月曜日の朝に帰国し、そのまま仕事に向かうような国境を越えた小旅行を選んでいると伝えた。記事によると、こうした旅行形態は、手頃な航空運賃や緩やかなビザ規制、日常からの束の間の逃避への切実な欲求によって、ライフスタイルの選択肢へと進化した。タイや日本、マレーシアなど数時間のフライトで到着できる場所が、現代の旅行者に人気の目的地となっている。記事は、その例として、上海のある若手技術者が、中国とハワイの時差18時間を利用し、現地時間の金曜日朝にハワイに到着してダイヤモンドヘッドの日の出ハイキングツアーに参加し、真珠湾を見学し、ワイキキ沿いの美しい景色を一周して月曜日の未明に上海に戻り、新たな1週間の仕事を開始したことを紹介した。（翻訳・編集/柳川）

「アルゼンチンサッカー協会が代表チームの中国遠征契約を解除「中国の主催者が契約履行せず」」　中国スポーツメディアの直播吧によると、アルゼンチンの有力メディア、ラ・ナシオンはこのほど、アルゼンチンサッカー協会が同国男子代表チームの今年の中国遠征に関する契約を解除したのは、中国の主催者が契約を全く履行しなかったためだと報じた。ラ・ナシオンによると、アルゼンチンサッカー協会は7日、同国男子代表チームが10月6〜14日の国際サッカー連盟（FIFA）インターナショナルマッチカレンダーに中国で親善試合2試合を行うことに関する中国企業との事前契約を解除した。FIFAインターナショナルマッチカレンダーとは、各国代表による公式戦および国際親善試合を開催できる期間のこと。消息筋によると、中国企業が「計画を全く履行しなかった」ことにより、アルゼンチン代表は「記録的な速さ」で新たな対戦相手と主催者を探すことを余儀なくされたという。5月にはアルゼンチン代表の番記者の話として、同代表が10月に中国で親善試合2試合を行い、うち1試合は中国代表との試合になると伝えられていた。（翻訳・編集/柳川）

「日本旅行でこういう遊び方は年寄りくさい？―台湾メディア」　2025年8月8日、台湾メディア・聯合新聞網は、ネット上で日本旅行でのある行動が「年寄りくさいと思われるのではないか」という議論が繰り広げられたと報じた。記事は、あるネットユーザーが台湾のネット掲示板PTTで「以前は海外旅行で多くの場所を巡るようなスケジュールを組んでいたが、最近は大都市に留まり、疲れたらホテルに戻る、といったゆったりとした旅のスタイルを好むようになった。これは『初老の症状』なのだろうか」と書き込んだことを紹介した。記事によると、このユーザーは「お腹が空いたら、道端で売っているものを買って食べたり、うなぎ、寿司、すき焼き、焼き肉、ラーメンなど、簡単に見つかるものを食べたりする。食事の後は、カフェでデザートやコーヒーを楽しむこともある」とも説明しており、観光スポットを巡る旅から滞在先でのグルメ旅へとスタイルが変わったことを告白している。このユーザーの書き込みに対して、他のユーザーからは「自分が楽しければそれでいいんだ」「考えすぎだよ。やりたいようにやればいいだけ」「至って正常。飲んで食ってたっぷり寝て幸せだ。わざわざ疲れるようなことしなくていい」「グルメ旅行だって立派な旅じゃないか」「旅行に慣れていない人ほどあちこち見て回ろうとする」などさまざまな意見が寄せられたという。また、「福岡に2～3日滞在しても、食べたり買い物をしたりして過ごす」「新千歳空港だけで1日過ごして帰った人もいる」「1日の予定は二つにして、昼寝のためにホテルに戻る」といった具体的な体験談を書き込むユーザーも見られたとのことで、肯定的な見方をするユーザーが多かったようだ。（編集・翻訳/川尻）

「「台湾でスリ多発中」日本の対台湾窓口機関が注意喚起、4カ所名指し―台湾メディア」　台湾メディアの三立新聞網は10日、日本の対台湾窓口機関である日本台湾交流協会がホームページを通じて「台湾でスリ多発中」と注意喚起したことを取り上げ、「台北市と新北市の4カ所が名指しされた」と伝えた。記事はまず、日本台湾交流協会が「最近、台湾の観光地における日本人のスリ被害が多発している」とし、特に夜市、九フン（ニンベンに分）、永康街、中山駅付近で被害が確認されていると名指しした上で、「人混みの多い場所では、必ずバッグを体の前方に掛け、チャック部分を手で押さえる、第三者に取り出されやすいポケットなどに無作為に入れないなど、細心の注意を払う」「財布と旅券をまとめて保管しない、不必要な貴重品はホテルの金庫に保管しておくなど貴重品を分散管理しておくことも有効」などと十分な対策を講じるよう呼び掛けたことを紹介した。記事はまた、日本台湾交流協会が、「特殊詐欺の加害者にならないために」として、海外での特殊詐欺（いわゆる「闇バイト」）に応募し、犯罪組織などに「かけ子」や「受け子」として特殊詐欺に加担させられた結果、現地警察に拘束または保護される事案が発生しているので十分慎重に行動するよう呼び掛けたことも紹介した。（翻訳・編集/柳川）

「韓国軍の規模が6年で20％減少、原因に少子化―中国メディア」　2025年8月11日、魯中晨報は少子化の影響で韓国軍の規模がこの6年で20％も縮小したことが明らかになったと報じた。記事は、このほど韓国国防部が発表した報告書で、7月現在の韓国軍の規模が45万人で、19年の56万人から11万人（約20％）減少したことが明らかになったと紹介。主な理由は韓国で出生率の低下が長期的に続いていることで、義務の徴兵年齢に達した男性の人口が急減していることだと伝えた。また、今世紀始めには韓国軍の規模が約69万人だったことに触れ、この25年で25万人近く減少したことになるとも指摘。韓国国防部が報告書の中で「仮にこの状況が続けば、作戦実施が困難になる可能性がある」と評したことを紹介した。記事は、報告では70年以上続く北朝鮮との停戦状態を維持するためには「少なくとも50万人の兵力が必要」とも記述されていることを伝え、韓国軍の縮小が南北の軍事バランスにも影響を与える可能性があることを示唆した。（編集・翻訳/川尻）