Incidence and Outcomes of Refractory Septic Shock per Consensus Clinical Criteria: A Multi-Cohort Retrospective Study

Crit Care Med. Author manuscript; available in PMC 2026 June 05.

敗血症性ショックの中でも特に重症な病態である「難治性敗血症性ショック」について、国際的なコンセンサスによって策定された新しい臨床基準に基づき、その疫学と予後を解明することを目的とした研究である。2012年から2024年にかけて、米国の複数の医療施設において敗血症性ショックと診断された成人患者15,732名を対象とした、大規模な後方視的多施設コホート研究として実施された。

難治性敗血症性ショックの臨床基準は、ノルアドレナリン塩基換算で0.5 mcg/kg/分を超える高用量の昇圧薬投与と、2 mmol/Lを超える乳酸値が同時に認められる状態と定義された。解析の結果、敗血症性ショック患者の21.8%（3,423名）がこの難治性の基準を満たした。

予後に関しては、難治性敗血症性ショック患者の院内死亡率は64.4%であり、基準を満たさない患者群の22.0%と比較して著しく高かった。年齢、性別、併存疾患、および臓器不全スコア（SOFAスコア）を調整した解析においても、難治性基準を満たす患者の死亡リスクは4.87倍と、極めて予後不良であることが示された。さらに、自宅へ退院できた割合は難治性群でわずか9.9%にとどまり、生存後のADL低下も深刻であることが示唆された。

内的妥当性本研究は、15,000例を超える非常に大規模なデータセットを使用しており、統計的なパワーが十分に確保されている。最新のDelphiコンセンサスに基づいた明確な基準を適用し、多変量混合効果モデルを用いて施設間のばらつきや主要な交絡因子を調整している点は、分析の精度を担保している。一方で、後方視的な電子カルテ（EHR）データを用いた解析であるため、コンセンサス基準の構成要素である「輸液反応性の評価」「毛細血管再充満時間」「超音波による心機能評価」といった一部の臨床データが含まれていない。これらがすべて満たされていると仮定して解析が行われているため、実際の臨床現場での適用よりも発生率が過大に、あるいは過小に見積もられている可能性がある。また、抗菌薬投与の適切性やタイミングといった生存に直結する重要な治療因子が調整に含まれていない点も、残留交絡の要因となり得る。

外的妥当性米国の単一の巨大なヘルスケアシステム内での研究であり、症例の87%がオハイオ州に集中している。そのため、救急医療体制やICUの管理プロトコルが異なる他国や、リソースの限られた地域の病院にそのまま結果を一般化できるかは不明である。また、敗血症性ショックの定義としてCDCとSepsis-3の両方を満たす症例に限定しているため、より軽症の症例を含む可能性がある他の定義を用いている施設とは、発生率や死亡率のデータに乖離が生じる可能性がある。今後、異なる人種や地域を含む独立したコホートでの外部検証が不可欠である。

Rapid sequence versus early surgical stabilization of severe chest wall injuries: a propensity score-matched analysis from a multicenter trauma registry

Critical Care (2026) 30:333

重度の胸壁損傷（多発肋骨骨折や動揺胸）に対する手術的安定化（CWR/SSRF）は、肺炎の減少や入院期間の短縮に寄与することが知られている。一般的には受傷後72時間以内の早期手術が推奨されているが、さらなる早期介入である「ラピッド・シーケンス（入院当日：Day 0）」が、入院1〜3日目（Day 1–3）の施行と比較して予後を改善するかは不明であった。本研究は、ドイツ外傷学会のレジストリ（TraumaRegister DGU®）を用いて、この2つのタイミングによる治療成績を比較した。

2015年から2023年の間に登録された、重度胸郭損傷（AISThorax ≥3）を伴う外傷患者のうち、CWRを施行された2,498名を対象とした。プロペンシティスコアマッチング（PSM）により背景因子を調整した500組のペアで解析した結果、主要評価項目である院内死亡率は、ラピッド群（10.6%）が早期群（3.6%）と比較して有意に高いという結果であった。敗血症や多臓器不全の発生率、人工呼吸器期間、およびICU滞在期間については、両群間で有意な差を認めなかった。

この結果は、入院当日の手術そのものが有害であることを示すものではなく、むしろ当日中の緊急手術を選択せざるを得ない患者群が、致死的な合併損傷や生理学的破綻を伴う極めてハイリスクな集団であることを反映している。結論として、すべての患者に対して入院当日の手術を推奨する根拠は得られず、血行動態が安定した症例においては、24〜72時間以内に生理学的状態を最適化した上で手術を行う戦略が妥当であると示唆された。

内的妥当性大規模な多施設レジストリデータを使用し、PSMを用いて適応による交絡（Confounding by indication）の調整を試みている点は評価できる。また、予測死亡率（RISC IIIスコア）と実際の死亡率を比較することで、背景リスクの違いを客観的に評価している。しかし、重大な制限事項として「生存者バイアス」が挙げられる。早期群（Day 1–3）は少なくとも受傷後24〜72時間を生存した集団であり、初期に死亡した超重症例が含まれていない。また、PSM後もラピッド群ではISS（損傷重症度スコア）が有意に高く、重症頭部外傷の合併率も高かったことから、統計的な調整だけでは両群の背景リスクを完全には均等化できていない。さらに、レジストリの特性上、具体的な肋骨骨折の形態や血行動態の動的な変化、乳酸値のクリアランスといった手術の決定に直結する詳細な臨床データが不足しており、未測定の交絡因子が残存している可能性が高い。

外的妥当性ドイツを中心としたヨーロッパの約700の病院が参加する信頼性の高いレジストリに基づいた研究であり、現代的な外傷診療システムにおける汎用性は非常に高い。対象患者もISS 25超という重症外傷を広くカバーしている。ただし、本研究のデータは鈍的損傷が主体であり、銃創や刺創といった穿通性外傷が主な地域においては、手術の適応やタイミングの判断基準が異なる可能性がある。また、病院のレベルや外科チームの習熟度、利用可能な医療資源（超音波ガイドや手術器具など）によって「当日手術」の実施可能性や安全性は左右されるため、リソースの異なる環境へそのまま一般化することには慎重な検討を要する。

Understanding hypoparathyroidism as a disease of broad functional deficiency

Trends in Endocrinology & Metabolism, 2026. doi: 10.1016/j.tem.2026.03.009

慢性副甲状腺機能低下症（cHypoPT）は、低カルシウム血症下で副甲状腺ホルモン（PTH）が欠乏する稀な疾患である。従来、カルシウムと活性型ビタミンDによる補充療法が標準的とされてきたが、この治療はPTH欠乏という根本的な病態を解決せず、多岐にわたる機能不全を引き起こしている。

腎機能に関しては、PTHの欠乏により尿細管でのカルシウム再吸収が低下し、さらに高用量のカルシウム補給が加わることで高カルシウム尿症を招く。これが腎石灰化や腎結石、さらには慢性腎臓病（CKD）のリスクを2～3倍に高める要因となっている。骨の健康については、PTH欠乏が骨代謝回転を抑制し、従来は骨密度（BMD）が高まると考えられてきた。しかし、近年のデータでは患者集団の不均一性が示されており、閉経後女性や50歳以上の男性、遺伝性の患者群などでは骨粗鬆症や椎体骨折のリスクが有意に高いことが明らかになっている。

臨床症状も多岐にわたり、心血管疾患、神経筋肉症状、認知機能障害、抑うつなどが報告されており、患者の生活の質（QoL）は著しく低下している。また、入院率の増加や労働生産性の低下に伴う経済的負担も大きい。本論文は、cHypoPTを単なる生化学的異常ではなく、全身性の機能不全を伴う疾患として捉え直し、個々のリスクに応じた管理とPTH療法を含む新しい治療戦略の必要性を提唱している。

内的妥当性本論文はナラティブ・レビューであり、広範な先行研究（前方視的・後方視的コホート研究、症例対照研究、レジストリデータなど）を網羅的に統合している。最新の2025年版ガイドラインやコンセンサスを反映しており、論理構成は強固である。特に「従来の集計データでは見落とされていた集団ごとの骨脆弱性の違い」を明確にした点は、分析の深化として評価できる。一方で、本レビュー自体は特定の製薬企業（Alexion, AstraZeneca）の資金提供を受けて作成されており、従来療法（カルシウム・ビタミンD）の限界を強調し、PTH療法への転換を促すようなバイアスが含まれている可能性は否定できない。また、引用されている個々の観察研究には、症例数の少なさや年齢・性別による補正が不十分なものが含まれていることも限界として挙げられている。

外的妥当性世界各国の疫学データ（米国、スウェーデン、デンマーク、ブラジル、インドなど）を引用しており、地域や人種、疾患の原因（外科的か非外科的か）を問わず、cHypoPTの普遍的な臨床像を提示している。特に腎合併症や骨折リスクの増加は、異なる医療制度下の複数のコホートで一貫して示されており、汎用性は極めて高い。しかし、cHypoPTの有病率や治療実態には地域差があり、特定の遺伝性疾患（DiGeorge症候群など）に伴う若年層のデータは、外科的な成人患者にそのまま当てはめられない部分もある。また、最新の骨質評価指標（TBSなど）や画像診断技術が、リソースの限られた一般の臨床現場でどこまで普及し、実装可能であるかについてはさらなる検討が必要である。

Prevention of arterial catheter-related bloodstream infections: current evidence and future directions

Critical Care (2026) 30:376

動脈ライン（AC）は血行動態のモニタリングや採血のために集中治療室（ICU）で不可欠なデバイスであるが、その感染リスク（AC-CRBSI）は中心静脈カテーテル（CVC）と同等であるにもかかわらず、臨床現場では過小評価される傾向にある。感染経路は、挿入部位からの皮膚常在菌の侵入（体外経路）と、ハブの操作時の汚染（腔内経路）の2つが主である。

効果的な予防策として、カテーテルの全ライフサイクルを網羅した「ケアバンドル」の導入が推奨されている。具体的な戦略には、適切な適応判断と早期抜去による留置日数の最小化、挿入時の2%クロルヘキシジンアルコールによる皮膚消毒、標準化された挿入パックの使用、および術者のトレーニングが含まれる。維持管理においては、手指衛生の徹底、アクセスポートの消毒、クロルヘキシジン（CHG）含有ドレッシングの使用が有効であり、ドレッシングや投与セットは汚染がない限り7日ごとの交換が安全とされる。

一方で、穿刺部位（橈骨動脈か大腿動脈か）の選択、滅菌バリアの範囲（全身覆布の必要性など）、超音波ガイドが感染リスクに与える直接的な影響、および定期的なカテーテル交換の有用性については、依然として十分なエビデンスがなく、今後の研究課題として残されている。

内的妥当性本論文はナラティブ・レビューの形式をとっており、AC感染予防に関する既存の知見を包括的にまとめている点に価値がある。しかし、系統的レビューではないため、文献の選定基準やバイアスリスクの評価が厳格に示されているわけではない。また、ACに特化した高品質なエビデンスが不足しており、推奨事項の多くがCVCに関する研究（CLABSI予防）からの推測や援用に基づいている点が最大の限界である。独自のデータセットを用いた解析は行われておらず、既存のガイドライン間の不一致を整理するにとどまっている。

外的妥当性ICUにおける標準的なデバイス管理を対象としているため、救急・集中治療の現場への汎用性は高い。世界的なガイドラインを比較しており、リソースの異なる施設でも適用可能な「10の対策」を提示している点は実用的である。ただし、臨床医の間でACの感染リスクに対する認識に大きな差があることや、地域によって挿入・維持管理の慣行が大きく異なることが指摘されており、すべてのICU環境で同様の遵守率や効果が得られるかは不透明である。また、小児や特定の高リスク群に対する個別化された戦略については言及が限られている。

Proportion of Antiepileptic Drug–Associated Stevens-Johnson Syndrome and Toxic Epidermal Necrolysis: A Meta-Analysis

JAMA Dermatol. 2026. doi:10.1001/jamadermatol.2026.2473

抗てんかん薬（AED）はSJSおよびTENの主要な原因薬剤の一つであるが、その世界的な寄与割合を定量化した研究は少ない。本研究は、2026年3月までのデータベース検索に基づき、計4403名の患者を含む50件の観察研究を統合した系統的レビューおよびメタ解析である。

解析の結果、世界的に報告されたSJS/TEN症例の約4分の1（23%）が抗てんかん薬に起因していることが示された。抗てんかん薬に関連した症例のうち、その96%を芳香族抗てんかん薬が占めており、具体的な薬剤としてはカルバマゼピン（39%）が最も多く、次いでフェニトイン（19%）、ラモトリジン（15%）の順であった。一方で、バルプロ酸やガバペンチンなどの非芳香族抗てんかん薬が原因となった症例はわずか2%であった。

また、サブグループ解析により、小児（35%）は成人（23%）よりも抗てんかん薬による発症割合が有意に高いことが判明した。地域差も顕著であり、西アジア（42%）で最も高く、アフリカ（10%）で最も低かった。これらの結果は、SJS/TENの負担を軽減するために、臨床的に適切な場合には非芳香族抗てんかん薬を優先的に使用することを支持している。

内的妥当性本研究は、事前にPROSPEROに登録されたプロトコルに基づき、MOOSEガイドラインに準拠して実施されている。2名の査読者による独立したスクリーニングとデータ抽出が行われ、Joanna Briggs Institute（JBI）のチェックリストを用いたバイアスリスク評価でも、含まれた研究の多くが低リスクと判定されている。また、生検によって診断が確定された症例のみを対象とした感度分析でも主要な結果に変化はなく、診断の正確性は一定程度確保されている。しかし、解析対象となった研究のすべてが後方視的な観察研究であるため、選択バイアスや報告バイアスの影響を完全には排除できない。また、主要評価項目において高い異質性が認められており、年齢や地域以外の未測定の交絡因子が結果のばらつきに関与している可能性がある。さらに、薬剤の因果関係の判定基準が各研究で統一されていない点も限界として挙げられる。

外的妥当性アジア、北米、欧州、アフリカ、オーストラリアを含む5大陸から広くデータを収集しており、4400名を超える大規模なサンプルサイズに基づいているため、世界的な傾向を把握する上での一般化可能性は高い。一方で、本研究で見られた顕著な地域差が、薬剤そのもののリスクの違いなのか、あるいは特定のHLAアレル（HLA-B*15:02など）の保有率の違いや、各地域での薬剤の処方パターン・入手可能性の違いを反映しているのかについては、ベースラインの処方データが欠如しているため明確ではない。また、英語で出版された論文のみを対象としているため、非英語圏の特定の地域からの報告が過小評価されている可能性が残る。

Acute cardiovascular complications of sympathomimetic recreational drug use

Clinical Toxicology, Volume 64, Number 7, 2026. DOI: 10.1080/15563650.2026.2701369

世界的に増加しているコカイン、アンフェタミン型刺激薬（AMPH）、合成カチノンなどの交感神経作動性薬物による急性心血管合併症について包括的にまとめたナラティブ・レビューである。これらの物質は、カテコラミンの過剰放出や再取り込み阻害、受容体活性化、イオンチャネルへの干渉、直接的な心筋毒性を通じて、胸痛、急性冠症候群（ACS）、不整脈、心筋症、心臓突然死を引き起こす。特にコカインはエンドセリン-1を介した血管痙攣や血栓形成を誘発し、ナトリウムおよびカリウムチャネル遮断作用も有する。

診断において、患者の自己申告は不確実な場合が多く、詳細な病歴聴取に加えて心電図、心臓バイオマーカー、心エコーによるリスク評価が不可欠である。コカインに関連した胸痛患者に対しては、HEaRT経路を用いたリスク層別化が早期の安全な退院に寄与する可能性がある。毒物検査は臨床判断に影響を与える場合に限定して実施すべきであり、陽性結果が必ずしも急性中毒を反映しない点に注意を要する。

管理の基本は標準的な心血管ケアガイドラインに従うが、特有の修正が必要となる。早期の鎮静（ベンゾジアゼピンなど）による交感神経過活動の抑制が重要であり、高血圧に対しては血管拡張薬が選択される。ベータ遮断薬の使用については、急性コカイン中毒時の「α作用の拮抗欠如（unopposed alpha effect）」への懸念から論争があるが、ラベタロールやカルベジロールのようなα遮断作用を併せ持つ薬剤は、選択された患者において有益である可能性が示唆されている。二次予防として、退院前の薬物カウンセリングや依存症介入が再発防止に不可欠である。

内的妥当性本研究はナラティブ・レビューであり、システマティック・レビューのような厳格なプロトコルに基づいた文献抽出やメタ解析は行われていない。そのため、著者の主観による文献の選択バイアスや出版バイアスの影響を排除できない。また、引用されているエビデンスの多くが症例報告、後方視的コホート、または毒物レジストリデータに基づいた観察研究であり、エビデンスレベルとしては限定的である。特に薬物摂取の確認が自己申告や限定的な毒物検査に依存している研究が多く、交絡因子の調整が不十分な可能性がある。

外的妥当性救急外来や集中治療室で遭遇頻度の高い主要な交感神経作動性薬物を網羅しており、実臨床における有用性は高い。しかし、HEaRT経路のようなリスク層別化ツールの検証は主にコカインに関連した胸痛患者で行われており、アンフェタミン型刺激薬や新型の合成カチノンを使用している患者にそのまま適用できるかどうかは現時点では不明である。また、地域によって流通する薬物の不純物や混合使用のパターンが異なるため、特定の地域での知見を全世界の診療現場に一般化する際には、現地の流行状況を考慮する必要がある。

An Exploratory Study on Injury Patterns and Clinical Characteristics of Sports-Related Oral and Maxillofacial Trauma: A Single-Center Retrospective Study

Craniomaxillofacial Trauma & Reconstruction, 20262012年から2025年の間に島根大学医学部附属病院の口腔顎顔面外傷センターで治療を受けた患者1615名を対象とした、単施設後方視的観察研究である。全症例のうち239名（14.8%）がスポーツ関連外傷であり、これらは非スポーツ関連外傷と比較して、有意に若年かつ男性に多い特徴があった。

多変量解析の結果、スポーツ関連外傷は鼻骨骨折、眼窩壁骨折、頬骨・頬骨弓骨折、および鼻・眼窩・篩骨（NOE）骨折といった顔面中部の骨折、ならびに軟組織の打撲と強い正の相関を示した。一方で、粘膜裂傷や、歯科・一般クリニックからの紹介受診とは負の相関が認められた。競技別解析では、野球が最も高いエネルギー密度（衝突時の単位面積あたりの運動エネルギー）を有しており、上顎骨、下顎体部、眼窩壁、NOE領域の骨折リスクが高いことが判明した。また、スポーツ関連外傷患者は救急車を利用せず徒歩で来院する割合が有意に高く、現場の指導者や家族が外傷の潜在的な重症度を過小評価している可能性が示唆された。

内的妥当性本研究は、13年間にわたる1600例超という大規模なサンプルサイズを確保しており、単一の外科チームが一定の治療方針の下で全症例を管理しているため、診断や治療データの質に一貫性がある。多変量解析を用いて年齢や性別といった主要な交絡因子を調整し、スポーツ固有の負傷パターンを抽出している点は統計的な信頼性を高めている。制限事項としては、後方視的研究デザインであるため、電子カルテからのデータ抽出における欠損値の発生が避けられない。また、単一の三次救急施設での研究であり、地域の紹介患者の偏り（選択バイアス）が結果に影響を与えている可能性がある。さらに、同一競技内での接触機序（選手同士の衝突か、用具の接触かなど）の詳細な区別まではなされていない。

外的妥当性地域内の口腔顎顔面外傷の大部分が集約されるセンターでの研究であり、日本の地方都市における疫学的な実態を良好に反映している。野球、サッカー、バスケットボールといった日本で普及しているスポーツ種目に基づいた分析であるため、国内の臨床現場やスポーツ指導現場への応用性は高い。しかし、本研究の結果は日本のスポーツ文化や部活動の普及率に強く依存している。人気スポーツが大きく異なる諸外国（例：冬季スポーツが盛んな欧州や、ラグビー・アメリカンフットボールが主流の地域）において、同様の骨折パターンが認められるかは不明であり、国際的な一般化には慎重な検討が必要である。また、日本の医療提供体制（診療科間の役割分担）に固有のバイアスが含まれている可能性がある点にも留意すべきである。

Impact of Cooked Meat or Fish Ingestion on Creatinine

J Am Soc Nephrol (JASN). 2024. (Vol/Page not specified in source)

正確な腎機能評価は、慢性腎臓病（CKD）の診断や管理に不可欠である。シスタチンCなどの新しいバイオマーカーも存在するが、依然として血清クレアチニン値に基づくeGFR（推算糸球体濾過量）が世界的に広く用いられている。しかし、調理された動物性タンパク質の摂取がクレアチニン測定値に与える影響は、臨床現場で十分に認識されていない。

骨格筋に含まれるクレアチンは、加熱調理の過程で非酵素的にクレアチニンへと変換される。これが食事を通じて摂取されると、体内に速やかに吸収され、血清クレアチニン値を一時的に上昇させる。この食事性のスパイクにより、本来の腎機能とは無関係にeGFRが偽性に低く算出されるリスクがある。

この影響は、食習慣の違いによって個人間や集団間で異なり、特にパレオダイエットやケトジェニックダイエットなどの高タンパク食を好む層や、家禽類および肉類の摂取量が多い特定の民族集団（米国における非ヒスパニック系黒人など）で、測定の誤差や日内変動が大きくなる可能性がある。逆に、植物ベースの食事への変更はクレアチニン値を低下させるため、ベースラインが肉食後の値であった場合、腎機能が改善したと誤認される恐れがある。正確な評価のためには、採血前の一定期間、肉類の摂取を控えるなどの配慮が重要である。

内的妥当性本資料は、調理によるクレアチニン生成の化学的メカニズムや、透析患者におけるキネティックモデリングの先行研究を論拠としており、生理学的な妥当性は高い。また、米国の国民健康栄養調査（NHANES）などの信頼性の高い統計データを引用して、食事パターンと測定誤差の関連性を論理的に構築している。一方で、形式としては著者の見解や経験をまとめた解説・考察記事（Viewpoint）であり、系統的なレビューや自ら実施した臨床試験のデータに基づいたものではない。そのため、具体的な食事量とクレアチニン上昇値の相関関係や、それが臨床的な診断基準（ステージ分類の変更など）にどの程度の頻度で影響するかという定量的エビデンスの提示には限界がある。

外的妥当性eGFRという世界中で極めて頻繁に使用される指標の盲点を指摘しており、日常診療や臨床試験の解釈において極めて汎用性が高い。特に、食事療法の指導を受けることが多い腎臓病患者において、食習慣の変化が検査値に与える影響を明示した点は、臨床医にとって実用的な知見である。ただし、議論の多くが米国の食習慣や人種間の摂取データに基づいている。例えば東アジア諸国のように肉類の摂取量が比較的少ない地域において、同様の「食事性スパイク」がどの程度診断エラーに寄与しているかについては、それぞれの地域や文化に即したさらなる調査が必要である。

High-resolution monitoring reveals fragmented 24-hour light exposure in intensive care units

Crit Care (2026). https://doi.org/10.1186/s13054-026-06166-8

集中治療室（ICU）における光環境が患者のサーカディアンリズム（概日リズム）や睡眠、デリリアム（せん妄）に与える影響を背景とし、高解像度のモニタリングを通じて24時間の光曝露パターンを詳細に解析した観察研究である。オーストリアの三次救急病院の3つのICUにおいて、成人患者222名を対象に1年間にわたり照度センサーによる5秒間隔の連続測定を行い、合計1,400万件以上のデータを収集した。

解析の結果、ICUの光環境は「昼間の光不足」と「夜間の光の断片化」という二重の課題を抱えていることが明らかになった。昼間の平均照度中央値は86.5ルクスであり、一般的なオフィス環境（300〜500ルクス）や屋外の自然光と比較して著しく低かった。一方、夜間の照度中央値は0ルクスと極めて低かったものの、ケア介入に関連すると推測される短時間の光イベント（20ルクス超）が頻繁に発生しており、暗闇が継続的に維持される時間は限られていた。

この夜間の光の断片化パターンは、個室か多床室かといった部屋の構成や、人工呼吸器や透析などの治療強度、患者の重症度とは無関係に一貫して認められた。結論として、ICUの光環境を決定づけるのは持続的な明るさではなく、時間的な断片化であり、これが重症患者の概日リズム障害に寄与する主要な環境要因である可能性が示唆された。

内的妥当性本研究の最大の強みは、5秒間隔という極めて高い時間解像度で1,400万件以上の測定値を収集した点にある。これにより、従来の平均値や低解像度の測定では見落とされてきた「短時間の光の曝露」を定量化することに成功している。また、混合効果モデルを用いることで、同一患者からの反復測定に伴うデータの偏りを適切に調整している。一方で、本研究は光の物理的な強さ（ルクス）のみを測定しており、概日リズムに最も影響を与える光のスペクトル組成（メラノピック照度など）を評価できていない点は限界である。また、個々の光イベントがどのような臨床的ケア（処置、観察、清掃など）によって引き起こされたのかという背景情報が記録されていないため、どのケアプロセスを改善すべきかという具体的な特定には至っていない。

外的妥当性研究が行われた3つのICUは、大規模な大学病院の標準的な建築レイアウトを採用しており、一般的な集中治療環境における汎用性は高いと考えられる。また、1年間にわたる長期のデータ収集により、季節変動の影響も考慮されている。しかし、単一センターでの実施であるため、照明プロトコルやケアのワークフローが大きく異なる他施設にそのまま一般化できるかは慎重な検討を要する。また、本研究は光環境の記述に焦点を当てており、実際の患者の睡眠の質やデリリアムの発症、予後といった臨床的アウトカムとの直接的な関連性は評価されていないため、この「断片化」がどの程度患者に悪影響を及ぼしているかを結論づけるには、今後の介入研究やアウトカム評価が必要である。

Troponin T clearance via continuous renal replacement therapies in the ICU

j intensive care (2026). https://doi.org/10.1186/s40560-026-00900-8

集中治療室（ICU）において、持続的腎代替療法（CRRT）が心筋トロポニンT（cTnT）の血中濃度測定およびその解釈にどの程度影響を与えるかを検証した前向き観察研究である。急性腎障害（AKI）を呈し、血中cTnT値が50 ng/Lを超える成人重症患者40名を対象に、3つのCRRTモード（CVVH、CVVHD、CVVHDF）間でのcTnT除去率を比較した。血液と排液（エフルエント）のサンプルを同時に採取し、見積もり除去率（KT）を算出した。

解析の結果、cTnTの見積もり除去率において、3つのモード間で有意な差は認められなかった（全体の中央値は2.6 ml/kg/時）。副次評価項目として、排液中に移行したcTnTの割合はCVVHで統計的に有意に高かったものの（16% vs 15% vs 10%）、その絶対的な数値差は小さく、臨床的な意義は乏しいと結論づけられた。本研究の結果から、CRRTによるcTnTの除去はどのモードにおいてもわずかであり、CRRTの施行が急性冠症候群（ACS）の診断や追跡におけるcTnT値の解釈に重大な影響を及ぼす可能性は低いことが示された。

内的妥当性血液と排液を同時採取して濃度比を算出するという直接的な手法を用いており、測定の正確性が確保されている。また、同一患者からの複数回のサンプリング（反復測定）に起因する依存性を考慮し、線形混合モデルを用いた適切な統計解析が行われている。制限事項としては、単一施設での実施であり、症例数が40名（96ペアサンプル）と比較的少数である点が挙げられる。また、CRRTの設定（血流量や置換液量など）が主治医の裁量に任されており、条件が標準化されていないためデータの異質性が高い。さらに、今回の算出式は排液中に現れた濃度のみを反映しており、フィルター膜（Prismaflex ST150）への物理的な吸着による除去については直接評価されていない。ただし、トロポニンTは膜への吸着が極めて少ないという過去の知見があるため、この影響は限定的と考えられる。

外的妥当性実際のICU診療における標準的な設定下でデータが収集されており、日常的な臨床現場への汎用性は高い。特に、ACSの疑いがある患者において「透析でトロポニンが抜けてしまうために診断が困難になる」という懸念に対し、否定的な根拠を提供した意義は大きい。一方で、本研究はアイルランドの単一施設の結果であり、異なる人種構成や異なる種類のフィルター膜、あるいはより高用量の透析設定を用いる施設にそのまま適用できるかは慎重な判断が必要である。また、本研究の対象はトロポニンTのみであり、分子量や等電点が異なるトロポニンI（cTnI）については除去特性が異なる可能性があるため、今回の知見をcTnIに一般化することはできない。