「成都で3年、人生と世界観が変わった―オーストラリア人ジャーナリスト」　2026年3月27日、中国メディアの環球時報はオーストラリア人ジャーナリストが中国四川省成都市での生活を通じて人生観を劇的に変化させたエピソードを報じた。記事は、オーストラリアのシドニー・モーニング・ヘラルド紙に掲載されたブライアン・ジョンストン氏の寄稿を紹介。1980年代末に大学を卒業した同氏が、友人の死をきっかけに「平凡な一生を過ごさない」と決意し、映画「ラストエンペラー」に触発されて未知の中国へ渡った経緯を伝えた。記事によると、中国語が話せず中華料理も未経験で、英語の指導経験も皆無なまま四川省成都市の四川大学の教員となり、宿舎に入った当時の同氏が、自身の決断の重さに直面しつつも、そこから始まる未知の生活に大きな衝撃を受けたという。また、成都での3年間の滞在が同氏にとって「人生の大学」となったとのことで、中国文化の愛好家となり世界を見る新たな視点を得た同氏は、現地の学生たちと深い友情を築き、毎日が挑戦の連続である知的な冒険を楽しんだという。![四川大学]同氏はさらに当時の成都について、理髪店が夜に火鍋店へ変わる独特な活気や、文殊院の精進料理店や望江楼公園の茶館で、好奇心旺盛な地元の人々に囲まれながらふた付きの茶碗で茶を飲んだ牧歌的な風景をつづった。記事は、目覚ましい発展を遂げる中国において、大切な思い出の場所が摩天楼やショッピングセンターに塗り替えられていることを恐れ、同氏が長年にわたり成都への再訪を避けていた心理的な葛藤も紹介した。その上で、旧友の誘いで再訪を決意した同氏が、近代化した街並みの中で変わらぬ姿を保つ四川大学のキャンパスを見て涙したほか、かつて住んでいた宿舎の塗装の剥げた黄色いドアとの再会に、同氏が言葉にできないほどの深い感動を覚えたことを伝えた。そして最後に、現在の成都が広大な新市街や地下鉄を備えつつも、古風な公園や茶館の魅力を失っていないと同氏が評価したことに言及。スパイシーな四川料理の刺激や茶器の触れ合う音といった五感に訴える伝統的精神が同氏を再び成都のとりこにさせていると結んだ。（編集・翻訳/川尻）

「「新劇場版 銀魂 -吉原大炎上-」が5月15日に台湾公開へ、ネット民「ずっと待ってた」と歓喜」　2026年3月26日、台湾メディアの琅琅悦読は「新劇場版 銀魂 -吉原大炎上-」が5月15日に台湾で公開予定だと紹介する記事を掲載した。「銀魂」は、空知英秋氏の漫画が原作。03年から19年まで「週刊少年ジャンプ」で連載された大ヒット漫画であり、全世界累計発行部数は7300万部を突破している。江戸末期、宇宙から来た「天人」によって支配された世界を舞台に「万事屋」を営む坂田銀時（さかたぎんとき）、志村新八（しむらしんぱち）、神楽（かぐら）の活躍をコメディータッチで描いた物語だ。「新劇場版 銀魂 -吉原大炎上-」は原作でも屈指の人気エピソード「吉原炎上篇」を初めて劇場版化する完全新作映画。物語の舞台となるのは、江戸最大の歓楽街である地下遊郭都市「吉原」で、夜王・鳳仙（ほうせん）の支配により光を失った街へと足を踏み入れる銀時、新八、神楽の3人を、シリーズ初となるシネマスコープで描き出す。そんな同作が早くも5月15日に台湾で公開されることが決定し、記事は「配給会社の車庫娯楽は、本編冒頭5分の映像を先行公開しており、ファンは一足先にその世界観を味わうことができる。最終予告では、銀時と仲間たちが巨大な闇の都市・吉原で激闘を繰り広げる姿が描かれている。晴太の流した涙の先に、一体何が待ち受けているのかが見どころだ」とした。すると、同作の公開を知った台湾のネットユーザーは、「ずっと待ってた！！」「ついに情報来た！（号泣）」「1番好きな吉原炎上篇！！」「香港より（公開が）早いなんて。おめでとう！」「上映してくれるだけでも本当にありがたい！良い特典が用意されてるといいな！！」「5月15日は絶対映画館に行く。めっちゃテンション上がってる！」などと、歓喜に沸いた。一方で、「まさかの車庫だ」「やっと来た！。でもなんで車庫なんだろう」「個人的には配給会社・羚邦の方がマシだと思う」「車庫なら羚邦じゃないからむしろ助かったんじゃない？」「羚邦に任せると、特典も少ないし上映館も少ない、上映回数も少ない。2年前の『劇場版ハイキュー！！ゴミ捨て場の決戦』以降、まともな特典出したことないでしょ」などと、特典数や上映規模の違いをめぐり、配給会社の優劣に関する議論も相次いだ。（翻訳・編集/岩田）

「カナダ人はイタリア、日本、英国に対して引き続き好意的な見方―台湾メディア」　台湾メディアのCNEWS匯流新聞網は23日、「カナダ人はイタリア、日本、英国に対して引き続き好意的な見方をしている」とするResearch Co．が2月に公表した世論調査結果を取り上げた。調査結果は2月4〜6日にカナダの成人1001人からオンラインで得た回答に基づくもので、誤差範囲はプラスマイナス3．1％。調査結果によると、カナダ人の77％がイタリアに対して好意的な見方をしており、2025年4月時点から5ポイント上昇した。日本（76％、5ポイント上昇）、英国（75％、3ポイント上昇）、フランス（72％、5ポイント上昇）、ドイツ（71％、5ポイント上昇）に対しても好意的な見方をしている。上位グループに続いたのが、韓国（63％、6ポイント上昇）とメキシコ（58％、1ポイント低下）だった。好意的な見方をしている人の割合が25年4月時点から最も上昇したのは中国で、9ポイント上昇して39％となった。中国に対して好意的な見方をしている割合を年齢別に見ると、18〜34歳が54％、35〜54歳が36％、55歳以上が27％だった。地域別では、オンタリオ州が43％、サスカチュワン州とマニトバ州が共に41％、大西洋岸諸州が40％だった。米国に対しては、カナダ人の10人に3人が好意的な見方をしており、25年4月時点の過去最低値から4ポイント上昇した。年齢別では、18〜34歳が38％、35〜54歳が29％、55歳以上が25％だった。地域別では、オンタリオ州、サスカチュワン州、マニトバ州、アルバータ州は30％を超えたが、ブリティッシュコロンビア州とケベック州では相対的に低かった。好意的な見方をしている人の割合が相対的に低かったのは、サウジアラビア（29％、2ポイント低下）、ロシア（23％、4ポイント上昇）、イラン（19％、2ポイント上昇）、北朝鮮（16％、1ポイント低下）。（翻訳・編集/柳川）

「トランプ氏、中国の経済成功を称賛「理論上不可能なモデルを実現」―香港メディア」　2026年3月29日、香港メディア・香港01は、トランプ米大統領が中国の経済モデルと製造業の成功を高く評価し、5月に訪中して習近平国家主席と会談する予定であると報じた。記事は、トランプ氏が27日にフロリダ州マイアミで開催されたサウジアラビア政府系ファンド主催の投資サミット「未来投資イニシアチブ（FII）」サミットに出席した際の発言を紹介。「新経済時代においてどの国が勝者になるか」との質問に対し、米国が「世界で最も勢いのある国」だと述べた上で、話題を中国に移したと伝えた。その上で、トランプ氏が「中国の経済モデルは理論上は機能しないはずだが、彼らがいかに素晴らしい成果を上げ、製造業がいかに発展しているかを見てほしい」と語り、自動車産業を例に挙げて中国製造業の優秀さを説明したことを詳述。「中国を好むと好まざるとにかかわらず、その成果は尊重しなければならない」と強調したと紹介している。また、当初3月末に予定していたトランプ氏の北京訪問について、イラン情勢への対応を優先するため延期を申し入れていたことに言及。ホワイトハウスのレビット報道官が、訪中日程を5月14日から15日に再設定し、習近平（シー・ジンピン）国家主席と会談する予定であることを認めたと報じた。（編集・翻訳/川尻）

「台湾で「2025年海外旅行統計」が発表、「来る」も「行く」も日本が最多」　台湾政府内政部はこのほど、2025年の出入国者統計を発表した（台湾と中国大陸および香港・マカオを往来した人を含む）。訪台者延べ857万4547人のうち、国と地域別では日本人が全体の17．3％の延べ148万3176人で、最も多かった。台湾人の渡航先でも、日本に向かった人が全体の35．6％で最も多かった。台湾を出入国した人全体は、前年比11．4％増の延べ5486万5000人だった。訪台旅客者数は延べ857万4547人で、日本人が延べ148万3176人が17．3％を占めて最多で、次いで香港マカオ籍保有者が全体の15．3％の延べ131万139人、韓国人の11．9％の延べ101万6520人だった。中国大陸人の訪台者は延べ63万7060人だった。訪台した人を国や地域別で見ると、前年からの伸び幅が最も大きかったのは中国大陸人で、19万8848人増加して伸び率は45．4％だった。次いで日本人は延べ16万3584人増で伸び率は12．4％、フィリピン人は延べ16万129人増で伸び率は34．3％だった。出国した台湾人は延べ1894万4436人で、最初の渡航先として最も多かったのは日本で、全体の35．5％だった。中国大陸部に向かった人は17．1％でこれに次ぎ、韓国に向かった人が9．7％で3番目に多かった。前年比で伸び幅が最も大きかったのは日本に向かった人で、前年よりも延べ72万4701人増えて伸び率は12．1％だった。次いで多かったのは中国大陸部に向かった人で、延べ46万7227人増えて伸び率は16．9％だった。（翻訳・編集/如月隼人）

「中国が長江の下に高速鉄道を建設へ＝ネット「これぞ大国」「生態系を破壊」」　中国中央テレビ（CCTV）は29日、中国最大の川である長江の下に高速鉄道を建設すると報じた。同局のニュース番組・央視新聞のSNSアカウントは「すごい！。中国が長江の下に高速鉄道を建設へ」と題し、「現在、第15次5カ年計画の重大プロジェクトである長江沿線の高速鉄道の象徴的な工事が急ピッチで進められている」と報道。「上海と成都を結び、総延長は約2000キロに及ぶ」とした。また、掘削作業などの様子を映した動画を添付し、「稼働中の世界最大直径の高速鉄道用シールドマシンの内部に立つと、その高さは実に5階建てに相当し、全長14キロの川底トンネルを掘削し、高速鉄道が長江をスムーズに横断できるようにする」ものだと説明した。![]中国のネットユーザーからは「これはすごい！」「うわっ、川の下を通る高速鉄道。われわれの国家インフラは一貫してブレイクスルーを起こしている」「高速鉄道が長江を貫くなんて、以前は想像もできなかったことだ」「これぞ大国」「新たな奇跡に心震える」といった称賛の声が多数上がった。一方で、少数ながら「生態系を破壊し、自ら墓穴を掘る」「長江は他の生物の生息地でもあり、妨げるべきじゃない」「自然や土壌環境の破壊につながらないのか？。そんなに大金を投じてまでやるべきプロジェクトなのか？」などと疑問視する声も寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「上海クルーズ港、1日の外国人入国者が過去最多の約5900人に」　上海の呉淞口国際クルーズ港は3月28日午前、入港ラッシュを迎えました。クルーズ船「スペクトラム・オブ・ザ・シーズ」と寄港クルーズ船「マイン・シフ6」が相次いで入港し、両船の外国人入国者数は合わせて5900人近くに達しました。これは同港の開港以来で最多です。3月29日にも、同港は混雑が続き、クルーズ船「MSCベリッシマ」と「アドラ・マジックシティ」が相次いで着岸しました。統計によりますと、3月28日から29日にかけて、上海のクルーズ船ターミナルでは出入境者数が延べ2万人以上に達し、このうち外国人が半数以上を占めました。240時間トランジットビザ免除や、外国人観光団のクルーズ入境ビザ免除、一方的なビザ免除措置といった利便政策を背景に、ビザ免除で入国した外国人の割合は約91％に上りました。現地の外国人旅行者からは、「ビザ免除政策により手続きが大幅に簡素化され、中国旅行が非常にスムーズになった」との声が聞かれました。3月全体の状況を見ると、上海のクルーズ船ターミナルに寄港したクルーズ船の隻数は前年同期比で66.7％増加し、クルーズ船で訪中した外国人観光客数は9.6％増加しました。（提供/CGTN Japanese）

「北京大興―フィンランド・ヘルシンキ直行便 きょう就航」　中国南方航空が運航する北京大興国際空港とフィンランドの首都ヘルシンキを結ぶ直行便が、3月29日に正式就航します。この路線の開設により、両国間のビジネス往来や文化交流が一層円滑化し、相互接続の水準が高まることが期待されます。（提供/CGTN Japanese）![北京大興国際空港]

「中国の大学はいかにして欧米を超えたのか―独メディア」　2026年3月24日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは独紙ヴェルトに掲載されたコンスタンツ大学の進化生物学者アクセル・マイヤー教授の寄稿文を紹介し、中国の大学が学術分野で急速に欧米を追い抜いていると報じた。記事は、マイヤー教授が浙江大学を視察した上で「中国は世界の科学研究の未来であり、西洋はかつての優位性を失いつつある」との見解を示したことを紹介した。そして、学術産出量を測る「ネイチャー・インデックス」で浙江大学が世界最高の産出機関となったほか、ライデン・ランキングで世界上位10校のうち8校を中国勢が占める一方、ハーバード大学をはじめ欧米の名門校は軒並み順位を落としていると伝えた。また、この躍進を支える中国独自の仕組みとして、トップ大学の若手助教が採用後5年以内に世界最高峰の学術誌（セル、ネイチャー、サイエンス）に論文を掲載できなければ給与が半減される一方、成功すれば約5万ドル（約795万円）の報奨金が支給されるという徹底した信賞必罰の制度を紹介。ドイツの大学ではトップ誌への掲載に対して経済的報酬も称賛もほぼないと対比的に言及したことを紹介した。記事は、マイヤー教授が欧米の凋落の原因として、入試や採用で志願者の才能や実績よりも性別や多様性が優先されるようになった点や、大学が「真理の探究」ではなく「世界をより道徳的にすること」を使命と信じ込むようになった点を挙げたと指摘。ワーク・ライフ・バランスや休暇の拡充を求める風潮も学術成果の減少に拍車をかけていると分析したことを伝えた。さらに、マイヤー教授がかつて中国からも称賛された「ドイツ的な美徳」である実力主義の喪失を嘆き、「今後、優秀な人材を引きつけるのはドイツではなく中国だ」と警告したことを紹介。欧州の学術界への痛烈な警鐘として締めくくったと報じた。（編集・翻訳/川尻）

「米国防総省 イランでの数週間にわたる地上作戦の準備を進める」　米国側が3月28日に明らかにした情報によりますと、米国防総省はイランで数週間にわたる地上作戦を展開する準備を進めています。関係者によれば、トランプ大統領が関連計画を承認すれば、戦争は新たな段階に入ることになり、そのリスクはここ数週間の状況を遥かに上回るということです。また、すでに数千人の陸軍兵士と海兵隊員が中東地域に到着していると伝えられています。（提供/CGTN Japanese）