「元EXOタオの女性用ナプキンが爆売れ、一夜で品切れに」　中国メディアの界面新聞によると、男性アイドルグループEXO（エクソ）の元中国人メンバーのタオ（黄子韜/ホアン・ズータオ）が立ち上げたブランド「DUOWEI」の生理用ナプキンの販売が18日午後7時に抖音（ドウイン）の旗艦店で開始され、一夜で品切れになった。価格は62枚セットで49．8元（約1000円）。販売開始から15分で19万5000個、30分で45万個売れ、19日午前中に126万1000個に達して品切れになった。EXOは2012年4月8日に韓国と中国でデビュー。タオは主に中国で活動するユニットのEXO-Mでリードラッパー、サブボーカルを務めていたが、15年4月23日に脱退。その後は中国を拠点に歌手や俳優、MCとして活動し、24年12月に歌手のシュー・イーヤン（徐芸洋）との結婚を発表。25年4月に女性の衛生用品市場に進出するという計画を明らかにしていた。（翻訳・編集/柳川）

「「日本で7月大地震」の予言の影響？ 訪日ツアーが過去20年で最安に―台湾メディア」　台湾メディアの三立新聞網は19日、「日本の7月大地震の予言が人々を恐怖に！」と題し、台湾の旅行会社の日本旅行の価格が大きく下がっている現状を報じた。同記事は、最近、日本の漫画家・たつき諒さんが自身の作品「私が見た未来」の中で示した「予言」が話題になっていると説明。その内容は「2025年7月5日に大地震が発生する可能性がある」というもので、東アジア各国でも関心を呼んでおり、間接的に日本の夏休みの観光業にも影響を及ぼしていると伝えた。たつきさんは1999年出版の著書「私が見た未来」で東日本大震災を言い当てたと注目が集まり、2021年に出版された「私が見た未来 完全版」に記されている「25年7月に大災難がやってくる」との内容が、南海トラフ大地震を予言しているのではないかとの憶測を呼んでいる。三立新聞網の記事は「予言の真偽は定かではないが、観光業には影響が出始めている」とし、台湾の旅行会社・晴日旅行社の代表を務める黄清凉氏が「7月大地震の予言の影響により、今年の夏休みの訪日ツアー旅行の価格が、過去20年で最も安くなっている」と明かしたことを紹介した。そして、「本来であれば夏休みは繁忙期で、日本は台湾人に最も人気の旅行先になるはずだったが、業界関係者によると、各旅行会社の日本ツアーの数は少なくとも2割は減少しているそうだ。また、夏の航空券は毎年、平常時よりも25％ほど高くなるが、今年は平常時とほぼ同じ水準まで下がっている」と伝えている。記事によると、台湾中央気象局地震測報センターの呉健富主任は、日本政府が今年、30年以内の南海トラフ大地震発生の確率を上方修正したこと、実際に地震が起きた場合、台湾も津波の被害に遭う可能性があることなどに言及しつつ、「地震は自然現象であり、特に日本と台湾はもともとプレートの境界に位置する地震多発地域である。（予言は）過度に恐れる必要はなく、日頃から防災の意識や情報に注意することが重要」との見方を示した。（翻訳・編集/北田）

「「名探偵コナン」毛利蘭の誕生日広告、中国全土380カ所以上に登場！ネット「偉大なる毛利蘭」」　2025年5月17日、中国各地・380カ所以上に「名探偵コナン」のヒロイン・毛利蘭（もうりらん）の大規模な誕生日広告が登場した。この誕生日広告は「応援広告」や「推し広告」とも呼ばれており、営利目的ではなく、キャラクターやアイドルを応援するためにファン自らが出稿する広告だ。個人で出稿する場合もあれば、ファン同士で資金を募って出稿する場合もある。中国のSNS・微博（ウェイボー）で約750万人のフォロワーを持つブロガーは「毛利蘭の誕生日に合わせた大規模な誕生日広告は、合計380カ所以上に及び、172地域、109都市を網羅している」とつづった。![微博の投稿より]また、「1万1000平方メートルの3D超大型スクリーンとアジア初の光のショー、さらに同人誌、チャリティー応援、3曲の生誕同人曲、40時間にわたるボイスメッセージリレーなども用意された。ファンの圧倒的な実力がうかがえる」とし、併せて誕生日広告の実際の写真を投稿。誕生日広告は、屋内外の街頭ビジョン広告、ビル外観や観覧車全体に映し出されたラッピング広告など、大規模で多岐にわたるものだった。![微博の投稿より]これに中国のネットユーザーからは、「偉大なる毛利蘭、偉大なる蘭ファン！」「蘭ちゃんはそれだけの価値があるよ！」「本当に実力派の蘭ファン！ 蘭ちゃんを好きになれて幸せ！」「380カ所以上の大型ビジョン広告はまるで全国に二次元の花火を打ち上げたよう！ 蘭ファンたちの応援は誕生日を芸術展に変えるレベルだ」とのコメントが寄せられた。さらに、「蘭推しの行動力が無敵すぎて、街の隅々までを誕生日会場に変えてしまった！」「豪華さが尋常じゃない！！ この規模には工藤新一（くどうしんいち）も驚くだろう」「この応援規模、本当に圧巻だ！ 蘭推しの全力応援に感動！ それぞれのビジョン広告が蘭ちゃんへの愛であふれている！ お誕生日おめでとう」との声も集まった。（翻訳・編集/岩田）

「中国の米国債保有が縮小、依然として日本1位で2位には英国が浮上―中国メディア」　米国財務省の現地時間16日の発表によると、3月末時点で中国が保有する米国債は前月比で約1890億ドル（約27兆5000億円）減少し、7654億ドル（約111兆円）だった。一方、英国は米国債を289億ドル（約4兆2100億円）増やし、保有額は7793億ドル（約113兆円）に達して中国を抜いて米国債の第2位の保有国になった。中国メディアの環球時報などが報じた。米国債の最大保有国は依然として日本で、3月には保有額が49億ドル（約7140億円）増えて1兆1308億ドル（約165兆円）に達した。米国財務省のデータはまた、中国が3月に相当の米国債の長期債を約275億ドル（約4兆円）売却したことを示している。「日本経済新聞」によれば、2023年2月以降で最大の長期米国債の売却額だった。中国は08年からしばらく、米国債の最大保有国だったが、19年に日本に抜かれた。21年から24年上半期にかけては、全体として米国債の保有額を減らす傾向だった。その後の米国債の保有額は8000億ドル（約116兆円）前後で推移していた。4月2日に米国のトランプ大統領が「相互関税」を課すと発表したことで、世界の金融市場は混乱に陥り、4月初旬には米国債の市場価格も暴落した。米国債は「安全な資産」とみなされてきたため、市場の混乱期に売却されて価格が下落することはこれまで極めて異例だった。（翻訳・編集/如月隼人）

「北斗システム　11の国際機関の標準システムに全面参入」　中国の北斗システムは現在、国連公認のグローバル衛星ナビゲーションシステムのコアサプライヤーとして、民用航空、海事、モバイル通信など11の国際機関の標準システムに全面的に組み込まれており、国際的な「友好協力ネットワーク」を広げているとみられています。また、現在、ナイジェリア、チュニジア、セネガルなど30以上のアフリカ諸国に北斗システムのCORS基地局（提供/CRI）![北斗システム]

「＜卓球＞張本智和への「どうでもいい質問」が物議＝中国ネット「張本はよく言った」「プロらしく頼む」」　カタール・ドーハで行われているITTF世界卓球選手権大会の男子シングルスで、初戦を見事に突破した張本智和のインタビューが中国で物議を醸している。世界ランキング4位の張本は、18日に行われた1回戦で韓国のイム・ジョンフン（林鐘勲。同45位）と対戦。過去の対戦成績では均衡している難敵を相手に、第1ゲームを11-7、第2ゲームを11-6でものにする。さらに第3ゲームでは出だしから9連続ポイントを奪うなど圧倒（11-1）し、勝利まであと1ゲームとする。第4ゲームはイムの粘りに手を焼き、デュースの末に14-16で奪われたが、ここで崩れないのが日本のエース。第5ゲームは序盤から攻勢を強めて11-3でものにし、ゲームカウント4-1で2回戦進出を決めた。中国のSNSでは「張本智和11-1イム・ジョンフン」が注目ワードに浮上したが、一方で中国メディアのインタビューが物議を醸している。張本は中国のスポーツメディア・咪咕体育のインタビューで「練習してきたことは基本的に発揮できた。抽選の結果を受けて、初戦の相手への準備をしてきた。第4ゲームはイム・ジョンフン選手に押された。1ゲームを奪われたのは仕方がない。この後の試合に影響しないようにしたい」と語った。また、自身の試合の直後に妹の張本美和の試合があったことについて聞かれると、「妹が自分を見ているだろうということは知っていたけど、特に何か思うこともなかった」と話した。中国の卓球ファンからは「妹は本当に試合を見ていたよ。あなたは良い手本になったね」とのコメントも寄せられたが、一方で「記者は意味のない質問をするな。次のインタビューではもう少しプロらしく頼む」「本人も『何も思うことはなかった』と言っている。もう少し試合に注目した質問をしてくれないか」「記者たちはこういう試合と関係ないどうでもいいことを聞きたがる」「張本はよく（本当のことを）言ってくれた」「張本は次はもうあまり話さなくてもいいよ。誠実すぎるんだよ」など、同メディアの記者に苦言を呈するコメントが相次いだ。このほか、「張本智和、次の試合も頑張って」「智和いいぞ」「さらなるハイパフォーマンスを期待してる！」など応援のコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「埼玉県で小学生4人をはね逃走、中国人2人を逮捕＝中国ネット「中国人の面汚し」「もはやテロ」」　埼玉県三郷市で小学生4人を車ではね、その後逃走した中国人の容疑者が逮捕され、中国のSNS上でも注目を集めている。14日、同市の路上でSUVタイプの車が小学生の男子児童4人をはね、重軽傷を負わせた。運転していた男は一旦車から降りて被害者らの状況を確認したものの、その後、車に乗って逃走した。運転していたのは三郷市に住む解体工で中国籍の鄧洪鵬容疑者（42）で、18日に警察に出頭し、その後逮捕された。鄧容疑者は事故を起こす前、市内の飲食店で酒を飲んでいた疑いがあるという。なお、車に同乗していた同じく中国籍の王洪利容疑者（25）も、道路交通法違反の疑いで逮捕された。中国では主要メディアはまだ報じていないもののSNSを通じてすでに伝わっており、中国のネットユーザーからは「恥ずかしすぎる！」「また恥さらし」「中国人の面汚し」「どうやって免許を取ったのか。もはやテロリスト」「厳罰に処してほしい」「こういうやつは強制退去にすべき」「日本が中国人の免許切り替えのハードルを高くするのも納得だ」「こんなことをして害を被るのは同胞たちだ」といった声が上がった。また、「人をはねておきながら逃げるのは100％飲酒運転。酔いがさめるのを待って出頭したのでは？国内ではありふれた手口だ」とのコメントや、中国で人の列に車を突っ込ませる無差別襲撃事件がたびたび起きていることから「これも文化輸出か？」とのコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「中国最大の太陽光発電自動車運搬船、国産車4千台を積み初航海を開始 」　太陽光を動力に使用した中国最大の自動車運搬船が初航海を開始した。 太陽光を動力に使用した中国最大の自動車運搬船「遠海口」号が15日、広東省広州市南沙区で初航海を開始した。船内には比亜迪（BYD）、奇瑞、吉利などの中国ブランド車両が約4000台が積み込まれ、そのうち9割以上が新エネルギー自動車で、ギリシャ、トルコ、チュニジアなどの「一帯一路」（the Belt and Road）共同建設国に向けて出航した。 遠海口号が今回初めて就航する「中国-地中海」定期航路は、片道の所要時間は約30日で一般航路の約3分の2になり、自動車メーカーは輸送にかかる時間を短縮できる。ギリシャのピレウス港をターミナルとしたフィーダーネットワークを活用し、同航路のサービスネットワークはフランスやスペインなど欧州の多くの国と北アフリカの主要国をカバーする。 遠海口号は全長199．9メートル、総トン数6万8252トン、排水量3万9069トン、内部には固定層8層、可動層4層からなる計12層の自動車甲板があり、7000台分の標準車両スペースがある。商用車、建設車両、大型バスなどから、MAFI（専門的なRoRo船貨物輸送ツール）まで、さまざまな車種に対応する。 新エネ車は中国の対外貿易における新三種の神器（電気自動車、リチウム電池、太陽電池）の１つだ。南沙税関がまとめた統計によれば、今年5月13日現在、南沙の自動車通関地が出入国検査を行ったRORO船は前年同期比22．3％増の延べ186隻に上った。 遠海口号の就航により、中国遠洋海運集団有限公司の船隊規模は20隻に拡大した。同集団は24年、「一帯一路」共同建設国へ自動車16万台以上を輸送し、今年1-4月には前年同期比110．14％増の6万8604台を輸送した。計画によると、26年には中遠海運の自動車運搬船は30隻に増え、中国国産自動車の海外進出を支援する予定だ。（提供/人民網日本語版・編集/KS）

「夜空に月のように明るく光る未確認飛行物体、新疆の複数の地点で目撃相次ぐ―中国メディア」　中国メディアの極目新聞によると、新疆ウイグル自治区の複数の地点で16日夜、月のように明るく光る未確認飛行物体が目撃された。ウルムチ市の男性によると、午後10時56分、友人と昌吉からウルムチに戻る途中、夜空に非常に明るい物体が現れた。最初は細い月だと思ったが、その後、中央が丸く、上下に扇形をした明るい点に変形したという。物体はゆっくりとしたスピードで飛び始めたので、正体を確かめようと思い車で追いかけたところ、物体は突然加速して数秒以内に消えたという。同自治区のアルタイ地区とイリ地区でも類似した未確認飛行物体が目撃された。ウルムチ、アルタイ、イリはそれぞれ数百キロ離れている。同自治区では4月12日夜にも未確認飛行物体が目撃されていた。同自治区の気象局は17日、極目新聞の取材に応じ、「当局はその未確認飛行物体に関心を寄せていないし、具体的な情報もないが、それが発射された気象衛星である可能性は排除できる。なぜなら気象衛星は通常、肉眼で観測することが難しいからだ」と回答した。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/XLudzMDPvj— 中国動画 (@RC00547555) May 18, 2025

「中国の登録済み博物館は7046カ所、無料開放率9．46％」　5月18日は49回目の「国際博物館の日」です。今年のテーマは「急激に変化する社会における博物館の未来」で、中国のメイン会場は首都・北京に設けられています。現在、中国では豊富な種類のさまざまな運営母体による普遍的な恩恵をもたらす博物館システムが確立されています。国家文物局の最新データによりますと、中国ではここ数年、平均2日足らずで1カ所の博物館が新設・開館しているとのことです。全国の登録済み博物館は2024年末時点で7046カ所に達し、前年より213カ所増えました。国民20万人当たり1カ所の割合で、無料開放率は91．46％に達しているとのことです。また、2024年には全国の博物館で4万3000回以上の展覧会が行われたほか、51万1000回を超える教育活動が実施され、来館者数は延べ14億9000万人に上りました。「博物館ブーム」が高まり続け、注目度の高い展覧会や調査研究活動、上質なクリエイティブグッズの開発などが次々と進められ、豊富多彩な文化サービスや文化商品が提供されてきました。![貴州省博物館]今後は収蔵品の管理方法を見直し、収蔵品の等級分類や台帳管理を改善し、緊急的保護と予防的保護を統合的に進め、科学技術の活用を強化します。さらに、条件を備えた博物館が国際展示ホールを設置して文明交流に関する展覧を企画することを奨励し、より多くの来館者が人類の文明発展の成果を共有できるようにするとのことです。（提供/CRI）