「ディープシークが冷たくなった？中国で話題に」　2026年2月13日、チャットGPTなどと競合関係にある中国の生成AI「ディープシーク」がユーザーに冷たくなったとの話題が中国のSNS・微博（ウェイボー）で注目を集めている。オープンソース大規模言語モデル（LLM）のディープシークを開発しているスタートアップ企業ディープシークは11日、次世代旗艦モデル「V4」のリリースの布石となる大規模なステルステストを現行バージョン「V3．2」で実施した。このテストでは、アプリ版とウェブ版で「コンテキストウインドーの長さ（一度に処理できる情報の容量）」がこれまでの128K（12万8000）から約8倍の1M（100万）トークンに引き上げられた。アップグレード後の具体的な変化として、劉慈欣（リウ・ツーシン）氏の大人気SF小説「三体」のような90万字程度の書物の内容を検索拡張生成（RAG）技術のサポートなしに読み込むことが可能になるという。ただ、今回のアップグレードを受け、ユーザーからは「ディープシークを利用して文章を書いていると、以前は詩のような短いフレーズを出してきたのに、更新後は勝手に堅苦しい文体に変更してきた」「愛称を設定すると更新前はそれを使って呼んでくれたのに、更新後は『ユーザー』と感情のない返答をしてきた」「おすすめの映画を質問したら、いくつかリストアップした後に『これだけあればしばらく楽しめるだろう』と見下したような話し方をした」「更新前の状態を取り戻そうと再度入力したが、再現できなかった」などの声が上がり、SNSの微博（ウェイボー）で「ディープシークが冷たくなった」がトレンド入りした。ディープシーク社にメールで問い合わせたり、SNSでフィードバックの提供を呼びかけたりするユーザーもおり、「極端に長いテキスト入力への対応のために深い思考を犠牲にしたり、STEM（科学、技術、工学、数学）分野のスキル向上のためにテキスト表現や共感、理解などのサポートを低下させたりしないでほしい」との意見が多く集まっている。（翻訳・編集/原邦之）

「中国2選手への巨額の資金援助情報が流出、その後削除―米メディア」　2026年2月16日、香港メディア・香港01は、北京市体育局がスキー選手・谷愛凌（グー・アイリン）らに巨額の資金援助を行っていたとする米メディアの情報を報じた。記事は、米紙のウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の報道を引用し、谷とフィギュアスケート選手の朱易（ジュー・イー）に対し、過去3年間で総額約1億元（約22億1000万円）の公的資金を支給する予算書が一時的に外部へ流出していたと紹介した。そして、この金額が昨年の予算書に記載された直後に両選手の名前が文書から削除されたとし、情報の消去がいかに素早く行われたかを伝えた。その上で、中国の「挙国体制」下ではアスリートへの報酬そのものは珍しくないが、その金額は厳重に秘密とされることが常であると指摘。今回の流出は、国際的なスター選手に支払われる報酬の実態を外部が垣間見る極めて稀な機会となったとした。また、流出した予算によると、直近の資金提供の目的はミラノ冬季五輪への出場権獲得および優秀な成績の獲得であったと解説。一方で、肝心の両選手の現状は対照的で、谷はフリースタイルスキー女子ビッグエアなど3種目に出場したのに対し、朱は中国代表メンバーから外れたと伝えている。![谷愛凌]記事はさらに、中国代表として出場した谷の国籍問題についても言及し、完全な国籍状況は依然として謎のままであると指摘。スポンサーのレッドブルは22年に自社サイト上で「中国代表となるために米国パスポートを放棄し帰化した」と記載していたものの、WSJの問い合わせを受けて当該記述は削除され、同ブランドも関連質問への回答を拒否していると報告した。同時に、谷の代理人もWSJの問い合わせに応じておらず、本人も国籍の詳細についての説明を一貫して避けていると伝えた。記事は朱易の経歴についても触れ、ロサンゼルス生まれで、中国史上初のフィギュアスケート帰化選手として18年に中国籍を取得し、19年シーズンから中国代表として出場してきたと紹介。公的資金を投じた強化策の成否が問われる中、国籍の透明性をめぐる問いは依然として答えが出ないままとなっていると論じた。（編集・翻訳/川尻）

「中国人観光客減少に対する日本人の感想＝中国ネット「恐れ入る」「強がっているようにしか…」」　2026年の春節（旧正月）の中国人の旅行先で日本が上位から陥落したとの報道に対する日本人の感想が、中国で話題になっている。中国のSNS・微博（ウェイボー）で25万超のフォロワーを持つブロガーは14日、中国人の春節期間の人気海外旅行先がタイ、マレーシア、韓国、ベトナム、シンガポールなどとなり、これまで上位だった日本がトップ10から姿を消したことが日本でも報じられたと説明。「これに対する日本人の見方を集めてみた」とし、日本のネットユーザーのコメントをキャプチャ画像でいくつか挙げた。具体的には、「絶対に来るなよ」「トップ10程度ではなく、192位くらいまで落ちてほしい」「日本の代わりに人気になった国々が気の毒」「実際（中国人観光客は）かなり減っている。予約が取れなかったホテルにも空室が出ていて、良かった！」「日本は東南アジアや台湾、ヨーロッパからの観光客で穴埋めができている」など。こうした声に中国のネットユーザーからは「大和民族の『勝った気になる』精神には恐れ入る」「日本に行く人が増えても喜び、減っても喜ぶ。何でも自分の都合のいいように解釈するんだな」「強がっているようにしか見えない」「日本人の言葉は話半分で聞くのが一番」「日本の観光業はまもなく倒産ラッシュだというのに、日本人はまだいい気になっているのか」「これぞウィンウィン。（渡航自粛）措置を保ち、さらに強化してやろうじゃないか」といった声が上がった。また、「ほとぼりが冷めたら、行く人は行く」「実際、日本に行く人はまだ大勢いるんだよな」「（日本に行く）売国奴も一定数いるから、日本人は怖くないんだ」「何が何でも日本に行くやつらは本当にあさましい。相手がこんなに歓迎していないというのにそれでも行くというのは、面の皮が厚すぎるだろう」「日本はもともと観光客が多すぎることを嫌がっていた。今では中国は格好の標的になっている」といったコメントも寄せられている。（翻訳・編集/北田）

「中国総領事館、大阪殺傷事件を理由に日本渡航自粛を要請＝中国ネット「ロシアなら安全（苦笑）」と皮肉」　中国駐大阪総領事館が日本への渡航自粛を改めて呼び掛けたことに、中国のネットユーザーが反応を示している。同領事館は15日、大阪市中央区の道頓堀で刃物による刺傷事件があり、1人が死亡、2人が負傷したことを説明。その上で、「最近、日本の一部地域では治安環境が不安定で、同様の凶悪事件が多発・頻発している」とし、「春節（旧正月）休暇にあたり、改めて中国国民に対し、当面は日本への渡航を避けるよう呼び掛ける」とした。昨年、高市早苗首相のいわゆる「台湾有事」発言をきっかけに日中関係が悪化して以降、中国は繰り返し日本国内の事件・事故を理由にして日本への渡航自粛を呼び掛けている。中国のネットユーザーからは「さんざん注意喚起されているのに、まだ行こうとするやつがいる」「日本は危険。私は絶対に行かない」「行こうとするやつは何を言っても止められない」「行くなら自己責任で。後で国に迷惑をかけるなよ」「この時期にわざわざ日本に行く中国人は人にあらず」「日本から帰国する人間を厳しく調べればいい」といった声が上がった。一方で、「その事件の被害者は中国人なの？」「犯人と被害者はそれぞれどこの国の人だ？」との疑問の声や、「うわ、これは参った。もうカンボジアに行くしかないな」「カンボジアに旅行に行きなさいってことだな」「ミャンマーやカンボジア旅行がお勧め。日本は危険すぎる」「分かりました。ロシアに行けばいいんですね」「ロシアなら安全（苦笑）」など、中国人が巻き込まれる事件が起きていながら特に渡航自粛が呼び掛けられていない他国を引き合いに出し、皮肉るコメントも多数寄せられている。このほか、「やっぱり国内が一番だ。国内には刑事事件なんて存在しないからな」と揶揄する声や、「この前、札幌に行ってきたけど、何も問題なかった。人が少なくて快適だった（笑）」と報告する声もあり、中には「独立的な思考を持ち、物事の是非は自分で判断しよう」とのコメントも見られた。（翻訳・編集/北田）

「米国はロシアにではなくウクライナに譲歩求める=ゼレンスキー大統領」　ウクライナのゼレンスキー大統領は2月14日、ミュンヘン安全保障会議で行った演説で、「米国はしばしば、ロシアにではなくウクライナに対して譲歩を求める」と述べました。米国のトランプ大統領は13日、「ゼレンスキー氏は『行動を起こし』、ロシアと合意を達成せねばならない。さもないと好機を逃すことになる」と述べました。ゼレンスキー大統領は14日、同会議で司会者の質問に答えて、「トランプ氏からの圧力を『少しは』感じていると認める一方、ウクライナ側はすでに多くの面で譲歩してきた」とも述べました。ゼレンスキー大統領は演説で、「近く行われる新たなウクライナ、米国、ロシアの三者会談は、厳粛で実質的なものになると思われる。各方面にとって有益なものになることを望む」と述べました。（提供/CRI）

「名古屋アジア大会eスポ「リーグ・オブ・レジェンド」に日本とタイの代表が不参加―台湾メディア」　台湾版Yahoo！のYahoo奇摩は13日、日本の名古屋で9〜10月に開催されるアジア競技大会のeスポーツ部門の「リーグ・オブ・レジェンド」に日本とタイの代表選手が参加しないことが分かったと報じた。アジア競技大会は、4年に1度開催されるアジア地域最大級の国際総合スポーツ競技大会。記事によると、正式競技として実施されるeスポーツ部門は「リーグ・オブ・レジェンド」「ストリートファイター6」「オナー・オブ・キングス」など11種目・13タイトルで実施される。しかし、「リーグ・オブ・レジェンド」に日本とタイの代表選手が参加しないことが分かった。2022年に中国の杭州で開催されたアジア競技大会では、「リーグ・オブ・レジェンド」に中国、インド、マレーシア、サウジアラビア、香港、台湾、マカオ、韓国、日本、ベトナム、タイ、カザフスタン、モルディブ、パレスチナ、アラブ首長国連邦の15カ国・地域の代表選手が参加していた。記事は、日本eスポーツ協会は「リーグ・オブ・レジェンド」に代表選手を派遣しない理由について説明していないが、ネット上では、メダルを獲得する可能性が低いことから、メダル獲得の可能性がより高いタイトルへの参加を優先したのではないかとの見方が広がっていると伝えた。（翻訳・編集/柳川）

「日本の一部地域で治安が悪化 訪日回避を呼びかけ=中国駐大阪総領事館」　中国駐大阪総領事館は2月15日、同日大阪市内で発生した刃物を使った事件で1人が死亡し2人が負傷したと紹介し、中国国民に対して、当面の間は日本への渡航を控えるよう改めて呼びかけました。同総領事館は、日本の一部地域では最近、治安環境が不安定で、同様の悪質な事件が多発していると説明しました。総領事館は、おりしも2月15日から23日までの春節連休の期間であることから、中国国民に対し、当面の訪日を控えるよう重ねて呼びかけるとともに、管轄区域の中国国民に向けて安全対策を強化し、現地の治安情勢に注意し、防犯意識を高めて自己防衛を強化するよう注意喚起しました。（提供/CRI）

「中国最高裁、自動運転車の運転者は車両に対して責任を負うと認定―仏メディア」　仏RFIの中国語版サイトによると、中国の最高裁判所は13日、運転支援技術を搭載した自動車の運転者は車両に対して責任を負うと認定した。最高裁は「指導的判決」の中で、運転支援機能を起動した後も運転者は依然として車両の安全を確保する責任があると述べた。中国の自動車メーカーは自動運転技術に数十億ドルを注ぎ込んでいる。しかし中国当局は、3月に発生し注目された事故を受けて、安全規則の強化に動いた。参考となるのは昨年9月に浙江省で起きた事件で、飲酒後に自動支援システムに全面的に頼った運転者に対し、拘留と罰金の判決が言い渡された。この運転者はハンドルに手の握りを模倣する装置を取り付け、車を運転状態にした後、助手席で居眠りした。最高裁は「車載運転支援システムは運転主体としての運転者に代わることはできない」とし、「運転者は依然として車両の安全を確保する責任を負う」と強調した。こうしたシステムの大半は、最終的に運転者が車両を制御することを規定しているが、最高裁の判決によりこの原則が全国的な拘束力を持つことになり、下級裁判所は同様の事件を判断する際にこの判決を参考にすることになる。![]中国当局は、自動運転支援機能を使用していた車に乗っていた大学生3人が死亡した昨年3月の事故を受け、自動車メーカーに対し、安全規則の施行をさらに厳格化すると警告していた。（翻訳・編集/柳川）

「米国務長官「中国と対話をしないのは地政学的な失策」―台湾メディア」　台湾メディアの連合新聞網によると、ルビオ米国務長官は14日、ミュンヘン安全保障会議での演説後、4月に予定されているトランプ米大統領と中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席の会談について聞かれ、米国には中国とコミュニケーションを取る義務があるとし、「中国と対話をしないのは地政学的な失策だ」と付け加えた。ルビオ氏は、二つの大国である米国と中国の国益は一致しないとし、米国は世界に対して、経済的な紛争やその他の紛争を回避しつつ、できる限り最善を尽くして国益を管理する義務があるとした。米中の利益が一致する分野においては「世界に良い影響を与えることができると考えている」とし、「われわれは中国との関係を維持しなければならない。そして、今日ここに代表として出席している多くの国々も、中国との関係を維持しなければならないだろう。われわれが合意するいかなるものも、われわれの国益を犠牲にしてはならないことを常に理解しなければならない」と述べた。ルビオ氏は、米国は中国が「自国の国益のために行動することを期待している。それはわれわれがすべての国民国家に自国の国益のために行動することを期待しているのと同じだ」とし、外交の目標については「われわれの国益が互いに衝突する時に、常に平和的に解決することを願いつつ、うまく乗り越えることだ」と述べた。また、米中間の貿易を巡るいかなる出来事も世界的な影響を及ぼすとし、「われわれは長期的な課題に直面しており、中国との関係において今後も引き続き対処していく必要がある」と述べた。ルビオ氏は13日、ミュンヘン安全保障会議に出席している中国の王毅（ワン・イー）外相と会談した。これについて、米国務省は14日、「前向きで建設的な会談だった」と評価し、トランプ氏の訪中についても協議したと明らかにした。（翻訳・編集/柳川）

「広東省湛江市の砂浜で見つかった死骸は「機能的絶滅」のジュゴンではなくスナメリ―中国」　シンガポールメディアの連合早報によると、中国広東省湛江市の砂浜で12日に見つかった海洋動物の死骸を巡り、2022年に中国大陸部沿海で「機能的に絶滅した」と宣言されたジュゴンではないかと注目されたが、専門家による鑑定の結果、スナメリであることが確認された。死骸を発見した野鳥愛好家によると、体長1．5メートルを超え、尾は砂に埋もれ、頭部はひどく腐敗していた。13日に専門家が鑑定した結果、砂浜に乗り上げて死んだ個体は成体の雄のスナメリであることが確認され、規定に従って無害化処理された。専門家によると、スナメリとジュゴンは体型が似ているため間違えられることが多く、死骸の腐敗が著しく一部が砂に埋まっている場合は、専門家でなければ外見だけで正確に見分けることは難しいという。（翻訳・編集/柳川）![]pic.twitter.com/jNzHQNRxaP— 中国動画 (@RC00547555) February 15, 2026