ITmedia NEWS

アニメキャラのダンス動画を自動作成するAI　4枚の立ち絵から生成可能。　中国のMegvii Incと武漢大学の研究チームが開発した「Collaborative Neural Rendering using Anime Character Sheets」は、キャラクターの異なる角度からの立ち絵（キャラクターシート）複数枚（ここでは4枚）を入力して所望のポーズをレンダリングすることで、ダンス動画が自動作成できる学習モデルだ。

皮膚に貼って超音波検査できるステッカー、米MITなどが開発　どこにいても胎児をエコーで見られる未来へ。　米MIT（Massachusetts Institute of Technology）、米Makihata Engineering、米Mayo Clinicの研究チームが開発した「Bioadhesive ultrasound for long-term continuous imaging of diverse organs」は、体内の超音波画像を取得できる、皮膚に貼るステッカー型デバイスだ。超音波プローブなどの音波を送り込む装置を必要とせず、皮膚上にこのステッカーを貼ることでその箇所の下の臓器をエコー検査できるという。

「トランスフォーマー」のAR位置情報ゲーム登場　NianticではなくSnowpipeから。　スマートフォンゲームの開発と運営を手掛けるSNOWPIPE JAPAN（東京都新宿区）は8月4日、タカラトミーの変形ロボットキャラクター「トランスフォーマー」をテーマにしたAR位置情報ゲーム「TRANSFORMERS ALLIANCE」（iOS、Android）の配信を始めた。

コロナ禍で「学生時代に力を入れたこと」に変化　入学時からオンライン生活、就活に苦慮　YouTubeやSNS運用アピールも。　長引くコロナ禍でオンライン中心の学生生活を余儀なくされた世代が就職活動を始める時期になり、面接の定番ともいえる質問「学生時代に力を入れたことは？」の回答に変化が起きている。人材紹介事業を手掛けるネオキャリア（東京都新宿区）が4日に実施した就活をテーマにしたトークセッションでは、悩める学生と企業担当者の姿が浮き彫りになった。

コロナ禍で欠かせない「ヘルスパスポート」　中国では“治安維持に利用された”報道で市民監視への悪用指摘。　新型コロナウイルスのパンデミックを抑えるために、ロックダウンなど人流を止める措置が取られてきた。その後ワクチンの開発と供給により「（ワクチンを接種することにより）感染リスクが少ない人々」を生み出せるようになった。しかし、彼らは見た目では判断できず、紙の接種証明書を常に持ち歩いてもらうわけにもいかない。そこで生まれたテクノロジーが「ヘルスパスポート」（Health Passport）だ。

「GitHubで大規模なマルウェア攻撃が広まっている」──海外エンジニアのツイートが話題　すでに対応中か。　「GitHubで大規模なマルウェア攻撃が広まっている」──海外エンジニアのツイートが話題になっている。投稿したのは海外のソフトウェアエンジニアのスティーブン・レーシー（＠stephenlacy）さん。3日午後2時14分時点で、悪意あるコードがGitHub上に3万5000件以上見つかったという。

緑内障の簡易検査ができるゲームアプリ、東北大などが開発　隕石を破壊して視野をチェック。　東北大学大学院医学系研究科の研究チームと宮城県のテレビ局である仙台放送（宮城県仙台市）は8月3日、緑内障の早期発見に寄与するというスマートフォン用ゲームアプリ「METEOR BLASTER」を共同開発したと発表した。このゲームを片目ずつ計5分間プレイするだけで、利用者の視野を簡易判定できるという。

KADOKAWA、新作YouTubeアニメの二次創作を許可　切り抜き動画や同時視聴、収益化などOK。　KADOKAWAは8月2日、YouTueアニメ「世界の終わりに柴犬と」の二次創作ガイドラインを発表した。同作の内容の一部を編集したアップロードする「切り抜き動画」やライブ配信での「同時視聴」などをYouTubeで公開可能としている。条件として動画概要欄へのクレジット表記や連絡先などの登録を求めている。

Microsoftのマクロ遮断に攻撃側が対抗、防御をかいくぐるマルウェア感染の手口とは。　Officeアプリケーションのマクロをデフォルトでブロックする措置をMicrosoftが講じたことを受け、ユーザーをだまして不正な添付ファイルをクリックさせ、マルウェアに感染させようとする攻撃の手口に変化が生じている。

コールセンターのKDDIエボルバが社内の電話対応を完全撤廃したワケ。　コロナ禍によるテレワーク主体だった働き方から出社も組み合わせたハイブリッドワークへ徐々に移行する中、より効率的な働き方を模索しようと、社員同士のコミュニケーションツールにも変化が起きている。AIを使ったチャットbotやFAQシステム、マニュアルツールなどを導入し、コミュニケーションのDX（デジタルトランスフォーメーション）を進め、業務効率化を図る企業が現れている。