「訪日中国人が「持出厳禁」のホテルの備品をうっかり持ち帰る、ホテルに連絡してみると…」　中国のSNS・小紅書（RED）に「日本のホテルのコンセントタップを持ち帰ってきちゃった」との投稿があり、反響を呼んでいる。大阪の某ホテルに宿泊した投稿者は「どうしよう……ストレートブラシを抜く時にそのままコンセント（タップ）ごと外れちゃって、気付かずに持って帰ってきちゃった」と投稿した。一緒にアップした写真には、ストレートブラシのプラグの先に「持出厳禁」と書かれた3個口のマルチタップが付いている様子が写っている。この投稿に中国のネットユーザーからは「笑った。私も同じことやった」「大丈夫。ホテルにとっては消耗品だよ」「前にホテルで働いていたけど、ケーブルとかタップとか持って帰っちゃうお客さん結構いたんだよね。でも大丈夫。それと同じくらい忘れていくお客さんもいるから。循環だよ」といった声が上がった。また、「送り返せばいいんじゃないの？」「郵送しても数千円で済む」といった声もあったが、これには「国際郵便で送ったら本体よりも高くつく」「これは100円ショップで売ってるやつだ。ホテルに謝罪だけすればいい。送り返すのは高いお金がかかる」など否定的な意見が多く寄せられた。このほか、「とりあえずメール送ってみたら？こんな物、誰もわざと持ち帰ろうとしないから。でも、後から日本に行く中国人には影響あるかもね」「メールで説明すれば大丈夫だよ。相手もきっと事情を分かってくれる」「面倒臭くないなら、メールを送って謝罪して、ホテル側にどうすればいいか聞いたらいい。面倒なら黙っていればいい」「連絡はした方がいいよ。私が前に泊まった日本の旅館にはドライヤーがなかった。客に持って帰られたから置かなくなったんだって（泣）」などのコメントも書き込まれた。投稿者はその後、ホテルに事情を伝えたところ「送り返していただく必要はありません。次にまた大阪に来る機会があれば、また当ホテルを選んでください」との返信があったことを報告している。（翻訳・編集/北田）

「韓国のパブ「50、60代以上の男性は立入禁止」＝韓国ネット「いい取り組み」「優しくしてあげて」」　2025年6月12日、韓国紙・朝鮮日報は「50代、60代以上の男性の出入りを禁止する」という掲示をしているパブをめぐり、ネット上で注目が集まっていると報じた。記事によると、掲示物を出したのは蔚山市中区にあるパブで、掲示物には「50代、60代以上の韓国人中年男性は入店不可」との内容が書かれている。パブ側は、「（50代、60代以上の韓国人男性客から）喫煙や器物損壊、暴言、脅迫など、過去2年間に大きな精神的苦痛を受けたため。出入りを厳しく禁じ、もし立ち入れば強制的に退去させる」としている。この対応に韓国のネットユーザーは「店主はよくやった。必ず立ち入りを制限しなければならない」「現地に行ってこの掲示を見てきたよ。いい取り組みだと思う」「マナーを守らず、周囲の状況を何も見ていないことが問題」「私も50代だが、その年代の人たちの一部に横暴な人がいるのは認める」などと批判する声が上がった。その一方で、「メンタルが病んでいるおじさんもいるんだよ、きっと」「中年のおじさんにも優しくしてあげてよ」などと寛大な心でその世代と接するよう求めるコメントも見られた。（翻訳・編集/小林英介）

「日本が21年産のコメ12万トン放出、中国ネット「どうやって保存？」「わが国では家畜のエサ」」　2025年6月12日、中国中央テレビ（CCTV）の微博（ウェイボー）アカウントは、コメの価格高騰が続く日本で、政府が2021年産の備蓄米12万トンを放出すると報じた。記事は、日本政府が11日、コメの価格を抑えるため新たに2021年産の備蓄米12トンの放出を始めたと紹介。これらの備蓄米が全て小売業者によって購入された場合には、さらに20年産の備蓄米10万トンを放出予定だと伝えた。そして、備蓄米が届いた日本各地では市民が競うように購入しており、鹿児島県や広島県などの店舗では開店前に1000人の大行列ができ、徹夜して待つ市民まで出現したと紹介している。この件について、中国のネットユーザーは「われわれのコメなんて品質保持期限が半年で、暑い日は虫が発生するというのに、彼らはどうやってそんな古いコメを備蓄してたんだ」「酒は古いほどいいっていうけど、まさかコメもとはね……」「なんで先に20年産のほうを放出しないのだろうか」「米国は卵がなくて、日本はコメがない。これが資本主義国家の現実」「日本にいる親友から騒動の様子を聞いたけど、中国でよかったと思ってる」「4年前くらいのコメならいいでしょ。10年じゃなきゃいいよ」「でも、わが国じゃあ5年前の古いコメはみんな家畜のエサになるんだけどな」といった感想を残している。（編集・翻訳/川尻）

「インターン医師が謎の転落死、PCから病院不正の告発資料が見つかる―中国」　2025年6月12日、中国メディアの大河報は、湖南省で昨年転落死したの病院のインターン医師について、本人のパソコンから病院の不正を告発する資料が見つかったと報じた。記事によると、湖北省にある中南大学湘雅二病院のインターン医師だった羅帥宇（ルオ・シュアイユー）さんが昨年5月8日に宿舎で転落死し、現地警察は暫定的に自殺と判断した。そして、同年12月に羅さんのパソコン内に病院の不正を告発する資料が残されていたことを、国家衛生健康委員会および湖南省衛生健康委員会に提出した。羅さんが残した資料には、2022年に病状の誇張や虚偽診断などの不正行為の疑いで身柄を拘束され、24年10月に有罪判決を受けた医師を含む複数の医療従事者による違法行為を示唆する内容が含まれていた。また、インターン医師だった羅さんが2021〜23年の間に合計40万元（約800万円）もの「労務報酬」を受け取っていた記録も残っていたという。今年2月に中国国内メディアがこの件を報じたことで事件が広く知られるようになった。記事は、同省衛生健康委員会が今月12日に大河報の取材に対し、羅さんの家族が提供した陳情資料を受理し法に基づき処理を行っていること、病院の医療腐敗に対する告発情報はすでに公安機関に移送され、合同調査グループを立ち上げて事実確認や調査を進めていることを明らかにしたと伝えている。この件について、中国のネットユーザーは「不自然な転落死、病院側による『口止め料』の画策、PCに残された衝撃的な腐敗の証拠。いずれも組織的な隠ぺいを示している。しっかり解明してほしいし、こんな事態が二度と起こらないようにしてほしい」「口封じと懲罰が目的だった他殺か、死をもって注目を集め自身の潔白を証明するための自殺か。2つの側面が考えられるが、いずれにせよ当局はしっかりと調べてほしい」「この病院で本来不要な手術をさせられそうになった」「この病院を徹底的に調べ、羅さんという英雄の名誉を取り戻せ」「拝金主義がはびこる現代において、この若者は正義の化身だ」といった感想を残している。（編集・翻訳/川尻）

「日中の戦闘機が接近、互いに批判し合う―独メディア」　2025年6月12日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、自衛隊機に中国軍機が接近した問題で、「日中両国が互いに非難し合っている」と報じた。記事は、7日に中国の空母「山東」から離陸したJ-15戦闘機1機が、警戒監視中の日本の海上自衛隊P-3C哨戒機に40分間追随し、並行して飛行したと紹介。翌8日にも「山東」から離陸したJ-15戦闘機2機が海自のP-3C哨戒機に約80分間追随、並行飛行し、日本側の主張として中国機が45メートルまでの距離まで接近したほか、P-3C哨戒機の約900メートル前方で横切る飛行を行ったと伝えた。そして、防衛省が12日「偶発的な衝突を引き起こす可能性がある」として「深刻な懸念」を表明、吉田圭秀統合幕僚長が中国機の接近を「故意」と見なし、より厳格な警戒監視を実施する姿勢を示すとともに「警戒監視を怠れば、『力による現状変更の試み』を助長することになる」と述べたことを伝えた。また、ジョージ・グラス駐日米国大使もX（旧Twitter）上で、中国機の行動が「日本の乗員の命を危険にさらした」とコメントしたことを紹介している。![出典：防衛省]一方、中国外交部も12日にこの件について触れ、中国の「正常な軍事活動に対して日本側が接近偵察を行い、危険をもたらした」と日本側を非難し、「日本側に対し、このような危険な行為を停止するよう強く促す」と発言したことを伝えた。記事は、過去に起きた同様の事例として2014年5〜6月に中国のSu-27戦闘機が東シナ海で自衛隊機に30メートルまで接近したことに言及。日本側は駐日中国大使が呼び出して非難すると、今回同様双方が非難し合う事態になったと紹介している。（編集・翻訳/川尻）

「工事中止から7年、広東省仏山市の「空中の廃墟」が建設再開―中国」　香港メディア・香港01は、建設が停止して7年が経過していた中国広東省の「空中の廃墟」が建設を再開したと報じた。記事は、同省仏山市で「市内最高の未完成ビル」として知られていた威達大厦の建設がついに再開したと紹介。同ビルは高さ171メートル、38階建ての高層オフィスビルで、2012年に現地デベロッパーが商業・オフィス一体のビル建設計画を立てて着工し、16年には屋上部分が完成したものの、17年には資金調達が滞ったため建設作業が停止し、993個のオフィスルームを持つはずだったビルは「空中の廃墟」と化していたことを伝えた。記事によると、デベロッパーが債務不履行に陥って破産状態となった後、裁判所が破産管財人を指導して再建計画を立て、最終的に同市の別企業が4億3000万元（約86億円）で競り落とした。そして各種手続きを済ませた上、今月5日に施工業者が現場に入って建設が再開したのだという。記事は、同ビルの「再生」が、現地裁判所による「執行と破産手続きの融合」という新しい仕組みによるものであると説明。裁判所が積極的に所有権や債務の整理を促し、プロジェクトの再建を可能にする法的手続きをスピーディーに進めた成果であることを伝えた。そして、同ビルが現地の地域開発プロジェクト「環文華公園創新活力区」にあることから、その再建は単なる「空中の廃墟」問題の解決にとどまらず、地域経済の活性化に大きく寄与するというメリットも備えていることを説明。現地行政は同ビルの建設によって地域をハイエンドビジネスや現代サービス業の発展の新たな拠点とする方針であることを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「女性が隣に止めてあった他人の車を運転、間違いに気付いたのは1時間後―中国」　中国メディアの快科技によると、遼寧省錦州市で9日、弟が所有するメルセデス・ベンツの車を借りて外出した女性が、用事を済ませた後、隣に止めてあった他人のベンツを自分のものと間違えて乗って走り去り、1時間後に間違いに気付くということがあった。女性によると、弟のベンツもボディカラーは黒で、間違えて乗ってしまったベンツは施錠されておらず、キーは車内になかったという。女性が間違えたベンツの所有者によると、車のドアにもともと不具合があり、キーがなくても走ることができるといい、女性の間違いを大目に見たという。（翻訳・編集/柳川）

「突然の雹、40ヘクタールのブドウ畑が「壊滅状態」に―四川省巴中市」　中国・四川省巴中市の村で10日、雹（ひょう）が激しく降り、広範囲にわたって農作物に被害が出た。中国メディアの九派新聞などが報じた。記事によると、同市恩陽区関公鎮西南村で午後6時半ごろから30分間激しい雹が降り、600ムー（約40ヘクタール）のブドウ畑が甚大な被害を受けた。ちょうど出荷前のブドウが「ほぼ全滅」状態となり、農家からは悲痛な声が上がっている。激しい雷雨とともに降った雹は、最大で鶏の卵ほどの大きさに達した。地元住民によると、地面は厚い氷で覆われ、まるで雪が降ったかのようだったとのこと。天気の急変によるもので警報が間に合わず、多くの農家で事前の対応ができなかったという。ブドウ農家の牛（ニウ）さんは「昨日まで晴天続きで袋掛けも終わり、10日ほどで出荷できる予定だった。ここまで育てるのに半年かかった。炎天下で水を運んだり、苦労してきたのに、一瞬で台無しになった」と肩を落とした。![]牛さんの家ではブドウ栽培が収入源。今年は5万元（約100万円）ほどの収益を見込んでいたが、それも絶望的になった。さらに、農薬や肥料、灌漑（かんがい）費用などですでに4～5000元（8～10万円）のコストがかかっており、家計への打撃は深刻だという。恩陽区では主に巨峰やサマーブラックなどの品種が栽培され、年間約500トンの収穫量を誇り、農村観光と連携した重要な産業となっていた。しかし、今回の雹害により、ビニールハウスを用いた一部の農家を除き、多くの露地栽培の畑が壊滅的な被害を受けた。記事によると、現在、農家が加入している農業保険による補償が検討されている。一方で、巴中市は今後3～5日間にわたり35～39度の高温が予想されており、引き続き農作物への高温障害や水不足への警戒も求められるという。（翻訳・編集/北田）

「なぜ日本ではスメハラが起きないのか―台湾メディア」　2025年6月7日、台湾メディア・TVBSは、台湾のネット上で「なぜ日本ではスメルハラスメント（スメハラ）が起きないのか」という話題が議論を呼んだことを報じた。記事は、ある台湾のネットユーザーが近ごろSNS上で「日本に足を踏み入れた途端、空気中に台湾にはない特別な清々しい香りを感じる。一体何なのか知っている人はいるだろうか」と投稿したところ、多くのネットユーザーが共感して「分かる。飛行機を降りた時にすごく感じる」「日本の空気は本当にいい匂い」「日本に着くと空気が違う」といったコメントが多数寄せられたことを伝えた。また、事情に詳しいというネットユーザーが、日本の空気がいい匂いである理由として「日本人が体臭をとても気にしており、多くの人が香り付きの衣類用洗剤や柔軟剤などを使用している。その香りが漂っているから」と説明したほか、別のネットユーザーからが空気の清浄さに加えて湿度の低さも自然な香りが漂う理由だと論じたことを紹介した。さらに、訪日観光情報サイト「楽吃購！日本」を運営する吉田皓一氏も以前「日本人は身だしなみを重視しており、臭いも自己イメージ管理の一環。夏になると、汗の臭いを防ぐために、制汗剤やデオドラントスティック、デオドラントシートなどの商品がコンビニやドラッグストアに並ぶ。焼肉店など服に強い臭いが付きやすい店では、客が帰る際に使えるように、店内に衣類用消臭スプレーが置かれていることもよくある」と紹介していたことを伝えた。記事はさらに、日本では近ごろ体臭や口臭、たばこ臭やきつい香水臭などで周囲の人を不快にさせることを指す「スメハラ」という言葉が出現したと紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「哪吒汽車CEOがオフィスに閉じ込められ、従業員らが集団で給与の支払い求める―中国」　中国メディアの快科技によると、中国の新エネルギー車ブランド、哪吒汽車（Neta）の董事長兼最高経営責任者（CEO）の方運舟（ファン・ユンジョウ）氏がオフィスに閉じ込められ、従業員らが集団で給与の支払いを求める様子を捉えた動画がネット上に複数投稿された。以前の報道によると、哪吒汽車は昨年、経営危機に陥り、年間販売台数が前年比で40％急落。今年1月の国内小売販売台数はわずか110台で、三大工場はすべて操業を停止し、3年間の累計損失は180億元（約3600億円）を超えた。昨年末には戦略調整に伴いCEOの張勇（ジャン・ヨン）氏が退任し、創業者兼董事長の方運舟（ファン・ユンジョウ）氏がCEOを兼任すると発表していた。哪吒汽車を巡っては3000人超の従業員への補償金などの未払い額が累計で4億元（約80億円）近くに上ると報じられていた。（翻訳・編集/柳川）