「トップリーダーの心の整え方～『世界のエリートが実践する 心を磨く11のレッスン』」　「エゴセルフからコンシャスネスへ」。充実した人生を送りたいと誰もが望んでいます。その秘訣は、ちゃんとあります。それは、いまこの時間を目の前のことに集中して取り組むこと。簡単そうですが、実現できている人はほとんどいません。私たちの心は常に不安定で、集中が切れるとすぐに現実逃避し、焦りや迷いといった負の感情に簡単に振り回されてしまうものだからです。。。自分の中にある「他人より優れたい」という競争心や「完璧を目指したい」という理想が、惑いや苦しみを引き起こします。「エゴセルフ」といわれるそうした感情は、働く意欲や原動力になる一方で、孤独感や焦燥感を生み出します。ビジネスパーソンは、仕事で成功するために周りとの競争に勝つ必要がありますが、パワーの源となるエゴセルフが強すぎると、対人関係をこじらせてしまい、疎外感を抱えることにもなりかねません。。。エゴセルフにとらわれた苦しみからの解決法として今人気なのが、「コンシャスネス」という心のあり方です。自分を取り巻く世界を体感し、心を磨いていく方法で、多くのトップリーダーたちがコンシャスネスを実践しています。

「失業保険がもらいやすくなった！ 給付制限期間が2ヶ月に短縮」　「失業保険の変更点」。失業保険（雇用保険）とは、失業した場合や自己都合で退職した場合に基本手当（失業手当）を受給することができる公的保険制度のことです。基本手当を受給するには、ハローワークに離職票を提出し、求職の申し込みを行ったうえで、受給資格を得る必要があります。手続き完了後、失業状態の7日間（待期期間）を経て支給が開始されます。。。しかし、自分から申し出て退職する「自己都合退職」の場合は、7日間の待期期間の後、その翌日から一定の期間経ないと基本手当（失業等給付）は支給されません。この一定の期間を給付制限期間といいます。。。これまで、自己都合退職の場合、給付制限期間は3ヶ月でした。それが、今回の法改正により、令和2年10月1日以降は、5年間のうち2回まで給付制限期間が3ヶ月から2ヶ月に短縮されるようになったのです。。。なお、会社の倒産や解雇など、非自発的な失業（会社都合退職）の場合は、最短で待期期間7日間ののち、すぐに支給が開始されます。また、自己都合退職であっても5年間のうちに3回以上離職している場合は期間は短縮されず、給付制限期間は3ヶ月のままです。。。

「銀行口座の残高がゼロでも注意しなくてはならない4つのこと【Money&You TV】」　「銀行口座に残高がなくても注意すべき4つのこと」。使っていない銀行口座、放置している銀行口座はありませんか？・学生時代に使っていたけど今は使っていない銀行口座・地方金融機関で作ったが、転職・引っ越し後使わなくなった銀行口座・つきあいで作ったが、全く使用していない銀行口座・家計管理のために口座を作ったものの手がつけられていない銀行口座など、こうした銀行口座を持っているならば、危険です。何故ならば、4つの危険に晒されているからです。。。。。出演：頼藤 太希（よりふじ・たいき）、高山 一恵（たかやま・かずえ）制作：株式会社Money＆You（編集：宮田 翔吾）。●ドコモ口座のように不正利用される可能性。ドコモ口座は、NTTドコモの電子決済サービスですが、銀行からお金をチャージすれば、ドコモ口座で簡単に支払いや送金ができる仕組みです。悪意のある第三者が銀行の預金者になりすまして、その預金者のドコモ口座を勝手に開設。銀行口座とドコモ口座を結びつけて、そのドコモ口座にお金を送金して商品購入や換金をしていた、というのがドコモ口座の不正利用の概要です。銀行へのサイバー攻撃が相次いでいますので、未使用の口座、放置している口座は解約するようにしましょう。。。●休眠預金になる可能性。2018年に施行された休眠預金等活用法によって2009年1月1日以降10年間取引のない銀行預金は「休眠預金」とみなされ、公益事業などに活用される可能性があります。仮に使われたとしても、手続きをすれば返金されますが、手間と時間がかかるので、長期間未使用の銀行口座は解約するようにしましょう。。。。。

「国民年金保険料を払えないときどうすればいい？　免除・納付猶予まとめ」　「国民年金保険料を払えないときはどうすればいい？」。突然の解雇やリストラで仕事を失ったときは、自分で国民年金保険料を払っていかなければなりません。また、自営業者やフリーランスの人も国民年金保険料を納めていく必要があります。しかし、経済的に保険料の支払いが困難になったときはどうすればいいのでしょうか？。もし国民年金保険料が払えなくなっても、そのまま放置しないでください。私たちが国民年金保険料を払えなくなった際に利用できる制度があります。それは、国民年金保険料の「免除制度」と「納付猶予制度」です。。。●国民年金保険料の免除制度。国民年金保険料の免除制度とは、失業や収入の減少などが原因で国民年金保険料を払えなくなったときに、保険料が全額免除もしくは一部免除になる制度のことです。この免除制度は、本人や世帯主、配偶者の前年度の所得が一定金額以下になった場合に、お住まいの市区町村に「国民年金保険料免除・納付猶予申請書」を提出して承認されれば利用することができます。また、免除制度は2 年前（申請する月の 2 年 1 カ月前の月分）までさかのぼって申請することができるので確認してみましょう。。。また、免除の度合いは以下の通りです。・全額免除・4分の3免除・半額免除・4分の1免除前年度の所得に応じて、上記4種類のうち該当する度合いのものに決まります。。。全額免除や一部免除を申請して承認された場合、その免除期間は将来受け取れる老齢基礎年金の受給資格期間に含まれます。年金がもらえなくなることはないのでご安心ください。ただし、受給できる年金額は以下のように減額となります。。。・全額免除の場合：年金額の2分の1・4分の3免除の場合：年金額の8分の5・半額免除の場合：年金額8分の6・4分の1免除の場合：年金額の8分の7。老齢基礎年金が減額になるとはいえ、免除の申請をしておけば、年金を受け取るのに必要な受給資格期間にカウントされるので安心です。。。●国民年金保険料の納付猶予制度。

「年金75歳繰り下げで「84％増」の落とし穴。手取りは何％増えるのか」　「75歳からの年金受給で84％も年金を増やすことが可能に！」。2020年5月29日に年金制度改正法が可決・成立し、2022年度より新しい運用がスタートします。これにより、現行では、70歳となっている繰下げ受給の上限年齢が、75歳に引き上げられることがニュースでも話題になりました。。。今回の法改正により、年金の受給開始時期は、60歳から75歳までの15年間での選択が可能になり、75歳での繰り下げ受給の年金の増加率は、84%(0.7%×120月)となります。例えば、老齢厚生年金が月額13万円、老齢基礎年金が6万6000円の人が75歳まで繰下げると、老齢厚生年金は約24万円、老齢基礎年金は約12万円になり、大幅に増加します。。。●繰り下げ受給時の年金の増加率。。。※66歳以降は1カ月繰り下げるごとに0.7％ずつ増額。今回の改正で、今の現役世代が将来的に年金を受給する開始時期は、「60歳から75歳の間で個人が希望する時期」と選択肢が広がり、ご自身のライフスタイルに合った開始時期を選ぶことができるようになりました。なお、老齢厚生年金と老齢基礎年金は、同時に繰り下げることも、別々に繰り下げることもできます。。。

「お金のプロが本気で選ぶ、つみたてNISAの投資信託1本はコレだ」　「つみたてNISAの投資信託は20年持ち続けるつもりで選ぼう」。つみたてNISAは運用益に税金がかからないお得な制度です。投資信託で運用を行いますので、預貯金よりも高い運用成果が期待できます。しかし積立資金は投資信託の値動きにより、日々上がったり下がったりを繰り返しながら積み上がっていきますので、経済状況によっては大きく下がることもあります。。。つみたてNISAで安定して一定の運用成果を得るためには長く続けることが大切なポイントとなります。20年間お付き合いできる商品はどれかという視点で選ぶといいでしょう。最低でも10年間はみておいていただきたいです。。。10年以上の長期投資を継続するためには、積立期間中、積立資金に手を付けないでいられることが必要です。つみたてNISAは当面の生活には必要ない余裕資金で始めるようにしましょう。余裕資金でスタートすることで、一時的に大きくマイナスになっても動じることなくプラスになる時を待つことができます。。。

「定年後にやってはいけない3つの投資」　「退職金で不動産投資はやってはいけない！ 」。退職金を元手に、2000万円前後の不動産を購入して賃貸収入を得る不動産投資を考える人もいます。確かに、それで月に10万円前後の家賃収入があれば、公的年金と合算してゆとりの収入になり、いかにも悠々自適です。。。しかし、結論から言ってこのような不動産投資を定年後に始めるのはおススメできません。まず、不動産を購入した時点で、その分のお金が手元からなくなりますので、その他のたくわえがない場合は手を出すべきではないでしょう。また、購入後の賃貸収入を見込んでも、空き室の時期が続いたり、給湯器などの設備故障といったトラブル対応をしたり、何かと手間がかかります。不動産投資は、意外と負担がある投資方法なのです。。。現役のころから不動産投資を続けているのであれば、経験を積んでいるので定年後も着実に続けていかれると思います。しかし、退職金で初めての不動産投資をするのはリスクが大きすぎるでしょう。。。とは言え、不動産はインフレに強いので、今後の経済情勢を考えるとぜひ取り入れたいと思う人もいるかもしれませんね。。。その場合は、不動産投資信託＝REIT（リート）への投資を考えてみてはいかがでしょうか。REITは、投資家から集めたお金で、オフィスビルや商業施設、マンションなど、複数の不動産を購入します。そして、賃貸収入や売買益を投資家に分配する仕組みで、数十万円程度の少額でも投資が可能です。。。REITでは、国内外のさまざまな不動産に投資をします。ひとつの不動産を購入するよりもリスクの分散になることも大きなメリット。定年後は収入が少なくなるので、リスクはできるだけ小さくして運用したいですね。それには、REITが適していると言えるでしょう。

「親・祖父母を扶養に入れるといくら節税できる？扶養にできる条件をチェック【Money&You TV】」　「親・祖父母を扶養に入れることで得られる経済的メリット」。親・祖父母を扶養に入れることで得られる経済的メリットは、扶養している人の所得税・住民税の節税と親・祖父母の健康保険料の節約の2点があります。扶養に入れる条件は、税法（扶養控除）の扶養と健康保険の扶養で異なります。条件を満たせば、両方とも入ることもできます。。。。。出演：頼藤 太希（よりふじ・たいき）、高山 一恵（たかやま・かずえ）制作：株式会社Money＆You（編集：宮田 翔吾）。●所得控除で税金の負担を減らす。親の年齢が70歳以上で同居の場合なら、所得税の控除額は58万円です。両親が健在ならば、2人分控除ができます。いくら節税できるかは、所得金額によって変わりますが、年収が500万円なら70歳の親１人(別居)で約8万円の節税になります。。。●健康保険料の負担をなくす。親・祖父母が子・孫の健康保険の扶養に入ると、親は国民健康保険料を支払う必要がなくなります。ある自治体の計算例では、2人世帯で夫婦の一方が年金を年額150万円もらっていて所得がある場合、年間約3万円の保険料負担があります。子・孫の健康保険の扶養に入れば、この負担分が減らせることになります。ただし、健康保険の仕組みでは、75歳以上になると後期高齢者医療制度に加入することになりますので、健康保険料の節約はできなくなります。。。。。

「年上の夫が60歳で退職すると、妻の扶養はなくなる？」　「妻が受けられる社会保険の扶養とは」。妻は、夫の扶養に入ることで、公的年金や健康保険にかかわる扶養に入ることができます。それぞれについて説明します。。。●公的年金。日本の公的年金は、日本に住んでいる20歳以上60歳未満のすべての人が加入する国民年金と、会社などに勤務している人が加入する厚生年金の2階建てになっています。。。国民年金の被保険者は、自営業者や学生が対象となる「第1号被保険者」、会社や公務員が対象となる「第2号被保険者」、会社員や公務員に扶養されている妻が対象となる「第3号被保険者」の3つに区分されています。。。このうち、第3号被保険者は、自分自身で年金保険を納付することはありません。配偶者である夫が加入する年金制度が妻の保険料を負担してくれます。。。●健康保険。健康保険においても、夫が会社員もしくは公務員であれば、妻は夫の扶養に入れます。そうすることで、実際に健康保険料を支払わなくても、夫の勤務先から保険証が発行され、3割負担で病院を受診できます。。。

「サブスクは月いくらまでにすべき？ 20万円、25万円、30万円…手取り別妥当な金額」　「そもそもサブスクとは」。サブスクはサブスクリプションの略で、定額で○○し放題のサービスをいいます。例えば、動画配信サービス、音楽配信サービス、LINEのスタンプ使い放題、コーヒー飲み放題の飲食サービスなど種類は多岐にわたります。。。一定額を払えば、その都度の課金を気にせず使い放題なので、たくさん使いこなせばお得です。しかし、契約したことを忘れて放置したままでも、同じだけの課金だけが続きます。そなると、結局無駄遣いになってしまいます。