「2026年F1中国グランプリ 上海で開幕」　2026年F1中国グランプリは3月13日から15日にかけて開催され、世界トップクラスのレーシングドライバー22人が上海インターナショナルサーキットでスピードと情熱を競い合います。2026年F1中国グランプリは本年度の2戦目に当たります。今シーズンはF1参戦チームが11チームに拡大し、合計22台のマシンが同じコース上で競い合います。中国人ドライバーの周冠宇選手は、キャデラックチームのリザーブドライバーとして参加します。今年のF1中国グランプリのチケットはすでに完売しており、昨年の22万人をわずかに上回る約23万人の観客動員が見込まれています。観客の70％以上が上海市外からの来場者で、海外からの来場者も約14％に達しました。F1大会の開催が地域の観光業と経済消費にもたらす大きな効果がうかがわれます。（提供/CGTN Japanese）

「「日本がますますおかしく…」自転車の新制度に不満＝中国ネット「最悪」「うれしい」」　中国のSNS・小紅書（RED）に7日、「日本がますますおかしくなってきている」と題する投稿があり、反響を呼んだ。日本在住だという投稿者の男性は、日本で4月1日から自転車の交通違反（16歳以上対象）に反則金が科されることを告知するポスターの写真をアップ。ポスターでは信号無視や酒気帯び運転のほか、ながらスマホ運転、無灯火運転、イヤホン運転、横並び運転、傘さし運転、歩道走行などについて、3000～1万2000円の罰金が科されることがイラストと共に説明されている。男性は「4月から新しい自転車のルールが始まる。歩道を走ったらなんと罰金を取られる」と不満げにつづっている。![]この投稿に、主に日本在住のユーザーからは「最悪」「自転車に乗る人も車に乗る人も迷惑な新ルール」「自転車が歩道の人をひいて死なせる確率と、自転車が車道で車にひかれて死ぬ確率のどっちが高いんだ、と言いたい」「日本の道路は狭いのに自転車が走るスペースなんてあるのか。常にひかれないか冷や冷やだよ」「自転車用レーンによく車が路駐してるんだけどどうすればいいの？車道側に出るのは危険すぎるんだけど」「観察してみたけど、自転車は大部分がやっぱり歩道を走ってるよ。4月から変えられるのか、大いに疑問」「罰金という名の収入を増やすための政策」といった声が上がった。中には「車道が危険だと思ったら自分で判断して歩道を走ってもいいんだよ」とのコメントもあったが、これに対しては「問題は、自分の判断と警察の取り締まりの基準が一致するのかということだ」との反論が寄せられ、元のコメントの4倍の共感（ハートマーク）を集めている。一方で、「自転車も車両だ」「歩道を猛スピードで走る自転車が少し落ち着くと思うとうれしい」「歩行者にとっては素晴らしい施策。子どもと歩道を歩いているといきなり自転車で突っ込んできてベルを鳴らされたりする。本当にウザい」「なぜ歩道を自転車で走るのか。しかも相当なスピードを出してるし、歩行者に道を譲るわけでもない」「ルールを守っている人にとっては、何の影響もないはず」といった意見も少なくなかった。（翻訳・編集/北田）

「韓国にも導入してほしい日本の文化は？韓国ネットで意見続々」　韓国のインターネット掲示板に「韓国にも導入してほしい日本の文化」と題する投稿があった。日本旅行によく行くという投稿者は「日本のトイレにある『音姫』に、非常にマナーを感じて気に入っている」とし、「韓国でも同じようなものを見かけることはあるが、設置数は極めて少ない。むしろ年々、見かける機会が減っているような気すらする」とつづった。その上で、「他に韓国に導入してほしい日本の文化があるか」と日本旅行の経験者たちに問いかけた。![韓国のトイレ]この投稿に対し、他のネットユーザーからは「音が鳴ったり音声案内が流れたりする信号機。目が不自由な人や子どもにも分かりやすく親切だと思う」「信号の青の時間が、韓国より平均的に長く感じる。走って渡らなくて済むので楽だ」「路上で食べ歩きをしない習慣」「道がすごくきれいなこと」などの声が寄せられた。また、日韓の交通文化の違いに注目する意見も目立ち、「バスが完全に停止してから乗降する文化が良い。韓国のように到着前から立ち上がって準備する必要がない」「日本の路線バス文化には驚いた。停車ボタンが押されたのに誰も降りなかった際、運転手が『お降りになる方はいらっしゃいませんか？』と声をかけていた。韓国では見かけない光景で、優しい配慮だと感じた」「バス停や店舗の前で自然と列を作り、順番を待つ文化。押し合いにならず安全だ」といった声が上がった。このほか、「ニュースで犯罪者の顔や名前が詳細に公開されること」「温泉旅行で履いた下駄。履き心地が楽で、見た目も風情があって格好いい」といった意見も見られた。一方で、日本在住のユーザーからは「自分も音姫は素晴らしい文化だと思う。ただ、日本のトイレットペーパーの薄さだけは、どうしても慣れない。韓国のような分厚いペーパーが日本にも普及してほしい」「街中にごみ箱が少ないのは不便。それなのに道にごみが落ちていないのは本当に不思議だ」といった、日本の改善してほしい点についての指摘も寄せられた。（翻訳・編集/樋口）

「イラン戦争、生態環境に壊滅的な影響―仏メディア」　2026年3月12日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版は、米国・イスラエルとイランの間で続く報復攻撃が湾岸地域の生態環境に壊滅的な影響を及ぼしていると報じた。記事は、8日にイスラエルがイランの首都テヘランにある石油施設30カ所を爆撃した結果、上空に黒煙が立ち上り、有害物質を含む「黒い雨」が降ったと紹介。イラン側も湾岸地域の石油施設や船舶への報復攻撃を実施しており、専門家らは人口密集地かつ石油・天然ガス施設が集中する同地域への攻撃が公衆衛生と環境に深刻な脅威をもたらすと警告していることを伝えた。そして、豪メルボルン大学のガブリエル・ダ・シルバ准教授が、黒い雨には石油由来の発がん性物質のほか、爆発や火災で建材から放出された重金属や無機化合物が含まれる可能性があると指摘したことに言及。短期的には頭痛や呼吸困難を引き起こし、長期的には吸入したPM2．5微粒子が血液に入り込むことで心血管疾患や神経系疾患のリスクが高まると警告したことを紹介している。記事は、大気汚染よりもさらに長期にわたる脅威として、石油流出による土壌・地下水の汚染を指摘。仏国立科学研究センター（CNRS）のピエール・フォール＝カテロワン氏がRFIの取材に対し、石油の油性物質が土壌を汚染して植物や有機物に深刻な被害を与えるほか、炭化水素が地下水に浸透して水資源の利用に重大な影響を及ぼすと説明したことを伝えた。また、同氏が第2次世界大戦時に汚染された工業用地で、約80年以上経った今なお帯水層の表面が数メートルの炭化水素層に覆われている事例を挙げ、土壌汚染が数十年単位で続く深刻さを強調したことにも触れた。さらに、汚染された土壌の修復には生物分解や熱脱着、化学酸化法といった手法があるものの、いずれも膨大なエネルギーと周到な計画を要し、コストは極めて高額になると伝えている。記事はこのほか、戦争に伴う温室効果ガスの排出が地球の気候変動をさらに悪化させる点にも触れ、その影響はいかなる国の負担能力をも超える恐れがあるとの見方を示した。（編集・翻訳/川尻）

「衣服をきれいに洗えない原因判明、液体洗濯洗剤の約4割が基準未達―中国メディア」　2026年3月12日、中国メディア・新京報は、市販の液体洗濯洗剤21製品を対象とした品質検査で約4割が業界推奨基準を満たしていなかったと報じた。記事は、中国消費者報が国家洗剤用品品質検査センターに委託して実施した検査の結果を紹介。21製品中8製品（38．1％）で、洗浄力の要となる「総活性物含量」が業界推奨基準の15％を下回り、最も低い製品ではわずか2％だったことが判明したと伝えた。その上で、低品質製品が「合格品」として流通する構造的な原因に触れ、中国には液体洗剤に対する強制的な国家標準が存在せず、企業が独自に基準を設定できるため、一部企業が総活性物含量の合格ラインを「1．5％以上」などと極端に低く定め、有効成分を削りながら低価格で市場を奪っていると指摘した。また、消費者が効果のなさを訴えても、販売側が「自社基準に適合した合格品だ」と主張して苦情を封じている実態を指摘。中国洗剤用品工業協会の汪敏燕（ワン・ミンイェン）理事長が「低すぎる企業基準は消費者に対して無責任だ」と述べたことも紹介している。記事は一方で、市場には高い自社基準を掲げる「洗濯原液」と呼ばれる製品群も登場しており、タイドやアリエール、ダウニーなどの海外ブランド製品は総活性物含量が25～29％に達し、洗浄力も業界基準の最大4倍を記録したと伝えた。3月15日の消費者権利保護デーを意識したとみられるこの報道に、中国のネットユーザーも注目し、中国のSNS・微博（ウェイボー）では「衣服をきれいに洗えない原因判明」がトレンドランキング上位に登場した。中国のネットユーザーからは「有効成分がたった2％とは驚きだ」「強制的な国家標準がないのが問題だ」「厳しく罰するべきだ」など、業界の現状への不満が相次いだ。また「安売りセールばかりやっていればメーカーは水で薄めるしかない」「香料や着色料は安いが有効成分は高い。コスト削減の結果だ」と、低価格競争の構造的な問題を指摘する声も上がっている。このほか、「従来の液体洗剤はもう見切りをつけて洗濯原液に替えた」「結局、粉洗剤が一番よく落ちる」といった実体験に基づくコメントも多く寄せられた。（編集・翻訳/川尻）

「米国、ロシア産石油に対する制裁を一時緩和　中東の供給不安に対応」　米財務省外国資産管理局（OFAC）は3月12日夜、一般許可（General License：特定の制裁行為を期間・条件付きで例外的に認める許可）を発表し、ホルムズ海峡の航行阻害がエネルギー市場に与える影響に対応するため、ロシア産石油に対する制裁を一時的に緩和すると明らかにしました。この許可により、米東部時間3月12日から4月11日までの間、既に船積みされているロシア産原油および石油製品について、販売、引き渡し、荷揚げなどの取引が認められます。米国はこれまで、国内法および大統領令に基づき、こうした取引活動を禁止していました。（提供/CGTN Japanese）

「対中依存、欧州は想像されているほど弱くはない―独メディア」　2026年3月12日、独国際放送局ドイチェ・ヴェレの中国語版サイトは、欧州が中国からの経済的威圧に対抗しうる独自の交渉材料を持つとする独紙の論評を紹介した。記事は、欧州経済界が「チャイナ・ショック」に直面し、中国製品の大量流入により雇用が脅かされるとともに、対中依存度が深まる中、EUの産業戦略担当委員セジュルネ氏が「メード・イン・ヨーロッパ」計画を提唱したことを伝えた。一方で、同計画は保護主義的な色彩が濃く、中国製電気自動車（EV）との競争圧力が減れば域内企業の技術革新意欲も低下するという弊害があると指摘。その中でも、推進派は基幹技術分野での対中依存リスクを警告し、少なくとも重要製品は域内で生産すべきだと主張していることを紹介した。記事は、フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が評論の中で、真に重要なのは域内生産の拡大ではなく「輸入依存が一方的でないこと」だと主張したことに言及。貿易相手国も欧州の特定製品に高度に依存していれば、欧州の自主性はおのずと高まると論じたことを伝えている。また、同紙が「欧州地政学戦略タスクフォース」の研究により、機械設備や医療製品など中国が80％以上を欧州からの輸入に頼る41種類の「ボトルネック」製品が存在すると指摘し、EUが日本やカナダと連携すれば、中国に対する強力な交渉材料になるとの見解を示したと報じた。記事によると、同紙はさらに、米国もEUの特定製品に高度に依存している点に触れ、トランプ大統領が関税で威嚇したり中国が重要中間製品の供給停止を示唆したりした場合でも、欧州には輸出停止などの対抗措置を講じる能力があると指摘。米中の間で翻弄される「駒」でいるリスクの方がはるかに大きいとして、欧州は衝突を恐れず自らの圧力手段を行使すべきだと結論づけている。（編集・翻訳/川尻）

「華山でナイトハイク客が「神の使い」シフゾウに遭遇―中国」　中国メディアの新京報によると、インターネット上にこのほど、陝西省華陰市にある華山でナイトハイクをしていたところ1頭の「神獣」に遭遇したとする動画が投稿された。市の野生動物救護センターの職員は11日、新京報の取材に応じ、この動物は俗に「四不像（シフゾウ）」と呼ばれるシカの仲間で、国家二級保護動物だとし、非常に臆病なので遭遇した場合は驚かせないようにしてほしいと語った。角がシカ、ひづめがウシ、頭がヒツジ（ウマとも）、尾がロバにそれぞれ似ているが、四つのいずれでもないことから「四不像」と呼ばれる。昔は中国に多くいたとされ、「神の使い」とも呼ばれている。（翻訳・編集/柳川）pic.twitter.com/r3fvsVIMdr— 中国動画 (@RC00547555) March 12, 2026

「中東戦争による石油供給中断、IEAが「史上最悪」との見解―仏メディア」　2026年3月12日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、国際エネルギー機関（IEA）が中東戦争によるホルムズ海峡の封鎖を「史上最悪の石油供給中断」と指摘したことを報じた。記事は、IEAの月報の内容として、海峡封鎖と貯油施設の逼迫（ひっぱく）により湾岸諸国が石油総生産量を少なくとも日量1000万バレル削減せざるを得なくなり、世界の石油供給が約7．5％減少したと紹介した。その上で、IEAがこの減産幅について、1973〜75年の石油危機時の日量430万バレル、78〜79年のイラン革命時の同560万バレル、2019年のサウジ石油施設攻撃時の同570万バレルをいずれも大幅に上回ると強調しているとする一方、「IEAは過去の危機を上回る具体的な理由については明言していない」とも報じた。また、IEAのデータとして、イラク、カタール、クウェート、UAE、サウジアラビアの5カ国で供給減少が特に顕著だったことを紹介。IEA加盟国が緩和策として戦略備蓄から過去最大の4億バレルを放出する決定を下したことを伝えている。記事は、この供給ショックを受け、IEAが2026年の石油過剰予測を日量約400万バレルから約240万バレルへ大幅に下方修正したことにも言及。米国やカナダ、ガイアナなど米州地域の増産が下支えになっているものの、供給余力は従来想定から大きく縮小したと分析した。（編集・翻訳/川尻）

「＜WBC＞韓国のMVP選手も大谷翔平に感嘆「高い壁」―台湾メディア」　野球の韓国リーグでMVPを獲得したこともある強打者が、大谷翔平を「高い壁」と表現した。台湾メディアの自由時報が12日に報じた。韓国は現在開催中のWBC（ワールド・ベースボール・クラシック）で1次ラウンド・プールCを日本に次ぐ2位で突破した。2024年の韓国KBOリーグのMVPであるキム・ドヨン（金倒永）は、1次ラウンドの台湾（チャイニーズタイペイ）戦で2ランホームランを放つなど活躍した。キムはこれまでの戦いを振り返り、「世界には本当に非常に優れた選手がたくさんいると実感した。今回の大会は自分にとって非常に貴重な経験になったし、自分にはまだ足りない部分が多いことも改めて認識した」と語った。また、「大会はまだ終わっていないが、自分が成長し続けられるよう努力したい」と述べたほか、日本が誇るスーパースターの大谷翔平について「高い壁を感じた。世界には偉大な選手が本当に多いことを改めて実感した」と感嘆したという。韓国は14日（日本時間）の準々決勝で、プールD1位のドミニカ共和国と対戦する。（翻訳・編集/北田）