「＜バドミントン＞中国でも人気の志田千陽がリーニンと契約、中国語も披露」　中国スポーツメディアの雷速体育によると、2024年パリ五輪バドミントン女子ダブルス銅メダルの志田千陽が1日、中国の大手スポーツ用品メーカー、Li-Ning（リーニン）と契約したことを発表した。志田は、自身の公式微博（ウェイボー）やリーニンのバドミントン・テニス・ピックルボール公式ウェイボーに投稿された動画で、「皆さんこんにちは、志田千陽です。新たな旅が始まりました。これまでの支えに感謝しています。これからも応援よろしくお願いします」とすべて中国語であいさつした。志田がパリ五輪で活躍すると、中国ではその実力だけでなく美貌も注目されて人気が爆発した。志田が中国語であいさつした動画には、中国のファンから「中国語とてもお上手」「いつまでも応援します。頑張ってください」「かわいい」「リーニンはついに真のスターを見つけた」「ちなみに今の乃木坂で誰が一番推しなんですか？」「エープリルフールのネタじゃないですよね？本当ならとてもうれしい」などのコメントが寄せられた。（翻訳・編集/柳川） 在 Instagram 查看这篇帖子 志田千陽(Shida Chiharu) (@_chiharushida_) 分享的帖子

「元テスラ「エース工場長」にシャオミ入り報道―中国メディア」　中国メディアの快科技によると、米電気自動車（EV）大手テスラの上海ギガファクトリーの建設と生産能力増強を主導した元生産・製造担当副社長の宋鋼（ソン・ガン）氏が間もなく小米汽車（シャオミオート）に入社すると報じられた。中国メディアの藍鯨科技は、宋氏が工場長として現工場長の季国偉（ジー・グオウェイ）氏と二頭体制を構築する可能性があると報じた。宋氏は2018年にテスラに入社後、上海ギガファクトリー最初の従業員として工場建設をゼロから指揮し、着工から最初のモデル3のラインオフまでわずか11カ月という業界の奇跡を成し遂げた。その後も月間生産能力を世界記録となる8万台にまで引き上げるなど大きく貢献した。24年12月に退社し、再生可能エネルギー事業者の遠景能源（エンビジョン）で短期間、統合サプライチェーン担当上級副社長を勤めた。業界内ではこの人員配置について、シャオミオートが2026年に55万台の納車を目指すという重要な節目に際し、シャオミトップの雷軍（レイ・ジュン）氏による生産・製造能力増強に向けた重要な戦略的配置との見方がある。（翻訳・編集/柳川）

「トランプ氏「出生地主義は中国の富裕層の子孫に与えるためのものではない」―独メディア」　2026年3月31日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、トランプ米大統領が出生地主義を制限する大統領令の合憲性をめぐり、連邦最高裁判所が4月1日に口頭弁論を行う予定だと報じた。記事は、トランプ氏が自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で、出生地主義は本来奴隷の子女の権利を保障するために設けられたものであり、中国などの富裕層が金銭に物を言わせて子どもを米国市民にする「出産旅行」に利用されるべきではないと主張したことを紹介。「現代最大の詐欺の一つだ」と批判したと伝えた。また、トランプ氏が2期目の大統領の就任初日にこの大統領令に署名したことにより、全米の複数の州で違憲性を問う訴訟が起こされたと解説。米議会でも、不法移民や出産目的の渡航者が子どもに市民権を取得させた上で親自身の合法的な居留権獲得につなげているとして、共和党を中心に制度の見直しを求める声が強まっていると伝えた。その上で、米国憲法修正第14条が「合衆国で生まれ、その管轄権に服する者」に市民権を認めていると指摘。トランプ氏の大統領令は、不法滞在者や短期ビザでの入国者は米国の「管轄権」に服しておらず、自動的に市民権を得る資格はないという独自の解釈に基づいているとした。記事は、こうした狭義の解釈について、連邦最高裁が1898年にいわゆる「黄金徳（ウォン・キム・アーク）事件」の裁判で既に退けていることに言及。この裁判では、サンフランシスコで中国人の両親のもとに生まれた黄金徳氏が里帰り後に再入国を拒否されたのに対し、最高裁が米国内での出生を根拠に市民権を認めており、今回の審理でもこの先例が焦点になるとの見方を伝えている。（編集・翻訳/川尻）

「＜卓球＞中国男子がドイツ勢に3連敗、5選手中3選手がステージ1で敗退―ITTFワールドカップ」　中国・マカオで開催中の卓球のITTFワールドカップ男子シングルスで中国勢がドイツ勢に3連敗を喫し、出場5選手中3選手がステージ1で敗退する事態となった。ステージ1では各グループの3選手が総当たりを行い、上位1選手がステージ2（トーナメント）に進出する。勝ち上がりには原則2勝が必要となるが、中国は梁靖崑（リアン・ジンクン）がオフチャロフ（ドイツ）に、陳垣宇（チェン・ユエンユー）がチウ・ダン（ドイツ）に、周啓豪（ジョウ・チーハオ）がフランツィスカ（ドイツ）にそれぞれ敗れ、ステージ1で敗退した。中国でステージ2に進出したのは世界ランキング1位の王楚欽（ワン・チューチン）と、先月のWTTチャンピオンズ重慶で張本智和を破った期待の19歳・温瑞博（ウェン・ルイボー）の2選手のみ。なお、日本は張本、戸上隼輔、松島輝空が順当に勝ち上がった。![梁靖崑]中国のSNS・微博（ウェイボー）では「中国男子がドイツ勢に3連敗」がホットワードになり、ネットユーザーからは、WTTの方針に異を唱えて国際大会から遠ざかり、現在はドイツリーグでプレーしているかつての世界1位・樊振東（ファン・ジェンドン）が、ドイツ勢全体の実力の引き上げに寄与したとのコメントが相次いだ。このほか、「中国卓球のレベルってこんなに低かったっけ？」「中国男子はもはや（以前のような）絶対的な優位性は持っていない」「いや、むしろ優位性なんてこれっぽっちもないわ」「ドイツ勢は元々弱くはなかった。梁が最近ずっと調子が悪いことを除けば、残りの2選手は実力で負けただけ」「中国は本当に、若手の突き上げが足りない」といったコメントが寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「「メード・イン・チャイナ」を再評価する時が来た―シンガポールメディア」　2026年3月30日、環球時報はシンガポール紙ストレーツ・タイムズの記事を引用し、「今こそ『メード・イン・チャイナ』を再考すべき時だ」と伝えた。記事は、筆者がスイス製カーボンホイールの破損をきっかけに中国ブランドを試したところ、欧米ブランドの半額以下で同等以上の性能を持つ製品を手に入れたという実体験を紹介。かつて「安価で低品質、安全性にも欠ける」とされた中国製品のイメージは変わりつつあると指摘した。また、その背景として、中国当局による規制強化と、豊かになった中国の消費者がより高い品質を求めるようになったことを挙げた。そして、上海在住のシンガポール人起業家ケン・ゴー氏が24年に福建省で高級カーボンホイールの生産を開始したことを紹介。カーボンホイールは年間1500〜2000セットを販売し、その大半が海外顧客に購入されているとした上で、同氏が「欧米の高価格は人件費による非効率の表れだ。今、より安く、より速く、より優れた挑戦者が現れた」と語ったことを伝えた。さらに、中国の自動車メーカーBYDがシンガポールで25年の販売台数首位となった事例にも触れ、中国製品がバリューチェーンを上昇している現状を指摘。ユーロモニター・インターナショナルの25年報告書が「新しい『メード・イン・チャイナ』はもはや単なる『安くて良いもの』ではなく、イノベーションや文化的影響力と結びついている」と分析したことを紹介した。（編集・翻訳/川尻）

「高速鉄道車内に蚊が大量発生、鉄道会社が謝罪―中国」　中国の高速鉄道車内に蚊が大量発生する事態が起き、鉄道会社が謝罪した。観察者網など複数の中国メディアが1日に伝えた。報道によると、蚊が大量発生したのは3月31日、香港西九龍から上海虹橋へ向かう高速鉄道G386の車内。撮影された映像には、乗客や乗務員が車両の連結部や通路で手を振ってかを追い払う様子が映っており、画面上でも蚊が飛び交っているのが確認できる。動画の投稿者によると、乗務員は乗客をなだめ、上層部に状況を報告したものの、具体的な解決策は説明しなかった。別のユーザーによると、車掌は原因について「（広東省の）潮汕駅で点検のために停車させていた際、一晩中窓を開けていたため蚊が入り込み、車内に潜んでいた」と説明していたという。このほか、現場にいたというユーザーは「すべての車両に蚊がいた。乗車して間もなく蚊があちこち飛び回り始め、乗客は落ち着いて休むことができなかった。中には途中で降車して切符を買い直し、後続の列車に乗り換える人もいた」と証言した。4月1日、同列車を運行する広鉄集団広九客運段はSNSの公式アカウントで「最近、広東・香港地域で降雨が続いたことで蒸し暑くなり、蚊の繁殖が加速した」と説明。車内では電撃ラケットで駆除する、停車時にドアを開けて蚊を追い出す、車内の温度を下げて蚊の活動を抑えるなどの措置を取ったとした。その上で、「乗客の皆さまに影響を与えたことを深くおわびします」と謝罪し、「今後は対策を強化し、引き続き移動環境の改善に努めてまいります」とコメントした。（翻訳・編集/北田）pic.twitter.com/Dtl4KORuAo— 中国動画 (@RC00547555) April 1, 2026

「日本旅行に魅力感じず？「達人」が反論「今行かずしていつ行く」―台湾メディア」　台湾メディアの中時新聞網は3月31日、台湾で「日本旅行に魅力を感じなくなった」という投稿が話題になったことについて、「日本旅行の達人」がデータを用いて反論したと報じた。記事は、「最近ある台湾人が、日本旅行のコスパ低下や日本製品が台湾でも購入できるようになったこと、さらに日本でのワーキングホリデーの経験などを理由に、現在は日本旅行への高揚感が薄れていると投稿し、物議を醸した」と説明。これについて元医師で「日本旅行の達人」と呼ばれる林氏璧氏の主張を紹介した。林氏は、自身のフェイスブックファンページで、2023～25年の台湾から日本への渡航者がそれぞれ420万人、604万人、676万人だったこと、特に今年1月は単月として過去最多となる69万4500人となり2月も69万3600人に達したことを示した上で、「自分が飽きたからといって他の人も飽きたわけではない。数字を見る限り、これは『過熱』と言うべきで、どこが『冷めた』というのか」と述べた。また、現在は「ゴールデンタイム」であるとも指摘。日本で11月に導入される免税制度の影響が未知数であること、円安が続いていること、不可抗力による影響（※中国政府による自国民の訪日自粛要請）が依然として続いていることの3点を挙げ、「今日本に行かずしていつ行くのか」と強く訴えた。記事によると、日本旅行の人気低下をめぐる今回の議論には、台湾在住の日本人作家「日本人的欧吉桑（日本人のおじさん）」もSNSで反応しており、「多くの台湾人は団体ツアーで日本旅行をしており、まだ本当の日本に触れていない可能性がある。（日本の）現地の人と触れ合う機会があれば、日本旅行に飽きるということはないと思う」との考えを示した。（翻訳・編集/北田）

「宇宙競争「うさぎとかめ」、中国という「かめ」は米国という「うさぎ」より有利―仏メディア」　仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）中国語版は3月31日、宇宙競争において、中国のライバルは米国ではないとの記事を掲載した。記事は、およそ半世紀ぶりとなる米国の月周辺の有人飛行計画「アルテミスII」の打ち上げが4月1日に予定されていることについて、仏紙フィガロが「米航空宇宙局（NASA）にとってこれは小旅行に過ぎないが、その先にはなお多くの不確実性がある」と指摘したことを紹介した。同紙は米中の宇宙競争を寓話「うさぎとかめ」になぞらえ、「中国という『かめ』は米国という『うさぎ』をリードする有利な位置にある」と指摘。「中国は出発こそ遅れたものの、自らのペースで着実に目標へと歩みを進めており、2030年までに宇宙飛行士を月に送り込む計画を掲げている。中国は米国との競争ではなく、むしろ時間との競争に臨んでおり、政治的なタイムスケジュールに従って、29年10月1日、すなわち中華人民共和国成立80周年までに月面着陸を実現することを目標としている」と論じた。そして、「中国は独自の論理とスケジュールに基づいて計画を進めている。1992年に有人宇宙計画を開始した際には、30年後に宇宙ステーションを保有することを目標としていた。そして30年後の2022年、中国は宇宙ステーション『天宮』の建設を完了した」と計画が順調であることに触れた。同紙はまた、専門家の見解を引用し、「中国では米国との競争に勝つことへの自信が高まっているが、米国では自信が次第に弱まっている」と指摘。NASAのジャレッド・アイザックマン長官が「勝敗は数カ月の差で決まる可能性がある。米国が多くの困難に直面している一方、中国は計画通り着実に進めている」と危機感をにじませたことに言及した上で、計画がすべて順調に進んだ場合、中国は今回の「アルテミスII」のミッションに相当する初の有人月周回飛行を28年に実施する見通しであることを伝えた。（翻訳・編集/北田）

「DeepSeekが過去最長12時間ダウン、直近15カ月間に7回の大規模なサービス中断―中国メディア」　2026年3月30日、中国メディア・界面新聞は、人工知能（AI）大規模言語モデルを提供するDeepSeek（ディープシーク）が約12時間に及ぶ大規模なサービス中断を起こしたと報じた。記事によると、障害は29日午後9時35分に発生し、ウェブ版・アプリともに利用不能となった。技術チームは2回の緊急修復を実施したが、完全復旧は30日午前10時ごろとなり、同社史上最長の中断記録を更新した。過去15カ月間で少なくとも7回の顕著なサービス中断が発生しているとのことで、記事はサービスの不安定さが常態化していると指摘。3月10日にもサーバー過負荷でダウンし、SNS上で関連ワードがトレンド入りしたばかりだったとしている。その上で、DeepSeekが月間アクティブユーザー1億4500万人を抱え、世界4位・中国トップのAIアプリであることに言及し、巨大インフラとしての影響力の大きさを伝えた。さらに、この問題はDeepSeek一社にとどまらないとし、昨年の世界的なAI計算リソースの需要が前年比45％増となった一方で供給は約20％増にとどまり、需給ギャップが拡大し続けていると指摘した。このほか、障害時にユーザーが再試行を繰り返すことで負荷がさらに増大する「雪崩効果」も発生しており、計算資源の不足がAI業界全体の構造的課題になっていることを報じた。（編集・翻訳/川尻）

「大韓航空が非常経営体制に、韓国航空業界で3社目＝韓国ネット「海外旅行は諦めろ」」　2026年3月31日、韓国メディア・毎日経済は「韓国航空最大手の大韓航空が、対外環境の悪化により非常経営体制に入る」と報じた。韓国ではティーウェイ航空、アシアナ航空がすでに非常経営体制に入っており、これで3社目となる。他の航空会社にも広がる見通しだ。航空業界によると、禹基洪（ウ・ギホン）副会長が3月31日、社内向けの公示で「燃料費急増に伴う原価上昇に備え、4月から非常経営体制に切り替える」と明らかにした。全社を挙げてコスト効率化を進めていく方針だ。原油高が長期化した場合、年間事業計画の目標達成に深刻な支障が発生する見通しだという。禹副会長は「この措置は一時的なコスト削減ではなく、安定した将来の成長基盤を築く機会としたい」との考えを示し、「この危機も賢く乗り越えられるものと信じている」と呼び掛けたという。この記事に、韓国のネットユーザーからは「顧客に転嫁しますよという話か」「役員報酬を引き下げろ」「海外旅行は諦めよう」「海外旅行禁止にしてしまえば簡単じゃないか」「国内にも旅行すべき所はたくさんあるよ。海外に行く前にまず国内を巡ろう」「だんだん後進国になっていく」「米国が戦争を始めたせいで世界中が後進国化しているんだよ」「それで、何が変わるんだ？」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）