「日本旅行に必ず持っていく台湾限定の物に共感続々、一方で問題指摘も―台湾メディア」　台湾メディアの三立新聞網によると、SNSのThreads（スレッズ）にこのほど、日本旅行に必ず台湾限定の「抽出式トイレットペーパー」を持っていくという女性の投稿があり、多くの共感が寄せられた。女性が、日本に行く時は抽出式トイレットペーパーを多めにスーツケースに入れるようにしていると投稿すると、「私もいつも持っていく」「自分だけかと思っていたけど、みんな持っていくんだね」「欧州に行く時は特に必要」などの声が寄せられた。一方で、「日本のトイレに台湾の抽出式トイレットペーパーを大量に捨てると詰まってしまうので、ホテルや民泊に備え付けのトイレットペーパーを使う方がいいと思う。ホテルや民泊のオーナーに迷惑をかけないためにもね」「自分で持参したトイレットペーパーを流すと、配管が詰まって清掃費用がかさむことになるよ」などと注意を促す声もあった。記事は、多くの人が日本にトイレットペーパーを持参するのは、日本のトイレットペーパーが薄すぎると感じているからだとした上で、フェイスブックページの「日本省銭小站」によると、日本のトイレットペーパーには「シングル」と「ダブル」の2種類があると紹介した。また、ほとんどの国ではロール式のトイレットペーパーが一般的だが、抽出式トイレットペーパーは台湾で発明されたものだと紹介。欧米の折り畳まれて連続的に出てくるティッシュペーパーを目にした永豊金融控股（シノパック・フィナンシャル・ホールディングス）の元董事長の何寿川（ホー・ショウチュワン）氏が、この技術がトイレットペーパーに使われていないことに気づいて台湾のメーカーと協力して世界初の抽出式トイレットペーパーを開発したと伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「中国人留学生112人、虚偽書類で韓国の地方大学に編入か＝韓国ネット「氷山の一角では」」　2026年4月3日、韓国メディア・朝鮮日報は、韓国の地方私立大学で中国人留学生100人以上が偽の卒業証書を使って編入していた問題が発覚したと報じた。記事によると、韓国法務部の出入国・外国人庁は今年1月、光州市の湖南大学の本部や国際交流部門を家宅捜索し、中国人留学生112人が虚偽の学歴書類を提出して編入していた事実を確認した。留学生らは当初、高卒資格の語学研修ビザ（D-4）で入国。その後、米国の大学卒業証書を提出して編入し、留学ビザ（D-2）へと変更していたという。しかし、提出された卒業証書の大学は、00年代後半に認可が取り消された、いわゆる幽霊大学だったことが判明した。この制度では、海外大学の学位を持つ学生が編入すると、1～2年で卒業できるため、短期間で学位取得と長期滞在が可能になる仕組みだったとみられている。関係当局によると、対象となった留学生の大半はすでに昨年12月までに中国へ帰国しており、韓国内に残っていた5人については強制退去措置が取られたという。大学側は「学生が虚偽の学歴を提出していたことは把握していなかった」と説明し、現在海外にいる学生については休学扱いとし、再入国時には強制退去対象であることを通知しているとしている。これについて、韓国のネットユーザーからは「100人以上って規模が大き過ぎる」「これは組織的なものだろう」「大学側が気づかなかったのは問題だ」「どうやって審査を通ったのか理解できない」「制度の抜け穴があったのでは」などの声が上がった。また、「すでに帰国しているなら処罰は難しいのでは」「こういうケースは氷山の一角かもしれないから、厳しく追求してほしい」「他の大学も調査すべき」「短期間で卒業できる仕組み自体が問題」「外国人留学生管理をもっと厳しくすべき」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「日本人母子襲撃で命落とした中国人女性、事件直後の映像公開」　中国共産党で治安や司法を担当する中央政法委員会はこのほど、正義のために人命救助など勇気ある行動を取った「見義勇為者」を紹介する映像を公開した。この中で、日本人母子らへの刃物による襲撃を制止しようとして死亡した胡友平（フー・ヨウピン）さんの事例が取り上げられた。バス案内係だった胡さん（1969年7月生まれ）は2024年6月24日、江蘇省蘇州市高新区のバス停で刃物を持った男による襲撃を目撃。犯行を制止しようとした際に刺され、搬送先の病院で死亡した。蘇州市公安局によると、この事件では胡さんのほかに3人が負傷（中国籍1人、日本籍2人）し、病院に運ばれた。現場で拘束された容疑者の男（52歳、無職）はその後、蘇州市中級人民法院（地裁）から死刑判決を言い渡された。胡さんの行動は高く評価され、24年7月には「蘇州市見義勇為模範」の称号が授与されたほか、25年7月に発表された第15回全国見義勇為英雄模範において、「全国見義勇為英雄」に選出された。蘇州市は関連する基金の設立を進めている。pic.twitter.com/cJrtT5uQ7c— レコードチャイナ (@recordchina) April 3, 2026

「日韓を含む約35カ国、ホルムズ海峡の通航再開目指し協議へ＝韓国ネット「早く国際協力を」」　2026年4月2日、韓国メディア・デジタルタイムスは、韓国や日本を含む有志35カ国がエネルギー問題をめぐり、オンライン外相会議を開くと報じた。記事によると、英国政府は、ホルムズ海峡の通航再開に向けた対応を協議するため、韓国やフランス、ドイツ、日本、オーストラリア、カナダ、アラブ首長国連邦など約35カ国が参加する多国間会議をオンラインで開催すると明らかにした。会議は英国の主導で行われ、まずは機雷除去などの初期対応、その後はタンカーの安全確保などが議論される見通しだ。記事は、今回の動きは、トランプ大統領が前日、自身のSNSで同盟国に対して「自分の石油は自分で確保しろ（go get their own oil）」と投稿し、欧州やアジア諸国を批判した直後に進められたもので、「各国の危機感の高まりを示している」と伝えた。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約5分の1が通過する重要航路だが、現在は事実上の封鎖状態が続いている。これについて、韓国のネットユーザーからは「エネルギー問題がどれだけ深刻か分かる」「（トランプ大統領の「自分の石油は自分で確保しろ」との発言は）かなり衝撃的だ」「同盟国に対して言う言葉ではない」「結局アメリカは自国優先」「トランプ氏はいつも勝手過ぎる」などの声が上がった。また、「ホルムズ海峡封鎖が世界経済に与える影響は計り知れない」「今後さらに緊張が高まりそう」「早くできる国で国際協力を進めてほしい」「韓国はエネルギー安全保障を真剣に考えるべき」「これまで輸入依存が高過ぎたのが問題」などの声も見られた。（翻訳・編集/樋口）

「中国系夫婦の米国籍を剥奪、医療機密を盗み中国へ提供―仏メディア」　2026年4月1日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、米国の小児病院から医療分野の営業秘密を盗み出し中国側に提供したとして有罪判決を受けた中国系夫婦に対し、米国市民権の剥奪が命じられたと報じた。記事は、米FOXニュースの報道を引用し、連邦裁判所が陳立（チェン・リー）、周宇（ジョウ・ユー）両被告の帰化による市民権を取り消したと伝えた。記事によると、周被告は2005年に交流訪問学者として渡米し、08年に同病院の保証で就労ビザを取得。陳被告は16年、周被告は17年にそれぞれ米国籍を取得したが、19年に逮捕されたという。両被告はオハイオ州コロンバスの小児病院に約10年間勤務し、その間に盗み出した営業秘密を使って中国でバイオテクノロジー企業を設立していたとされる。さらに、中国の国家外国専家局から資金援助を受けていたほか、盗んだ機密情報を疾患の診断・治療用試薬キットの開発に転用し、知的財産の譲渡を通じて約150万ドル（約2億3800万円）の利益を得ていたとのことだ。記事は、連邦検察が両被告の通信詐欺および営業秘密窃盗の共謀行為について、帰化要件である「良好な品行」に反する「道徳的背徳」に該当すると指摘しており、ボンディ司法長官が「重大な犯罪を犯しながら市民権を保持し続けることは移民制度への容認し難い悪用だ。市民権は獲得すべき特権であり、悪用される権利ではない」とコメントしたことを伝えた。（編集・翻訳/川尻）

「日本に帰化した中国人、昨年は3533人＝中国ネット「ウィンウィン」「不法残留も含めたら…」」　昨年、日本に帰化した中国人の数が3500人を超えたとの報道が中国でも取り上げられた。法務省がこのほど発表した「国籍別帰化許可者数」のデータによると、令和7年（2025年）に日本に帰化した中国人は3533人で、前年（3122人）比で13．2％増加した。2番目に多かったのは韓国・朝鮮人で2017人だったが、前年（2283人）比では11．7％の減少だった。以下、ネパール人（695人）、ブラジル人（409人）、ベトナム人（357人）、フィリピン人（352人）、ミャンマー人（273人）が続いた。総数は9258人で、前年（8863人）比4．5％増だった。帰化許可者数は2003年の1万7633人がピークで、近年は7000～9000人で推移している。中国のSNS・微博（ウェイボー）で35万のフォロワーを持つブロガーは1日、「昨年3500人余りの中国人が日本に帰化しただって？」とつづり、この情報を伝えた。中国のネットユーザーからは「良いことだ」「別に多くはないだろう。韓国・朝鮮人はあんなに人口が少ないのに2000人もいるのだから」「日本好きが中国を出ていく。ウィンウィンじゃないか」「都合の良い時だけ『華人』を自称しなければそれでいい」「同時期に中国に帰化した日本人はどれくらいいるのか」「もし不法残留も含めたら後ろにゼロが一つ付くだろう」といったコメントが寄せられている。なお、法務省は今年4月1日から帰化の要件となる日本での居住期間を、従来の原則5年以上から10年以上に厳格化した。（翻訳・編集/北田）

「中国政府系メディアが「中国経済失速論」に反論―シンガポールメディア」　シンガポールメディアの連合早報は2日、中国政府系メディアが「中国経済失速論」に反論したとする記事を掲載した。記事によると、中国経済の「失速」に対する外部からの疑念に対し、中国政府系メディアの経済日報は、今年の国内総生産（GDP）成長率目標である4．5％〜5％という数値について、実際と乖離（かいり）して高くしたものでも、保守的に抑えて低くしたものでもなく、経済における内在規律と一致するものだと主張した。経済日報は、今年の成長率目標設定について、目下の情勢に立脚し、構造調整やリスク予防、改革促進の余地を残しつつ安定的な成長のシグナルを送るものだと指摘。過度に高い目標を設定すると、成長を保つために速さや成果を追い求めるという思考が必然的に生じることになると主張した。また、地政学的紛争や世界的な貿易保護主義、産業チェーン再構築などのリスクの高まりと外部環境の不安定性が中国経済にとって衝撃となる可能性があるとも指摘。潜在成長率に合わせた目標設定は、外部リスクに対する緩衝材となるだけでなく、成長期待を安定させることで市場の信頼を高め、大きな経済変動を防ぐことにもつながると主張した。（翻訳・編集/柳川）

「「まるで粘土」新設した道路がでこぼこに変形―中国」　中国・湖南省で新設された道路がでこぼこに変形する事態が起きている。中国メディアの大風新聞が30日付で伝えた。記事によると、現場は同省益陽市大通湖区にあるまだ名前も付けられていない新設道路。撮影された動画には、路面がでこぼこに変形して、波を打ったようになっている。動画を見た人からは「コンクリートの道路には見えない。まるで粘土をこねたよう」との声が上がった。地元の関係者が、道路の敷設・管理を行っている益陽大通湖投資発展（集団）有限公司に問題を報告したところ、同社の担当者から「上層部が手配を行い、道路を再整備する」「雨天が続いているためまだ着工していないが、住民が満足いくようにする」との回答があったという。![]大風新聞の記者が大通湖区交通運輸局に問い合わせたところ、担当者は同社に問い合わせるよう案内した。しかし、交通運輸局から提供された電話番号に数回電話をかけたものの、いずれもつながらなかった。前出の関係者から同社従業員のプライベートな番号を聞いて連絡したところ、「問題の道路については是正措置を行う」と回答した。しかし、「新設した道路なのになぜ問題が発生したのか」と問い掛けると、「自分は着任して間もないため把握していない」とし、最終的に「別の電話が入ったから」と通話を終了したという。（翻訳・編集/北田）

「日本で台湾人を秒で見分けられる動作とは？「本当にそう！」「ついやっちゃう」―台湾メディア」　台湾メディアのETtodayは1日、日本で台湾人を秒で見分けられる動作に共感の声が集まっていると報じた。記事によると、SNS・Threads（スレッズ）のある投稿者は「日本に長く住む友人が、台湾人を瞬時に見分けられるちょっとした動作を教えてくれた」と説明。それは、「台湾人は飲食店で食事を終えて席を立つ際、椅子を元の位置に戻す」ことだといい、これを聞いた投稿者自身も「確かに！」と納得したという。この投稿に、他のネットユーザーからは「これは本当にそう！思えば友達と出かけた時は必ず椅子をちゃんと戻している」「私も椅子を戻すし、他人のも戻しちゃう（笑）」「自分的には、ぶつかりにくくなる気がするから」「台湾の店は席の配置がかなり詰まっていることが多いから、椅子を戻すことで通路が広くなる。だからこの動作が習慣になったと思う」といった声が上がった。また、「小学校で椅子を戻すように教えられた気がする」「昔、小学校の先生に席を離れるときは椅子を戻すように教えられて、それが自然と習慣になった」「小学校で身に付いた習慣で、家でも椅子をテーブルの下に戻すし、外でもついやってしまう」など、子どもの頃からの教育が関係しているとの声も少なくなかった。一方で、「自分はやるけど周りは誰もやらない。だからみんなの椅子を全部戻してる。もうほとんど強迫症みたいになってる」「いや、店で食事しても自分以外は誰も戻してないよ。家が商売をしているけど、お客さんもほぼ戻さない」「うちの夫はやらない。毎回注意するか、私が代わりに戻してる」といった意見もあったという。（翻訳・編集/北田）

「多くの韓国人が桜を見るため武漢に―中国メディア」　中国メディアの長江日報はこのほど、「多くの韓国人が桜を見るため武漢に、航空便はほぼ毎日運航」とする記事を配信した。記事は、桜の名所として有名な武漢の東湖桜園では、韓国語ガイドの手旗を至る所で目にすることができるとし、多くの韓国人客が記者に対し「武漢の桜は日本の桜と遜色なく、しかも航空運賃が安い」と語ったと伝えた。![]そして、韓国と武漢の往来はますます便利になるとし、ソウルと武漢を結ぶ航空便は、3日から大韓航空が週5便、中国南方航空が週3便となり、21日からは韓国の格安航空会社ティーウェイ航空が週3便となることを紹介した。また、韓国と武漢の間では観光だけでなく貿易も加速しているとし、韓国は武漢にとって重要な貿易パートナーで、半導体や自動車部品、化粧品などが頻繁に取引されていて、多くの韓国企業が武漢に拠点を構え、武漢の越境電子商取引（EC）企業や物流企業も韓国への専用ルートを続々開設していると伝えた。（翻訳・編集/柳川）